ニコンの年収は811万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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株式会社ニコンは、東京都に本社を構える、精密機器で事業を手掛ける企業です。 ニコンの平均年収は811万円で、業界ランキング5位の平均年収となっています。 今回は、そんなニコンに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つニコンの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、ニコンについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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ニコンの平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2022年度のニコンの平均年収は、811万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が614万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
ニコンの平均年収は直近7年間で、 +4.2%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は541万円で、
30~34歳になると623万円と平均年収が82万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると710万円で、40~45歳になると758万円、40~45歳になると811万円となります。
そして、50~54歳になると876万円、55~59歳になると875万円となります。
※こちらの試算は、株式会社ニコンが発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、ニコンの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
ニコンの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
ニコンが属する業界である、「精密機器」の上場企業平均年収は648万円でした。
そのため、ニコンの平均年収は業界平均と比較をして
163万円高く、
業界内ランキングでは、54社中5位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
ニコンの本社がある東京都における上場企業の平均年収は652万円となります。
そのため、ニコンの平均年収はエリア平均と比較をして
159万円高く、
エリア内ランキングでは、2266社中338位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、ニコンの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
ニコンでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
ニコンのボーナス額の平均値は、130万円でした。
同業種の業界平均が104万円であることから、
26万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、ニコンの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は1006万円、
課長の平均年収は1315万円、
部長の平均年収は1585万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
ニコンの生涯年収はいくら?
調査の結果、ニコンの平均生涯年収は2.6億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
ニコンの生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社ニコンで働いたと仮定して算出しています。
ニコンの従業員調査
ここまでニコンの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
ニコンの従業員数
有価証券報告書によると、ニコンの従業員数は、4174人でした。
精密機器の従業情報員の平均従業員数が、923人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが3位(54社中)であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
ニコンの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、ニコンの平均勤続年数は、16.6年でした。
精密機器の従業員の平均属年数が、13.5年であることから、
一度ニコンに就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
ニコンの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、ニコンの従業員の平均年齢は、43.5歳でした。 精密機器の従業員の平均年齢が、42.7歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
ニコンの離職率
ニコンの10年以内の離職率は男性従業員が16.4%、女性従業員が30.0%
でした。 電子部品・デバイス・電子回路・電気機械器具・情報通信機械器具製造業の10年以内の平均離職率が、男性従業員が28.3%、女性従業員が38.4%であることから、 男女ともに比較的離職率が低いことが分かります。※ 参考:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)を加工して作成
ニコンの勤務環境はブラック?それともホワイト?
ここまで、ニコンの平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、ニコンの勤務環境はブラックなのでしょうか?それともホワイトなのでしょうか? 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう!
ニコンの平均残業時間
ニコンの従業員の平均残業時間は、一月あたり5.7時間でした。 電子部品・デバイス・電子回路・電気機械器具・情報通信機械器具製造業の従業員の平均残業時間が、15.5時間であることから、 比較的残業時間が短いことが分かります。
ニコンの有給休暇の取得日数
ニコンの従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で12.6日でした。 電子部品・デバイス・電子回路・電気機械器具・情報通信機械器具製造業の従業員の平均日数が、12.8日であることから、 比較的有給休暇をとりにくいことが分かります。
ニコンの長時間労働是正のための取組内容
ニコンは次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。
全社にて以下の取組みを実施中
・時間外や休日勤務を行う場合の「事前申請・承認・命令」の徹底
・過重時間外労働のクーリング制度の実施
・過重時間外労働健康診断の実施
・有給休暇の取得促進(年5日の計画取得、一斉取得日・有給取得奨励日の設定)
・退勤促進の放送実施出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)
ニコンは女性にとって働きやすい?
ニコンが女性にとって働きやすい環境か気になる方も多いと思います。 それでは、育休取得率と女性従業員の割合をみてみましょう!
