ユタカ技研の年収は661万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】

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ユタカ技研の平均年収ランキングのまとめ

株式会社ユタカ技研は、静岡県に本社を構える、輸送用機器で事業を手掛ける企業です。 ユタカ技研の平均年収は661万円で、業界ランキング24位の平均年収となっています。 今回は、そんなユタカ技研に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つユタカ技研の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!

また、下記の記事では、ユタカ技研について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!


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ユタカ技研の平均年収はいくら?

平均年収のサマリー

2022年度のユタカ技研の平均年収は、661万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、 全国平均よりも高い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

ユタカ技研の平均年収の推移

ユタカ技研の平均年収は直近7年間で、 -2.4%減少と減少トレンドとなり、平均年収が減少していることが分かります。

年代別の平均年収

ユタカ技研の年代別平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は440万円で、 30~34歳になると508万円と平均年収が68万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると578万円で、40~45歳になると618万円40~45歳になると661万円となります。 そして、50~54歳になると714万円55~59歳になると713万円となります。

※こちらの試算は、株式会社ユタカ技研が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている 賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。 詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、ユタカ技研の平均年収のサマリーについてみてきました。 しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。 ユタカ技研の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、 上位何位なのでしょうか?

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!


ランキング

業界内ランキング

ユタカ技研の業界内年収ランキング

ユタカ技研が属する業界である、「輸送用機器」の上場企業平均年収は607万円でした。 そのため、ユタカ技研の平均年収は業界平均と比較をして 54万円高く、 業界内ランキングでは、99社中24位と比較的高い平均年収となっています。

次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!

エリア内ランキング

ユタカ技研のエリア内年収ランキング

ユタカ技研の本社がある静岡県における上場企業の平均年収は554万円となります。
そのため、ユタカ技研の平均年収はエリア平均と比較をして 107万円高く、 エリア内ランキングでは、66社中16位比較的高い平均年収となっています。

以上、ユタカ技研の年収ランキングについて見てきました。 ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。

それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!

ユタカ技研でキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える?

ユタカ技研のボーナス額の平均値は、106万円でした。 同業種の業界平均が97万円であることから、 9万円程高い金額になっています。

出世するといくら貰える?

ユタカ技研の役職別平均年収の比較

次に、ユタカ技研の役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は819万円、 課長の平均年収は1071万円、 部長の平均年収は1292万円と、 同業界の平均と比較をして 比較的高い水準にあることが分かります。


ユタカ技研の生涯年収はいくら?

ユタカ技研の生涯年収ランキング

調査の結果、ユタカ技研の平均生涯年収は2.1億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、 ユタカ技研の生涯年収は 比較的高い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社ユタカ技研で働いたと仮定して算出しています。


ユタカ技研の従業員調査

ここまでユタカ技研の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

ユタカ技研の従業員数

ユタカ技研の従業員数比較

有価証券報告書によると、ユタカ技研の従業員数は、962人でした。 輸送用機器の従業情報員の平均従業員数が、4529人であることから、 業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが55位(99社中)であることからも、 規模の比較的小さい企業であることが分かります。

ユタカ技研の従業員の平均勤続年数

ユタカ技研の平均勤続年数比較

有価証券報告書によると、ユタカ技研の平均勤続年数は、20.2年でした。 輸送用機器の従業員の平均属年数が、16.8年であることから、 一度ユタカ技研に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。

ユタカ技研の従業員平均年齢

ユタカ技研の従業員の平均年齢比較

有価証券報告書によると、ユタカ技研の従業員の平均年齢は、43.1歳でした。 輸送用機器の従業員の平均年齢が、41.8歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。


ユタカ技研の勤務環境はブラック?それともホワイト?

ここまで、ユタカ技研の平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、ユタカ技研の勤務環境はブラックなのでしょうか?それともホワイトなのでしょうか? 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう!

ユタカ技研における従業員の平均残業時間と有給休暇の取得日数

ユタカ技研の平均残業時間

ユタカ技研の従業員の平均残業時間は、一月あたり6.2時間でした。 輸送用機械器具製造業の従業員の平均残業時間が、18.8時間であることから、 比較的残業時間が短いことが分かります。

ユタカ技研の従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で20.0日でした。 輸送用機械器具製造業の従業員の平均日数が、14.2日であることから、 比較的有給休暇をとりやすいことが分かります。

ユタカ技研の長時間労働是正のための取組内容

ユタカ技研は次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。

・残業時間 35時間/月まで
・毎週水曜日と休日の前日はノー残業デーを実施。

出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)


ユタカ技研は女性にとって働きやすい?

ユタカ技研が女性にとって働きやすい環境か気になる方も多いと思います。 それでは、育休取得率と女性従業員の割合をみてみましょう!

