オリンパスの年収は965万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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オリンパス株式会社は、東京都に本社を構える、精密機器で事業を手掛ける企業です。 オリンパスの平均年収は965万円で、業界ランキング2位の平均年収となっています。 今回は、そんなオリンパスに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つオリンパスの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、オリンパスについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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オリンパスの平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2023年度のオリンパスの平均年収は、965万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
オリンパスの平均年収は直近9年間で、 +19.7%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は643万円で、
30~34歳になると741万円と平均年収が98万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると844万円で、40~45歳になると902万円、40~45歳になると965万円となります。
そして、50~54歳になると1042万円、55~59歳になると1041万円となります。
※こちらの試算は、オリンパス株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、オリンパスの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
オリンパスの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
オリンパスが属する業界である、「精密機器」の上場企業平均年収は661万円でした。
そのため、オリンパスの平均年収は業界平均と比較をして
304万円高く、
業界内ランキングでは、54社中2位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
オリンパスの本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、オリンパスの平均年収はエリア平均と比較をして
301万円高く、
エリア内ランキングでは、2269社中170位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、オリンパスの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
オリンパスでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
オリンパスのボーナス額の平均値は、155万円でした。
同業種の業界平均が106万円であることから、
49万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、オリンパスの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は1197万円、
課長の平均年収は1564万円、
部長の平均年収は1887万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
オリンパスの生涯年収はいくら?
調査の結果、オリンパスの平均生涯年収は3.1億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
オリンパスの生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳までオリンパス株式会社で働いたと仮定して算出しています。
オリンパスの従業員調査
ここまでオリンパスの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
オリンパスの従業員数
有価証券報告書によると、オリンパスの従業員数は、2727人でした。
精密機器の従業情報員の平均従業員数が、922人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが7位(54社中)であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
オリンパスの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、オリンパスの平均勤続年数は、13.8年でした。
精密機器の従業員の平均属年数が、13.7年であることから、
一度オリンパスに就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
オリンパスの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、オリンパスの従業員の平均年齢は、42.86歳でした。 精密機器の従業員の平均年齢が、42.9歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
オリンパスの勤務環境はブラック?それともホワイト?
ここまで、オリンパスの平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、オリンパスの勤務環境はブラックなのでしょうか?それともホワイトなのでしょうか? 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう!
オリンパスの平均残業時間
オリンパスの従業員の平均残業時間は、一月あたり4.7時間でした。 その他製造業の従業員の平均残業時間が、14.2時間であることから、 比較的残業時間が短いことが分かります。
オリンパスの有給休暇の取得日数
オリンパスの従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で10.7日でした。 その他製造業の従業員の平均日数が、12.4日であることから、 比較的有給休暇をとりにくいことが分かります。
オリンパスの長時間労働是正のための取組内容
オリンパスは次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。
ノー残業デーの実施及び従業員毎の勤務状況の把握に基づく、職場管理者による超過勤務削減の働きかけなど。
出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)
オリンパスは女性にとって働きやすい?
オリンパスが女性にとって働きやすい環境か気になる方も多いと思います。 それでは、育休取得率と女性従業員の割合をみてみましょう!
オリンパスの女性の育休取得率
オリンパスの女性従業員の育休取得率は、100.0%でした。 その他製造業の女性従業員の育休取得率が平均92.5%であることから、 比較的育休がとりやすいことが分かります。
オリンパスの女性従業員の割合
オリンパスの従業員に占める女性従業員の割合は、16.9%でした。 その他製造業の女性従業員の割合が平均23.7%であることから、 比較的女性従業員が少ないことが分かります。
オリンパスの事業展望
「せっかくオリンパスに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、オリンパスが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなくオリンパスがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
オリンパスは、事業戦略として、「患者様の安全を第一に掲げ、QA/RA(品質保証および法規制対応)に注力し、「グローバル全地域での品質システムと業務プロセスの統一を目指した改革の実施」「グローバルな品質・コンプライアンス機能の強化による、一貫した施策の展開」「コンプライアンス上の問題を解決したうえで、是正活動の完遂」等の取り組みを推進する」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 世界的な人口動態の変化と疾病発生の増加を受けて、製品・サービスが対象とする疾患に対するソリューションへのニーズが高まる中、引き続きリーディングポジションを持つ消化器科・泌尿器科・呼吸器科の3つの領域に注力し、「先進イメージング」「精緻な治療」「高付加価値ソリューション」を通じて、患者様のケア・パスウェイに最適なソリューションを提供する
- 事業活動を通じて、健康・安心・心の豊かさといった世界の人々、社会の根源的な要請に応え、広く社会に貢献するという考え方を経営理念の「私たちの存在意義」として「世界の人々の健康と安心、心の豊かさの実現」と示し、すべての活動の基本思想としている
- 誠実で透明性のある企業であり続けるために、規制当局やステークホルダーと協力して、強固で持続的な組織の構築に努め、ヘルスケア業界ならびにESGを主導する企業となるべく、あらゆる取り組みにおいて顧客体験価値を中心に据えていく
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、オリンパスの将来性を分析していきしょう!