ニコンの女性の育休取得率
ニコンの女性従業員の育休取得率は、77.4%でした。 電子部品・デバイス・電子回路・電気機械器具・情報通信機械器具製造業の女性従業員の育休取得率が平均96.6%であることから、 比較的育休がとりにくいことが分かります。
ニコンの女性従業員の割合
ニコンの従業員に占める女性従業員の割合は、14.8%でした。 電子部品・デバイス・電子回路・電気機械器具・情報通信機械器具製造業の女性従業員の割合が平均20.2%であることから、 比較的女性従業員が少ないことが分かります。
ニコンの女性活躍を推進する取り組み
ニコンは次のような取り組みによって、女性の活躍を推進しているようです。
【次世代育成支援対策推進法】
くるみん認定
・2008年認定
・2011年認定
・2015年認定
プラチナくるみん認定
・2018年認定
【なでしこ銘柄】
2012年度選出
2013年度選出
2014年度選出出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)
ニコンの事業展望
「せっかくニコンに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、ニコンが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなくニコンがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
ニコンは、事業戦略として、「2022年4月7日には、新たな中期経営計画(2022年度~2025年度)を発表し、完成品販売中心のビジネスからの進化、次なる収益の柱の育成を推し進めていく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 気候変動への対応を重要な社会課題と認識し、脱炭素化の推進をマテリアリティ(重点課題)としている
- 材料加工ビジネスにおいては、オープン・イノベーションや協業先の販売ネットワークを活用した顧客開発を着実に進めている
- 高い稼働率からサービス収益が堅調に推移するなど、より安定的なビジネスとなってきている
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、ニコンの将来性を分析していきしょう!
売上額から見るニコンの将来性
ニコンは、主な事業として、映像事業・精機事業・ヘルスケア事業・コンポーネント事業・産業機器・その他を手がけています。
ここで、ニコンの売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は-38.3%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、ニコンの売上高ランキングは、
同業種で5位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見るニコンの将来性
次に、ニコンの純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は-2318.8%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、ニコンの売上高ランキングは、
同業種で5位と
業界を牽引している企業となっています。
ニコンの競合企業は?
ニコンと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
テルモ株式会社 | 736万円 | 精密機器 |
株式会社 ミツトヨ | 617万円 | 精密機器 |
理研計器株式会社 | 708万円 | 精密機器 |
ニプロ株式会社 | 658万円 | 精密機器 |
株式会社ジェイ・エム・エス(称号 株式会社 JMS) | 468万円 | 精密機器 |
オリンパス株式会社 | 922万円 | 精密機器 |
株式会社タムロン | 737万円 | 精密機器 |
株式会社 島津製作所 | 841万円 | 精密機器 |
株式会社ナカニシ | 577万円 | 精密機器 |
HOYA株式会社 | 798万円 | 精密機器 |
精密機器業界の企業年収ランキングは?
ニコンが属する精密機器業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、精密機器業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | オリンパス株式会社 | 922万円 | 3478人 |
2位 | ノーリツ鋼機株式会社 | 880万円 | 19人 |
3位 | 株式会社平山ホールディングス | 871万円 | 7人 |
4位 | 株式会社 島津製作所 | 841万円 | 3491人 |
5位 | 株式会社ニコン | 811万円 | 4174人 |
6位 | HOYA株式会社 | 798万円 | 3006人 |
7位 | 株式会社ホロン | 796万円 | 46人 |
8位 | 株式会社ブイ・テクノロジー | 795万円 | 255人 |
9位 | 株式会社 トプコン | 792万円 | 678人 |
10位 | 株式会社スリー・ディー・マトリックス | 786万円 | 11人 |
精密機器業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
東京都の企業年収ランキングは?