ユタカ技研における女性の育休取得率と女性従業員の割合

ユタカ技研の女性の育休取得率

ユタカ技研の女性従業員の育休取得率は、100.0%でした。 輸送用機械器具製造業の女性従業員の育休取得率が平均89.9%であることから、 比較的育休がとりやすいことが分かります。

ユタカ技研の女性従業員の割合

ユタカ技研の従業員に占める女性従業員の割合は、8.2%でした。 輸送用機械器具製造業の女性従業員の割合が平均14.3%であることから、 比較的女性従業員が少ないことが分かります。

ユタカ技研の女性活躍を推進する取り組み

ユタカ技研は次のような取り組みによって、女性の活躍を推進しているようです。

○有給休暇取得率:100% 繰越日数(年20日間)を超える有給休暇日数については毎年完全取得を実施し、有休カット0を継続。

○毎週水曜日と休日の前日はノー残業デーを実施。

出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)


ユタカ技研の事業展望

「せっかくユタカ技研に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。 そのためにも、ユタカ技研が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。 また、それだけでなくユタカ技研がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。 それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!

ユタカ技研は、事業戦略として、「基本理念の「人間尊重」に基づき、「私たちは、世界的視野に立ち、豊な創造力で、常にお客様に満足して頂ける魅力ある商品を供給することに全力を尽くす」という社是を実践することにより、社会に貢献していく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。

  • 経営戦略(経営目標)を達成するうえで、2030年ビジョンとして「独自技術を強化拡大し、新しい時代に期待される企業となる。」を掲げ、3つの方向性を定め推進していく
  • 環境は、「主要市場での自動車販売の鈍化」「自動車メーカー系列を超えた提携拡大」「経済構造の変化」、そして「脱炭素社会に向けた自動車電動化のさらなる加速」という大きな変化を見せている
  • 安全、環境、内部統制、リスクマネジメントなどサステナビリティの強化を図り、社会的責任を果たすとともに、持続可能な企業活動を通じ、ステークホルダーにとって安心・信頼のできる企業を目指していく

業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、ユタカ技研の将来性を分析していきしょう!

売上額から見るユタカ技研の将来性

ユタカ技研の売上高推移のグラフ

ユタカ技研は、主な事業として、日本を手がけています。 ここで、ユタカ技研の売上高推移についてみて見ましょう。 直近7年間の売上成長率は-36.3%で、 成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、ユタカ技研の売上高ランキングは、 同業種で63位業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。

純利益から見るユタカ技研の将来性

ユタカ技研の純利益高推移のグラフ

次に、ユタカ技研の純利益推移についてみてみましょう。 直近7年間の純利益成長率は-90.8%で、 成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、ユタカ技研の売上高ランキングは、 同業種で66位業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。


ユタカ技研の競合企業は?

ユタカ技研と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名 平均年収 事業内容
八千代工業株式会社 709万円 輸送用機器
武蔵精密工業株式会社 612万円 輸送用機器
三櫻工業株式会社 603万円 輸送用機器
富士機工株式会社 588万円 輸送用機器
株式会社ファルテック 569万円 輸送用機器
株式会社ムロコーポレーション 516万円 輸送用機器
株式会社山田製作所 549万円 輸送用機器
トーハツ株式会社 573万円 輸送用機器
株式会社村上開明堂 626万円 輸送用機器
株式会社ヨロズ 570万円 輸送用機器

輸送用機器業界の企業年収ランキングは?

ユタカ技研が属する輸送用機器業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、輸送用機器業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 トヨタ自動車株式会社 857万円 70710人
2位 株式会社シマノ 846万円 1651人
3位 ヤマハ発動機株式会社 812万円 10366人
4位 株式会社デンソー 811万円 44758人
5位 日産自動車株式会社 811万円 23166人
6位 株式会社豊田自動織機 792万円 14240人
7位 本田技研工業株式会社 778万円 34067人
8位 いすゞ自動車株式会社 753万円 8056人
9位 NOK株式会社 731万円 3489人
10位 株式会社モリタホールディングス 728万円 101人

輸送用機器業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!


静岡県の企業年収ランキングは?

ユタカ技研が属する静岡県において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、静岡県における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 スター精密株式会社 998万円 480人
2位 ヤマハ株式会社 860万円 2387人
3位 ヤマハ発動機株式会社 812万円 10366人
4位 ローランド ディー.ジー.株式会社 783万円 435人
5位 静岡ガス株式会社 766万円 661人
6位 株式会社静岡銀行 753万円 2593人
7位 株式会社エンビプロ・ホールディングス 728万円 68人
8位 浜松ホトニクス株式会社 720万円 3884人
9位 スルガ銀行株式会社 718万円 1352人
10位 ローランド株式会社 693万円 892人

静岡県に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!


