YE DIGITALの年収は710万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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株式会社YE DIGITALは、福岡県に本社を構える、情報・通信業で事業を手掛ける企業です。 YE DIGITALの平均年収は710万円で、業界ランキング140位の平均年収となっています。 今回は、そんなYE DIGITALに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つYE DIGITALの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、YE DIGITALについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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YE DIGITALの平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2023年度のYE DIGITALの平均年収は、710万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
YE DIGITALの平均年収は直近9年間で、 +8.5%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は444万円で、
30~34歳になると538万円と平均年収が94万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると626万円で、40~45歳になると710万円、40~45歳になると776万円となります。
そして、50~54歳になると865万円、55~59歳になると926万円となります。
※こちらの試算は、株式会社YE DIGITALが発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、YE DIGITALの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
YE DIGITALの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
YE DIGITALが属する業界である、「情報・通信業」の上場企業平均年収は651万円でした。
そのため、YE DIGITALの平均年収は業界平均と比較をして
59万円高く、
業界内ランキングでは、555社中140位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
YE DIGITALの本社がある福岡県における上場企業の平均年収は576万円となります。
そのため、YE DIGITALの平均年収はエリア平均と比較をして
134万円高く、
エリア内ランキングでは、104社中20位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、YE DIGITALの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
YE DIGITALでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
YE DIGITALのボーナス額の平均値は、114万円でした。
同業種の業界平均が104万円であることから、
10万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、YE DIGITALの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は880万円、
課長の平均年収は1151万円、
部長の平均年収は1388万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
YE DIGITALの生涯年収はいくら?
調査の結果、YE DIGITALの平均生涯年収は2.4億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
YE DIGITALの生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社YE DIGITALで働いたと仮定して算出しています。
YE DIGITALの従業員調査
ここまでYE DIGITALの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
YE DIGITALの従業員数
有価証券報告書によると、YE DIGITALの従業員数は、503人でした。
情報・通信業の従業情報員の平均従業員数が、563人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが131位(555社中)であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
YE DIGITALの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、YE DIGITALの平均勤続年数は、15.9年でした。
情報・通信業の従業員の平均属年数が、8.3年であることから、
一度YE DIGITALに就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
YE DIGITALの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、YE DIGITALの従業員の平均年齢は、41.8歳でした。 情報・通信業の従業員の平均年齢が、38.9歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
YE DIGITALの事業展望
「せっかくYE DIGITALに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、YE DIGITALが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなくYE DIGITALがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
YE DIGITALは、事業戦略として、「デジタル社会において、AI、クラウドなどのICT技術も飛躍的に進歩し、ソフトウエアなどの製品やシステムは所有から利用へ消費スタイルも変化し、デジタルビジネスのサービス化も進むものと思われる」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 主体としたビジネスモデルから、ビジネスDXやIoTを主体としたソリューションやサービスにビジネスモデルをシフトさせていく
- デジタル社会は、さらに拡大と進化を続け、私たちの社会や生活においてDX(デジタルトランスフォーメーション)化やIoT化が加速するものと思われる
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、YE DIGITALの将来性を分析していきしょう!
売上額から見るYE DIGITALの将来性
YE DIGITALは、主な事業として、ビジネスソリューション事業・IoTソリューション事業を手がけています。
ここで、YE DIGITALの売上高推移についてみて見ましょう。
直近9年間の売上成長率は82.6%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、YE DIGITALの売上高ランキングは、
同業種で191位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見るYE DIGITALの将来性
次に、YE DIGITALの純利益推移についてみてみましょう。
直近9年間の純利益成長率は-172.8%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、YE DIGITALの売上高ランキングは、
同業種で238位と
業界を牽引している企業となっています。
YE DIGITALの競合企業は?
YE DIGITALと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
株式会社クロスキャット | 524万円 | 情報・通信業 |
株式会社プロシップ | 593万円 | 情報・通信業 |
株式会社クレオ | 554万円 | 情報・通信業 |
日本プロセス株式会社 | 754万円 | 情報・通信業 |
ビジネスエンジニアリング株式会社 | 760万円 | 情報・通信業 |
株式会社アイティフォー | 665万円 | 情報・通信業 |
株式会社イーエムシステムズ(商号 株式会社EMシステムズ) | 670万円 | 情報・通信業 |
日本コンピュータ・ダイナミクス株式会社 | 578万円 | 情報・通信業 |
株式会社アイレックス | 392万円 | 情報・通信業 |
株式会社CARTA HOLDINGS | 900万円 | 情報・通信業 |
情報・通信業業界の企業年収ランキングは?
YE DIGITALが属する情報・通信業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、情報・通信業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
2位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
3位 | 株式会社TBSホールディングス | 1449万円 | 111人 |
4位 | 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス | 1427万円 | 27人 |
5位 | 株式会社テレビ朝日ホールディングス | 1421万円 | 77人 |
6位 | 日本テレビホールディングス株式会社 | 1379万円 | 199人 |
7位 | ソフトバンクグループ株式会社 | 1322万円 | 255人 |
8位 | 株式会社ジャストシステム | 1309万円 | 316人 |
9位 | 株式会社スカパーJSATホールディングス | 1271万円 | 27人 |
10位 | 朝日放送グループホールディングス株式会社 | 1253万円 | 72人 |
情報・通信業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
福岡県の企業年収ランキングは?