ニコンが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
2位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2688万円 | 150人 |
3位 | ヒューリック株式会社 | 1803万円 | 189人 |
4位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
5位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
6位 | ショーボンドホールディングス株式会社 | 1563万円 | 10人 |
7位 | 株式会社リゾート&メディカル | 1560万円 | 2人 |
8位 | 株式会社めぶきフィナンシャルグループ | 1490万円 | 16人 |
9位 | ソレイジア・ファーマ株式会社 | 1490万円 | 21人 |
10位 | 三井物産株式会社 | 1482万円 | 5587人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、ニコンの企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 株式会社ニコン |
設立年月日 | 1917年 |
会社ホームページ | http://www.nikon.co.jp |
所在地 | 東京都港区港南2丁目15番3号 |
代表取締役社長 | 代表取締役 兼 社長執行役員 馬 立 稔 和 |
業種 | 精密機器 |
事業内容 | 光学機械器具の製造、ならびに販売 |
ニコンの歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 ニコンの創設年は1917年で107年の社歴を持っており、 精密機器の中では 比較的長い社歴を持っています。
創立経緯 |
まだ光学製品のほとんどを輸入に頼っていた大正初期、第一次世界大戦により、その輸入が途絶したため、光学機械の自給自足体制の確立が急務となり、官民の要望を担って当社、日本光学工業(株)が創立された。 |
1917年7月 |
東京計器製作所の光学計器部門と岩城硝子製造所の反射鏡部門を統合、三菱合資会社社長岩崎小彌太の出資をもって設立(直後に藤井レンズ製造所を合併) |
1918年1月 |
大井第一工場(現・大井製作所) 完成 |
1918年5月 |
光学ガラスの製造研究に着手 |
1932年12月 |
写真レンズの名称NIKKOR(ニッコール)を商標登録 |
1946年9月 |
小型カメラの名称をニコンに決定 |
1948年3月 |
小型カメラ「ニコンI型」を発売 |
1949年5月 |
東京証券取引所に株式上場 |
1953年7月 |
米国にカメラ等の輸入・技術サービス・市場調査を行う現地法人 Nikon Optical Co., Inc. (現・Nippon Kogaku (U.S.A.) Inc.) を設立 |
1959年6月 |
フィルム一眼レフカメラ「ニコンF」を発売 |
1967年6月 |
大井製作所大船工場 (現・横浜製作所) を新設 |
1971年7月 |
大井製作所相模原工場 (現・相模原製作所) を新設 |
1980年11月 |
超LSI製造用縮小投影型露光装置「NSR-1010G」を発売 |
1981年1月 |
米国に現地法人 Nikon Americas Inc. (現・連結子会社) を設立 |
1982年8月 |
米国に現地法人 Nikon Precision Inc. (現・連結子会社) を設立 |
1984年12月 |
熊谷製作所を新設 |
1986年3月 |
香港に現地法人 Nikon Hong Kong Ltd. (現・連結子会社) を設立 |
1986年12月 |
大型基板用露光装置「NSR-L7501G」を発売 |
1988年4月 |
商号を日本光学工業(株)から(株)ニコンに変更 |
1990年10月 |
タイに現地法人 Nikon (Thailand) Co., Ltd. (現・連結子会社) を設立 |
1991年1月 |
水戸製作所を新設 |
1997年1月 |
コンパクトデジタルカメラ「COOLPIX 100/300」を発売 |
1999年9月 |
デジタル一眼レフカメラ「D1」を発売 |
1999年10月 |
カンパニー制を導入 |
2000年8月 |
オランダに現地法人 Nikon Holdings Europe B.V. (現・Nikon Europe B.V.・連結子会社) を設立 |
2001年6月 |
執行役員制度を導入 |
2003年6月 |
報酬審議委員会を設置 |
2004年10月 |
横浜製作所横須賀分室(現・横須賀製作所)を新設 |
2005年4月 |
中国に現地法人 Nikon Imaging (China) Sales Co., Ltd. (現・連結子会社) を設立 |
2005年10月 |
内部監査部門である経営監査部を設置 |
2009年10月 |
単元株式数を100株に変更 |
2014年6月 |
カンパニー制を廃止し事業部制へ移行 |
2015年5月 |
英国の法人 Optos Plc (現・連結子会社) の全株式を取得し、メディカル事業(現・ヘルスケア事業)に本格参入 |
2016年6月 |
監査等委員会設置会社へ移行 |
2018年9月 |
フルサイズミラーレスカメラ「Z 7」を発売 |
2019年5月 |
指名審議委員会を設置 |
まとめ
今回の記事では、ニコンの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。
また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい!
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各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