三菱商事の年収は1631万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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三菱商事株式会社は、東京都に本社を構える、卸売業で事業を手掛ける企業です。 三菱商事の平均年収は1631万円で、業界ランキング2位の平均年収となっています。 今回は、そんな三菱商事に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ三菱商事の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、三菱商事について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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三菱商事の平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2020年度の三菱商事の平均年収は、1631万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
三菱商事の平均年収は直近5年間で、 +12.9%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は1113万円で、
30~34歳になると1238万円と平均年収が125万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると1398万円で、40~45歳になると1537万円、40~45歳になると1631万円となります。
そして、50~54歳になると1766万円、55~59歳になると1697万円となります。
※こちらの試算は、三菱商事株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、三菱商事の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
三菱商事の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
三菱商事が属する業界である、「卸売業」の上場企業平均年収は634万円でした。
そのため、三菱商事の平均年収は業界平均と比較をして
997万円高く、
業界内ランキングでは、369社中2位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
三菱商事の本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、三菱商事の平均年収はエリア平均と比較をして
967万円高く、
エリア内ランキングでは、2269社中37位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、三菱商事の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
三菱商事でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
三菱商事のボーナス額の平均値は、262万円でした。
同業種の業界平均が102万円であることから、
160万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、三菱商事の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は2023万円、
課長の平均年収は2645万円、
部長の平均年収は3189万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
三菱商事の生涯年収はいくら?
調査の結果、三菱商事の平均生涯年収は5.2億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
三菱商事の生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで三菱商事株式会社で働いたと仮定して算出しています。
三菱商事の従業員調査
ここまで三菱商事の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
三菱商事の従業員数
有価証券報告書によると、三菱商事の従業員数は、4629人でした。
卸売業の従業情報員の平均従業員数が、471人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが3位(369社中)であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
三菱商事の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、三菱商事の平均勤続年数は、18.4年でした。
卸売業の従業員の平均属年数が、13.6年であることから、
一度三菱商事に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
三菱商事の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、三菱商事の従業員の平均年齢は、42.6歳でした。 卸売業の従業員の平均年齢が、42.4歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
三菱商事の離職率
三菱商事の10年以内の離職率は男性従業員が18.7%、女性従業員が35.8%
でした。 卸売業、小売業の10年以内の平均離職率が、男性従業員が46.7%、女性従業員が56.3%であることから、 男女ともに比較的離職率が低いことが分かります。※ 参考:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)を加工して作成
三菱商事の勤務環境はブラック?それともホワイト?
ここまで、三菱商事の平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、三菱商事の勤務環境はブラックなのでしょうか?それともホワイトなのでしょうか? 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう!
三菱商事の平均残業時間
三菱商事の従業員の平均残業時間は、一月あたり9.3時間でした。 卸売業、小売業の従業員の平均残業時間が、14.2時間であることから、 比較的残業時間が短いことが分かります。
三菱商事の有給休暇の取得日数
三菱商事の従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で11.0日でした。 卸売業、小売業の従業員の平均日数が、9.9日であることから、 比較的有給休暇をとりやすいことが分かります。
三菱商事の長時間労働是正のための取組内容
三菱商事は次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。
1)長時間労働の偏り是正策
2)有給休暇目標取得率の設定
3)新任管理職、新人向けセミナー出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)
三菱商事は女性にとって働きやすい?
三菱商事が女性にとって働きやすい環境か気になる方も多いと思います。 それでは、育休取得率と女性従業員の割合をみてみましょう!
