日本エム・ディ・エムの年収は697万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
最終更新日：
株式会社 日本エム・ディ・エムは、東京都に本社を構える、精密機器で事業を手掛ける企業です。 日本エム・ディ・エムの平均年収は697万円で、業界ランキング20位の平均年収となっています。 今回は、そんな日本エム・ディ・エムに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つ日本エム・ディ・エムの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！
また、下記の記事では、日本エム・ディ・エムについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！
おすすめコンテンツ
日本エム・ディ・エムの平均年収はいくら？
平均年収のサマリー
2022年度の日本エム・ディ・エムの平均年収は、697万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
日本エム・ディ・エムの平均年収は直近7年間で、 +2.5%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は497万円で、
30~34歳になると573万円と平均年収が76万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると653万円で、40~45歳になると697万円、40~45歳になると746万円となります。
そして、50~54歳になると805万円、55~59歳になると805万円となります。
※こちらの試算は、株式会社 日本エム・ディ・エムが発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、日本エム・ディ・エムの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
日本エム・ディ・エムの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか？
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！
ランキング
業界内ランキング
日本エム・ディ・エムが属する業界である、「精密機器」の上場企業平均年収は661万円でした。
そのため、日本エム・ディ・エムの平均年収は業界平均と比較をして
36万円高く、
業界内ランキングでは、54社中20位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！
エリア内ランキング
日本エム・ディ・エムの本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、日本エム・ディ・エムの平均年収はエリア平均と比較をして
33万円高く、
エリア内ランキングでは、2269社中817位と
同程度の平均年収となっています。
以上、日本エム・ディ・エムの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！
日本エム・ディ・エムでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える？
日本エム・ディ・エムのボーナス額の平均値は、112万円でした。
同業種の業界平均が106万円であることから、
6万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える？
次に、日本エム・ディ・エムの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は864万円、
課長の平均年収は1130万円、
部長の平均年収は1362万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
日本エム・ディ・エムの生涯年収はいくら？
調査の結果、日本エム・ディ・エムの平均生涯年収は2.4億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
日本エム・ディ・エムの生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社 日本エム・ディ・エムで働いたと仮定して算出しています。
日本エム・ディ・エムの従業員調査
ここまで日本エム・ディ・エムの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
日本エム・ディ・エムの従業員数
有価証券報告書によると、日本エム・ディ・エムの従業員数は、287人でした。
精密機器の従業情報員の平均従業員数が、922人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが34位（54社中）であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
日本エム・ディ・エムの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、日本エム・ディ・エムの平均勤続年数は、11.4年でした。
精密機器の従業員の平均属年数が、13.7年であることから、
比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。
日本エム・ディ・エムの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、日本エム・ディ・エムの従業員の平均年齢は、38.3歳でした。 精密機器の従業員の平均年齢が、42.9歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
日本エム・ディ・エムの事業展望
「せっかく日本エム・ディ・エムに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、日本エム・ディ・エムが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく日本エム・ディ・エムがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！