企業データ

最後に、ユタカ技研の企業データについて調査した結果を記載します。

項目 詳細
会社名 株式会社ユタカ技研
会社ホームページ http://www.yutakagiken.co.jp
所在地 静岡県浜松市東区豊町508番地の1
代表取締役社長 代表取締役社長  白石 直己
業種 輸送用機器
事業内容 自動車部品の製造及び販売等

ユタカ技研の歴史

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年月

事項

 

当社は、1986年11月1日に高丘技研工業株式会社(1954年7月1日創業 旧商号有限会社鳥居塗装工場)と合併し、同時に商号を株式会社ユタカ技研に変更いたしました。

その際の登記簿上の被合併会社はプレス技研工業株式会社であり、合併会社は高丘技研工業株式会社ではありますが、実質上の存続会社は被合併会社のプレス技研工業株式会社であるため、以下の記載については、実質上の存続会社について記載しております。

1976年12月

自動車部品の製造及び販売を目的として、静岡県浜松市(現 浜松市東区)豊町にプレス技研工業株式会社の商号をもって設立

1977年5月

本田技研工業株式会社向の自動車部品の生産開始

1979年8月

四輪自動車部品「排気触媒コンバータ」の生産開始

1981年8月

二輪自動車部品「ブレーキディスク」の高精度・高品質化を図るために高周波加熱成形焼入設備を導入

1982年9月

四輪自動車部品「ATトルクコンバータ」の生産開始

1985年7月

栃木県塩谷郡喜連川町(現 さくら市)に栃木技術センター(現 栃木開発センター)を開設し、研究開発体制拡充

1986年11月

高丘技研工業株式会社とプレス技研工業株式会社が合併し、商号を株式会社ユタカ技研に変更

1988年2月

静岡県天竜市(現 浜松市天竜区)の株式会社横田製作所(現 株式会社スミレックス、現 連結子会社)を連結子会社化

1988年6月

鋼管技研工業株式会社を合併

1994年4月

フィリピン ラグナ市にユタカ・マニファクチャリング(フィリピンズ)インコーポレーテッド(現 連結子会社)を設立

1994年10月

川崎重工業株式会社と部品取引基本契約を締結し、取引を開始

1995年2月

米国 オハイオ州にカーディントン・ユタカ・テクノロジーズ・インコーポレーテッド(現 連結子会社)を設立

1995年6月

中国 重慶市に重慶金侖消声器廠(現 重慶金侖工業股份有限公司)との合弁契約に基づき、重慶金豊機械有限公司を設立

1996年3月

インドネシア ブカシ市にピー・ティー・フェデラル・モーターとの合弁契約に基づき、ピー・ティー・ユタカ・マニファクチャリング・インドネシア(現 連結子会社)を設立

1996年6月

英国 ロンドン市にユタカギケン(ユーケー)リミテッド(現 連結子会社)を設立

1996年6月

英国 オックスフォード州にユニパート・ユタカ・システムズ・リミテッド(現 ユーワイエス・リミテッド、現 連結子会社)を設立

1996年10月

愛知県の新日工業株式会社(現 連結子会社)に追加資本参加

1996年11月

いすゞ自動車株式会社と部品取引基本契約を締結し、取引を開始

1997年10月

日本証券業協会に株式を店頭登録

1997年11月

埼玉県入間郡毛呂山町に毛呂山製作所設置

1999年2月

米国 サウスキャロライナ州にサウスキャロライナ・ユタカ・テクノロジーズ・インコーポレーテッドを設立

2001年2月

ユニパート・ユタカ・システムズ・リミテッドはユニパートグループとの合弁を解消し、ユーワイエス・リミテッド(現 連結子会社)に商号変更

2001年3月

インド マハラシュトラ州プーネ市にタタ・オートコンプ・システムズ・リミテッドとの合弁会社タタ・ユタカ・オートコンプ・プライベート・リミテッド(ユタカ・オートパーツ・プーネ・プライベート・リミテッド)を設立

2001年10月

愛知県の新日工業株式会社(現 連結子会社)御津工場の操業を開始

2001年12月

ブラジル サンパウロ州にユタカ・ド・ブラジル・リミターダ(現 連結子会社)を設立

2002年7月

中国 佛山市の佛山市ゼン惠汽配有限公司に資本参加し、2003年4月に商号を佛山市豊富汽配有限公司(現 連結子会社)へ変更

2002年8月

タイ プラチンブリ県に新日工業株式会社(現 連結子会社)との合弁会社ワイエス・テック(タイランド)カンパニー・リミテッド(現 連結子会社)を設立

2003年11月

ユーワイエス・リミテッド(現 連結子会社)に当社単独増資を実行し、連結子会社化

 


まとめ

今回の記事では、ユタカ技研の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい!

【関連企業の年収を徹底調査】

このサイトについて

各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修 年収チェッカー編集部


本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。