売上額から見るオリンパスの将来性
オリンパスは、主な事業として、内視鏡・治療機器・その他を手がけています。
ここで、オリンパスの売上高推移についてみて見ましょう。
直近9年間の売上成長率は-7.0%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、オリンパスの売上高ランキングは、
同業種で4位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見るオリンパスの将来性
次に、オリンパスの純利益推移についてみてみましょう。
直近9年間の純利益成長率は185.1%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、オリンパスの売上高ランキングは、
同業種で2位と
業界を牽引している企業となっています。
オリンパスの競合企業は?
オリンパスと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
HOYA株式会社 | 741万円 | 精密機器 |
株式会社東京精密 | 749万円 | 精密機器 |
シチズン時計株式会社 | 644万円 | 精密機器 |
株式会社 ミツトヨ | 660万円 | 精密機器 |
株式会社ナカニシ | 627万円 | 精密機器 |
株式会社ニコン | 811万円 | 精密機器 |
ニプロ株式会社 | 658万円 | 精密機器 |
株式会社シード | 512万円 | 精密機器 |
株式会社 島津製作所 | 841万円 | 精密機器 |
朝日インテック株式会社 | 650万円 | 精密機器 |
精密機器業界の企業年収ランキングは?
オリンパスが属する精密機器業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、精密機器業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 株式会社平山ホールディングス | 1101万円 | 7人 |
2位 | オリンパス株式会社 | 965万円 | 2727人 |
3位 | ノーリツ鋼機株式会社 | 880万円 | 19人 |
4位 | 株式会社スリー・ディー・マトリックス | 866万円 | 18人 |
5位 | 株式会社 島津製作所 | 841万円 | 3491人 |
6位 | 株式会社ニコン | 811万円 | 4174人 |
7位 | 株式会社ホロン | 796万円 | 46人 |
8位 | 株式会社ブイ・テクノロジー | 795万円 | 255人 |
9位 | 株式会社 トプコン | 792万円 | 678人 |
10位 | 株式会社タムロン | 792万円 | 947人 |
精密機器業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
東京都の企業年収ランキングは?