日本エム・ディ・エムは、事業戦略として、「厚生労働省発表による「令和４年度診療報酬改定の基本方針」によると、国民皆保険や優れた保健・医療システムの成果により、世界最高水準の平均寿命を達成し、人生100年時代を迎えようとしている中、人口構成の変化を見ると、2025年にはいわゆる団塊の世代が全て後期高齢者となり、2040年頃にはいわゆる団塊ジュニア世代が65歳以上の高齢者となって高齢者人口がピークを迎えるとともに、既に減少に転じている現役世代（生産年齢人口）は、2025年以降、さらに減少が加速していくと予想されるため、社会の活力を維持・向上していくためには健康寿命の延伸により高齢者をはじめとする意欲のある方々が役割を持ち活躍のできる社会を実現するとともに「全世代型社会保障」を構築していくことが急務の課題であるとしている」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 日本は、2020年12月15日に「全世代型社会保障改革の方針」を閣議決定し、その中で、医療については、少子高齢化が急速に進む中、現役世代の負担上昇を抑えながら、全ての世代の方々が安心できる社会保障制度を構築すべく、「医療提供体制の改革」、「後期高齢者の自己負担割合の在り方」、「大病院への患者集中を防ぎかかりつけ医機能の強化を図るための定額負担の拡大」への取組みを進めるとしている
- 整形外科治療領域においては、急速に進む高齢化やQOL(QualityofLife)向上ニーズの高まりにより症例数の増加が予想される一方、国の大幅な税収増が見込めない中、効率的・効果的で質の高い医療提供体制の構築に向けた取組みを進めることによる社会保障関係費の抑制は不可避であり、診療報酬改定による償還価格のマイナス改定など厳しい市場環境が継続するものと想定している
- 患者側の治療コスト負担削減ニーズの高まりに伴い、入院ではなく外来で人工関節手術を行うASC（AmbulatorySurgicalCenter）における人工関節手術が増加傾向にあり、低コストで効率的なインプラント・医療工具の調達ニーズに加え、術後の患者ケアにスマートフォンやスマートウオッチなどITを使った様々なソリューションに対するニーズも拡大傾向にあることから、期待される役割も変化していくものと考えている
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、日本エム・ディ・エムの将来性を分析していきしょう！
売上額から見る日本エム・ディ・エムの将来性
日本エム・ディ・エムは、主な事業として、日本を手がけています。
ここで、日本エム・ディ・エムの売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は38.8%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、日本エム・ディ・エムの売上高ランキングは、
同業種で35位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
純利益から見る日本エム・ディ・エムの将来性
次に、日本エム・ディ・エムの純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は123.4%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、日本エム・ディ・エムの売上高ランキングは、
同業種で31位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
日本エム・ディ・エムの競合企業は？
日本エム・ディ・エムと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
| 企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
| クリエートメディック株式会社 | 627万円 | 精密機器 |
| 株式会社ブイ・テクノロジー | 795万円 | 精密機器 |
| ジェコー株式会社 | 650万円 | 精密機器 |
| 岡本硝子株式会社 | 496万円 | 精密機器 |
| 株式会社オーバル | 594万円 | 精密機器 |
| 助川電気工業株式会社 | 597万円 | 精密機器 |
| ＩＭＶ株式会社 | 708万円 | 精密機器 |
| セイコーホールディングス株式会社 | 743万円 | 精密機器 |
| ジーエルサイエンス株式会社 | 678万円 | 精密機器 |
| メディキット株式会社 | 572万円 | 精密機器 |
精密機器業界の企業年収ランキングは？
日本エム・ディ・エムが属する精密機器業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、精密機器業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | 株式会社平山ホールディングス | 1101万円 | 7人 |
| 2位 | オリンパス株式会社 | 965万円 | 2727人 |
| 3位 | ノーリツ鋼機株式会社 | 880万円 | 19人 |
| 4位 | 株式会社スリー・ディー・マトリックス | 866万円 | 18人 |
| 5位 | 株式会社 島津製作所 | 841万円 | 3491人 |
| 6位 | 株式会社ニコン | 811万円 | 4174人 |
| 7位 | 株式会社ホロン | 796万円 | 46人 |
| 8位 | 株式会社ブイ・テクノロジー | 795万円 | 255人 |
| 9位 | 株式会社 トプコン | 792万円 | 678人 |
| 10位 | 株式会社タムロン | 792万円 | 947人 |
精密機器業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！
東京都の企業年収ランキングは？
日本エム・ディ・エムが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
| 2位 | Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
| 3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
| 4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
| 5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
| 6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
| 7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
| 8位 | 株式会社リゾート＆メディカル | 1560万円 | 2人 |
| 9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