YE DIGITALが属する福岡県において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、福岡県における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 株式会社RKB毎日ホールディングス | 1240万円 | 22人 |
2位 | 九州朝日放送株式会社 | 1234万円 | 231人 |
3位 | 株式会社 テレビ西日本 | 1203万円 | 168人 |
4位 | 株式会社西日本フィナンシャルホールディングス | 1054万円 | 10人 |
5位 | 三井松島ホールディングス株式会社 | 1027万円 | 37人 |
6位 | 若築建設株式会社 | 868万円 | 751人 |
7位 | 株式会社安川電機 | 862万円 | 3188人 |
8位 | 株式会社西日本新聞社 | 859万円 | 561人 |
9位 | 株式会社ふくおかフィナンシャルグループ | 799万円 | 299人 |
10位 | 株式会社シノケングループ | 789万円 | 14人 |
福岡県に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、YE DIGITALの企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 株式会社YE DIGITAL |
設立年月日 | 1978年 |
会社ホームページ | https://www.ye-digital.com/ |
所在地 | 福岡県北九州市小倉北区米町2丁目1番21号 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長 遠 藤 直 人 |
業種 | 情報・通信業 |
事業内容 | ソフトウェア開発 |
YE DIGITALの歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 YE DIGITALの創設年は1978年で46年の社歴を持っており、 情報・通信業の中では 比較的長い社歴を持っています。
1978年2月 |
株式会社安川電機製作所(現 株式会社安川電機)の情報処理機能を分離し、同社全額出資子会社として安川情報システム株式会社(現 株式会社YE DIGITAL)を北九州市八幡西区に設立。 |
1978年9月 |
東京営業所(東京支社)を東京都豊島区に開設。 |
1983年3月 |
計算機のオペレーション業務及びデータエントリ業務を担当する北九州データサービス株式会社(現 連結子会社 株式会社YE DIGITAL Kyushu)を北九州市八幡西区に田中工業株式会社との共同出資により設立。 |
1983年9月 |
東京支社を東京都千代田区に移転。 |
1987年3月 |
本社社屋を新築し、北九州市八幡西区東王子町に本社を移転。 |
1988年4月 |
大阪事業所を大阪府大阪市淀川区に開設。 |
1991年5月 |
神奈川県川崎市麻生区に東京開発センターを開設。 |
1992年9月 |
豊安情報システム株式会社を大分県佐伯市に設立。 |
1993年10月 |
東京支社を神奈川県川崎市麻生区へ移転し、東京開発センターを統合。 |
1997年7月 |
株式会社安川情報プロサービスを北九州市八幡西区に設立。 |
1998年3月 |
北九州データサービス株式会社は従来の計算機オペレーション業務及びデータエントリ業務からソフト開発業務中心となり、商号を株式会社安川情報北九州へ変更。 |
2001年4月 |
大阪支社を大阪府吹田市に移転。 |
2003年2月 |
東京証券取引所市場第二部に上場。 |
2004年9月 |
株式会社安川情報プロサービスを吸収合併。 |
2005年1月 |
アソシエント・イースト株式会社(宮城県仙台市宮城野区)の第三者割当増資を引き受け、連結子会社とする。 |
2006年3月 |
アソシエント・イースト株式会社の商号を安川情報エンベデッド株式会社へ変更。 |
2014年7月 |
三井物産企業投資株式会社と資本業務提携契約を締結。 |
2015年6月 |
東京支社の営業部門を東京都港区に移転し、東京本社(現 三田オフィス)を開設。これに伴い、東京支社の名称を開発センタ(現 新百合ヶ丘オフィス)に変更。 |
2016年12月 |
安川情報エンベデッド株式会社の全株式を譲渡。 |
2017年4月 |
三井物産企業投資株式会社との資本業務提携契約を解消。 |
2017年5月 |
大阪支店(現 新大阪オフィス)を大阪府大阪市淀川区に移転。 |
2018年6月 |
YE DIGITAL,Inc.をアメリカ合衆国カリフォルニア州に設立。 |
2018年10月 |
Smart Service AQUAを北九州市小倉北区に開設。 |
2019年3月 |
安川情報システム株式会社の商号を株式会社YE DIGITALへ変更。 株式会社安川情報九州の商号を株式会社YE DIGITAL Kyushuへ変更。 |
2020年6月 |
本社を北九州市小倉北区米町に移転。 |
2020年7月 |
IoTソリューション事業のうち、工場自動化に関する事業を会社分割し、同日付で新設会社である、株式会社アイキューブデジタルの株式60%を株式会社安川電機に譲渡。 |
2022年4月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場へ移行。 |
2022年6月 |
Smart Service AQUAを北九州市小倉北区内に移転・拡張。 |
2022年7月 |
ビジネスDXリーディングセンターを北九州市小倉北区に開設。 |
まとめ
今回の記事では、YE DIGITALの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