オリンパスが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
2位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
8位 | 株式会社リゾート&メディカル | 1560万円 | 2人 |
9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、オリンパスの企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | オリンパス株式会社 |
設立年月日 | 1919年 |
会社ホームページ | http://www.olympus.co.jp/ |
所在地 | 東京都八王子市石川町2951番地 |
代表取締役社長 | 取締役 代表執行役 社長兼CEO 竹内 康雄 |
業種 | 精密機器 |
事業内容 | 精密機械器具の製造販売 |
オリンパスの歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 オリンパスの創設年は1919年で105年の社歴を持っており、 精密機器の中では 比較的長い社歴を持っています。
年月 |
沿革 |
1919年10月 |
東京都渋谷区幡ヶ谷において顕微鏡の国産化とその他光学機械の製作を目的として株式会社高千穂製作所を設立 |
1936年4月 |
写真機の製造を開始 |
1942年6月 |
高千穂光学工業株式会社に商号変更 |
1944年2月 |
長野県伊那市に伊那工場(現 長野事業場)を新設 |
1949年1月 |
オリンパス光学工業株式会社に商号変更 |
1949年5月 |
東京証券取引所に株式を上場 |
1952年5月 |
医療機器の製造を開始 |
1955年5月 |
株式会社高千穂商会の経営に参加、写真機の国内販売を強化 |
1960年10月 |
測定機の製造を開始 |
1963年8月 |
東京都八王子市に八王子事業場(現 技術開発センター石川)を新設 |
1964年5月 |
Olympus Optical Co.(Europa) GmbH(現 連結子会社Olympus Europa SE & Co. KG)を設立、欧州における当社製品の販売を強化(以後、欧州各地に製造・販売拠点を設ける) |
1968年1月 |
Olympus Corporation of America(現 連結子会社Olympus America Inc.)を設立、米国における顕微鏡・医療機器の販売を強化 |
1969年5月 |
オリンパス精機株式会社(現 連結子会社会津オリンパス株式会社)を設立(以後、国内各地に製造関係会社を設ける) |
1977年3月 |
Olympus Camera Corporation(現 連結子会社Olympus America Inc.)を設立、米国における写真機の販売を強化 |
1980年2月 |
東京都新宿区西新宿に本社事務所を移転 |
1981年11月 |
長野県上伊那郡に辰野事業場(現 長野事業場)を新設 |
1988年2月 |
東京都八王子市に技術開発センター宇津木を新設 |
1990年6月 |
Olympus USA Incorporated(現 連結子会社Olympus Corporation of the Americas)を設立、米国における事業基盤を強化 |
1993年4月 |
東京都西多摩郡に日の出工場を新設(八王子工場を移転) |
2003年10月 |
オリンパス株式会社に商号変更 |
2004年10月 |
映像事業および医療分野をオリンパスイメージング株式会社およびオリンパスメディカルシステムズ株式会社として会社分割 |
2005年6月 |
Olympus NDT Corporationを設立、非破壊検査事業を強化 |
2008年2月 |
Gyrus Group PLCを買収し、医療分野における外科の領域を強化 |
2011年4月 |
Olympus Corporation of Asia Pacific Limitedをアジア・オセアニアの統括会社とし、同地域における事業基盤を強化 |
2011年10月 |
オリンパスオプトテクノロジー株式会社と株式会社岡谷オリンパスを合併、長野オリンパス株式会社(現 連結子会社)とする |
2012年9月 |
情報通信事業を日本産業パートナーズ株式会社が設立したアイジェイホールディングス株式会社に譲渡 |
2015年4月 |
当社を吸収分割承継会社とするオリンパスメディカルシステムズ株式会社の吸収分割および当社とオリンパスイメージング株式会社の合併により、医療分野および映像事業を当社に吸収 |
2016年4月 |
東京都八王子市に本店所在地を変更 |
2020年4月 |
当社医療分野における品質法規制機能の強化を目的に、研究開発・製造・修理企画等の一部機能をオリンパスメディカルシステムズ株式会社に吸収分割 |
2020年12月 |
Veran Medical Technologies, Inc.を買収し、医療分野における呼吸器科の領域を強化 |
2021年1月 |
映像事業をOMデジタルソリューションズ株式会社に承継させ、日本産業パートナーズ株式会社が設立したOJホールディングス株式会社に譲渡 |
2021年2月 |
Quest Photonic Devices B.V.を買収し、医療分野における外科領域の蛍光イメージング技術を強化 |
2021年5月 |
Medi-Tate Ltd.を買収し、医療分野における泌尿器科の領域を強化 |
2021年10月 |
医療事業の国内販売機能をオリンパスメディカルサイエンス販売株式会社に承継させ、オリンパスメディカルサイエンス販売株式会社は商号をオリンパスマーケティング株式会社に変更 |
2022年4月 |
科学事業を株式会社エビデントとして会社分割 |
2022年12月 |
Odin Medical Ltd.を買収し、医療分野におけるデジタル技術の活用を強化 |
2023年4月 |
株式会社エビデントをBain Capital Private Equity, LPが投資助言を行う投資ファンドが間接的に株式を保有する特別目的会社である株式会社BCJ-66に譲渡 |
まとめ
今回の記事では、オリンパスの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。
また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい!
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出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