三菱商事の女性の育休取得率
三菱商事の女性従業員の育休取得率は、94.0%でした。 卸売業、小売業の女性従業員の育休取得率が平均83.6%であることから、 比較的育休がとりやすいことが分かります。
三菱商事の女性従業員の割合
三菱商事の従業員に占める女性従業員の割合は、20.2%でした。 卸売業、小売業の女性従業員の割合が平均34.1%であることから、 比較的女性従業員が少ないことが分かります。
三菱商事の女性活躍を推進する取り組み
三菱商事は次のような取り組みによって、女性の活躍を推進しているようです。
●採用における取組み:女子学生向け説明会の開催
●継続就業における取組み:育児との両立支援制度の更なる拡充(オフィス近隣の託児所常時保育枠拡大、育児コンシェルジュの社内設置、子の学校行事休暇、在宅勤務の導入など)
●時間外労働と休日労働の合計が、全ての雇用管理区分で各月すべて45時間未満である。出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)
三菱商事の事業展望
「せっかく三菱商事に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、三菱商事が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく三菱商事がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
三菱商事は、事業戦略として、「LNGは、短期的には新型コロナウイルスの影響により需要が低下しているものの、長期的にはエネルギー需要増や環境面での優位性などを背景に需要増が見込まれており、成長が見込まれる事業領域と考えている」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 連結会計年度は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、国内・海外消費市場共に景気減速・消費低迷等、先行きは極めて厳しい状況が続くと見込まれるが、デジタル・トランスフォーメーション(DX)の積極的活用によるサプライチェーン全体の効率化や高度化を推進すると共に、消費者ニーズに合った商品・サービスの提供に努めることで収益の安定化に取り組んでいく
- 事業系の持続的な成長と市況系の競争力強化により、2021年度に連結純利益9,000億円を目指すと共に、二桁ROEの更なる向上を目指す
- 米国と中国の覇権を巡る対立等による地政学的力学の変化に加え、デジタル技術の進化やプラットフォーマーの台頭による“第4次産業革命”ともいえるビジネスモデル変革の潮流を踏まえて、持続的な事業成長を目指すための、経営方針となる
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、三菱商事の将来性を分析していきしょう!
売上額から見る三菱商事の将来性
三菱商事は、主な事業として、を手がけています。
ここで、三菱商事の売上高推移についてみて見ましょう。
直近3年間の売上成長率は-11.7%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、三菱商事の売上高ランキングは、
同業種で1位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見る三菱商事の将来性
次に、三菱商事の純利益推移についてみてみましょう。
直近5年間の純利益成長率は-333.3%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、三菱商事の売上高ランキングは、
同業種で1位と
業界を牽引している企業となっています。
三菱商事の競合企業は?
三菱商事と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
三井物産株式会社 | 1482万円 | 卸売業 |
双日株式会社 | 1095万円 | 卸売業 |
丸紅株式会社 | 1192万円 | 卸売業 |
伊藤忠商事株式会社 | 1627万円 | 卸売業 |
住友商事株式会社 | 1356万円 | 卸売業 |
阪和興業株式会社 | 842万円 | 卸売業 |
第一実業株式会社 | 889万円 | 卸売業 |
兼松株式会社 | 857万円 | 卸売業 |
キヤノンマーケティングジャパン株式会社 | 835万円 | 卸売業 |
加賀電子株式会社 | 780万円 | 卸売業 |
卸売業業界の企業年収ランキングは?
三菱商事が属する卸売業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、卸売業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | マクニカ・富士エレ ホールディングス株式会社 | 1873万円 | 28人 |
2位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
3位 | 伊藤忠商事株式会社 | 1627万円 | 4215人 |
4位 | 三井物産株式会社 | 1482万円 | 5587人 |
5位 | 住友商事株式会社 | 1356万円 | 5240人 |
6位 | 丸紅株式会社 | 1192万円 | 4389人 |
7位 | 西本Wismettacホールディングス株式会社 | 1115万円 | 76人 |
8位 | 豊田通商株式会社 | 1114万円 | 2648人 |
9位 | 双日株式会社 | 1095万円 | 2099人 |
10位 | 株式会社ミツウロコグループホールディングス | 1077万円 | 20人 |
卸売業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
東京都の企業年収ランキングは?