| 10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！
企業データ
最後に、日本エム・ディ・エムの企業データについて調査した結果を記載します。
| 項目 | 詳細 |
| 会社名 | 株式会社 日本エム・ディ・エム |
| 所在地 | 東京都新宿区市谷台町１２番２号 |
| 代表取締役社長 | 代表取締役社長 大 川 正 男 |
| 業種 | 精密機器 |
日本エム・ディ・エムの歴史
年月 |
概要 |
1973年５月 |
医療関連商品の販売を目的として株式会社ホスピタルサービス（資本金250万円）を設立 |
1981年１月 |
株式会社日本エム・ディ・エムに社名変更 |
1981年７月 |
Ace Medical Company（米国）の日本総販売代理店として骨接合材料の販売開始 |
1994年９月 |
Ortho Development Corporation（米国）（以下、ODEV社）を買収 |
1996年１月 |
ODEV社製造の人工股関節「ODCバイポーラシステム」販売開始 |
1997年６月 |
津久井工場においてISO9002の認証取得 |
1998年12月 |
株式を日本証券業協会に店頭売買有価証券として登録、株式公開 |
1999年10月 |
高周波手術装置（EMF System）販売開始 |
2000年２月 |
ODEV社製造の脊椎固定器具販売開始 |
2000年３月 |
株式を東京証券取引所市場第二部に上場 |
2001年５月 |
株式を東京証券取引所市場第一部に指定替え |
2002年８月 |
津久井工場においてISO9001の認証取得 |
2004年７月 |
医療機器の品質マネージメント・システムISO13485の認証取得 |
2005年11月 |
日本特殊陶業株式会社の人工骨補填材の販売開始 |
2007年６月 |
ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカルカンパニーと日本市場における骨接合材料の独占販売契約を締結 |
2008年７月 |
伊藤忠商事株式会社との間で資本・業務提携に関する契約を締結 |
2009年８月 |
ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカルカンパニーと2010年１月以降の日本市場における骨接合材料等商品の新たな販売提携契約を締結 |
2009年８月 |
株式会社オーミックと販売提携契約を締結 |
2010年12月 |
ODEV社が株主割当増資を実施 |
2011年３月 |
ナカシマメディカル株式会社（現帝人ナカシマメディカル株式会社）と販売提携契約を締結 |
2012年３月 |
自社開発骨接合材料製品を日本国内で販売開始 |
2012年６月 |
ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカルカンパニーと日本市場における骨接合材料の販売契約を終了 |
2016年５月 |
伊藤忠商事株式会社との資本・業務提携契約を終了 |
2016年５月 |
日本特殊陶業株式会社との間で資本及び業務提携に関する契約を締結 |
2018年６月 |
ODEV社が株主割当増資を実施 |
2018年10月 |
ODEV社によるDePuy Synthes Sales, Inc.との「KASM」の販売提携契約を締結 |
2019年５月 |
オーストラリア子会社Ortho Development Pty Ltd.を設立 |
2020年６月 |
ODEV社がChangzhou Waston Medical Appliance Co., Ltd.（常州華森医療器械有限公司（注））（以下、WASTON社）との独占販売提携契約を締結 |
2021年２月 |
ODEV社がWASTON社との間で中国における合弁会社Changzhou Waston Ortho Medical Appliance Co., Limited（常州華森奥斯欧医療機器有限公司（注））の設立に関する契約を締結 |
2022年１月 |
日本特殊陶業株式会社との資本及び業務提携契約を終了 |
2022年１月 |
三井化学株式会社との間で資本及び業務提携に関する契約を締結 |
まとめ
今回の記事では、日本エム・ディ・エムの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。
また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい！
【関連企業の年収を徹底調査】
- クリエートメディックに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- ブイ・テクノロジーに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- ジェコーに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- 岡本硝子に就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- オーバルに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- 助川電気工業に就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- ＩＭＶに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- セイコーホールディングスに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- ジーエルサイエンスに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- メディキットに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
このサイトについて
各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省：毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）
- 厚生労働省：国民生活基礎調査
- 厚生労働省：賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省：職業情報提供サイト（日本版O-NET）
- 国税庁：民間給与実態統計調査
- 総務省統計局：家計調査（家計収支）
- 人事院：職種別民間給与実態調査
- 金融庁：EDINET
- 厚生労働省発表：女性の活躍推進企業データベースオープンデータ