三菱商事が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
2位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
8位 | 株式会社リゾート&メディカル | 1560万円 | 2人 |
9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、三菱商事の企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 三菱商事株式会社 |
設立年月日 | 1950年 |
会社ホームページ | http://www.mitsubishicorp.com/jp/ja/ |
所在地 | 東京都千代田区丸の内2丁目3番1号 |
代表取締役社長 | 代表取締役 社長 垣内 威彦 |
業種 | 卸売業 |
事業内容 | 天然ガス・総合素材、石油・化学、金属資源、産業インフラ、自動車・モビリティ、食品産業、コンシューマー産業、電力ソリューション、複合都市開発の10グループ体制で、幅広い産業を事業領域としており、約1,400社の連結対象会社と共に、世界中で貿易、投資等の事業を多角的に展開している。 |
三菱商事の歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 三菱商事の創設年は1950年で74年の社歴を持っており、 卸売業の中では 比較的長い社歴を持っています。
1950年 4月1日 (設立) |
光和実業株式会社の商号で設立(資本金3千万円、事業目的は不動産の賃貸業、倉庫業、運送取扱業、保険代理業) |
1952年 8月 |
財閥商号に関する法令に基づき、商号を三菱商事株式会社に変更 |
1954年 6月 |
東京証券取引所に株式を上場(1961年に名古屋証券取引所に株式を上場) |
1954年 7月1日 (創立) |
(旧)三菱商事㈱の解散後、同社を退社した役職員が設立した多数の新会社が合併・統合を繰り返したが、代表的なものとして発展した不二商事㈱、東京貿易㈱及び東西交易㈱の3社を吸収合併し、 資本金6億5千万円、事業目的に各種物品の売買業・輸出入業等を追加 合併各社の支店・現地法人も統合・新発足(合併と同時に米国三菱商事会社を設立、その後、独国三菱商事会社(1955年)、オーストラリア三菱商事会社(1958年)、香港三菱商事会社(1973年)、英国三菱商事会社(1988年、現 欧州三菱商事会社)、上海商菱貿易有限公司(1992年、現 三菱商事(上海)有限公司)、北米三菱商事会社(2012年)等の現地法人を設立) |
1968年10月
|
営業部門を商品本部制に移行(現在では天然ガス、総合素材、石油・化学、金属資源、産業インフラ、自動車・モビリティ、食品産業、コンシューマー産業、電力ソリューション及び複合都市開発の各グループに再編) |
1968年11月 1968年11月 |
ブルネイLNG(LNG製造会社)への投資決定 オーストラリアにMITSUBISHI DEVELOPMENT PTY LTD(金属資源事業会社)を設立(2001年6月に |
1968年12月 |
㈱北洋商会(加工食品卸売会社、現 三菱食品㈱、東京証券取引所市場第一部)の増資を引き受け、 |
1971年 6月 1973年 4月 1974年11月 1981年 5月 1988年 7月 1989年 1月 1992年12月 |
英文社名としてMitsubishi Corporation(又はMitsubishi Shoji Kaisha, Limited)を採用 メキシコのExportadora de Sal, S.A. de C.V.(製塩会社)を買収 タイにTRI PETCH ISUZU SALES COMPANY LIMITED(いすゞ車輸入総販売代理店)を設立 サウディ石油化学合弁基本契約調印 チリのエスコンディーダ銅鉱山開発プロジェクト開始 英国の大手食品輸入販売会社(現 Princes Ltd.)を買収 サハリン沖原油・LNG開発プロジェクトに参画 |
2001年 6月 |
執行役員制度を導入 |
2001年 7月 |
取締役会の諮問機関としてガバナンス委員会(現 ガバナンス・指名・報酬委員会)を設置 |
2001年10月 |
取締役会の諮問機関として国際諮問委員会を設置 |
2003年 1月 |
日商岩井㈱(現 双日㈱)と共同新設分割にて㈱メタルワン(鉄鋼製品事業会社)を設立 |
2006年 5月 |
本店移転(登記上の本店所在地を東京都千代田区丸の内二丁目6番3号から東京都千代田区丸の内二丁目3番1号に変更) |
2007年 6月 |
日東富士製粉㈱(製粉会社、東京証券取引所市場第一部)を子会社化 |
2017年 2月 |
㈱ローソン(コンビニエンスストア事業会社、東京証券取引所市場第一部)を子会社化 |
2020年 3月 |
Eneco Groep N.V.(総合エネルギー事業会社)を子会社化 |
まとめ
今回の記事では、三菱商事の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