ヤクルト本社の年収は791万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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株式会社ヤクルト本社は、東京都に本社を構える、食料品で事業を手掛ける企業です。 ヤクルト本社の平均年収は791万円で、業界ランキング18位の平均年収となっています。 今回は、そんなヤクルト本社に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つヤクルト本社の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！
また、下記の記事では、ヤクルト本社について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！
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ヤクルト本社の平均年収はいくら？
平均年収のサマリー
2022年度のヤクルト本社の平均年収は、791万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
ヤクルト本社の平均年収は直近7年間で、 +1.2%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は527万円で、
30~34歳になると607万円と平均年収が80万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると692万円で、40~45歳になると739万円、40~45歳になると791万円となります。
そして、50~54歳になると854万円、55~59歳になると853万円となります。
※こちらの試算は、株式会社ヤクルト本社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、ヤクルト本社の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
ヤクルト本社の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか？
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！
ランキング
業界内ランキング
ヤクルト本社が属する業界である、「食料品」の上場企業平均年収は618万円でした。
そのため、ヤクルト本社の平均年収は業界平均と比較をして
173万円高く、
業界内ランキングでは、140社中18位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！
エリア内ランキング
ヤクルト本社の本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、ヤクルト本社の平均年収はエリア平均と比較をして
127万円高く、
エリア内ランキングでは、2269社中431位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、ヤクルト本社の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！
ヤクルト本社でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える？
ヤクルト本社のボーナス額の平均値は、127万円でした。
同業種の業界平均が99万円であることから、
28万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える？
次に、ヤクルト本社の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は981万円、
課長の平均年収は1282万円、
部長の平均年収は1546万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
ヤクルト本社の生涯年収はいくら？
調査の結果、ヤクルト本社の平均生涯年収は2.5億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
ヤクルト本社の生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社ヤクルト本社で働いたと仮定して算出しています。
ヤクルト本社の従業員調査
ここまでヤクルト本社の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
ヤクルト本社の従業員数
有価証券報告書によると、ヤクルト本社の従業員数は、2836人でした。
食料品の従業情報員の平均従業員数が、848人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが9位（140社中）であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
ヤクルト本社の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、ヤクルト本社の平均勤続年数は、18.6年でした。
食料品の従業員の平均属年数が、14.7年であることから、
一度ヤクルト本社に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
ヤクルト本社の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、ヤクルト本社の従業員の平均年齢は、42.5歳でした。 食料品の従業員の平均年齢が、41.4歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
ヤクルト本社の離職率
ヤクルト本社の10年以内の離職率は男性従業員が21.5%、女性従業員が36.0%
でした。 食料品、飲料・たばこ・飼料製造業の10年以内の平均離職率が、男性従業員が37.8%、女性従業員が49.5%であることから、 男女ともに比較的離職率が低いことが分かります。※ 参考：厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ（2021年10月25日時点）を加工して作成
ヤクルト本社の勤務環境はブラック？それともホワイト？
ここまで、ヤクルト本社の平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、ヤクルト本社の勤務環境はブラックなのでしょうか？それともホワイトなのでしょうか？ 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう！
ヤクルト本社の平均残業時間
ヤクルト本社の従業員の平均残業時間は、一月あたり10.7時間でした。 食料品、飲料・たばこ・飼料製造業の従業員の平均残業時間が、15.5時間であることから、 比較的残業時間が短いことが分かります。
ヤクルト本社の有給休暇の取得日数
ヤクルト本社の従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で15.4日でした。 食料品、飲料・たばこ・飼料製造業の従業員の平均日数が、11.8日であることから、 比較的有給休暇をとりやすいことが分かります。
ヤクルト本社の長時間労働是正のための取組内容
ヤクルト本社は次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。
ノー残業デー
出典：厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ（2021年10月25日時点）
ヤクルト本社は女性にとって働きやすい？
ヤクルト本社が女性にとって働きやすい環境か気になる方も多いと思います。 それでは、育休取得率と女性従業員の割合をみてみましょう！
ヤクルト本社の女性の育休取得率
ヤクルト本社の女性従業員の育休取得率は、100.0%でした。 食料品、飲料・たばこ・飼料製造業の女性従業員の育休取得率が平均95.0%であることから、 比較的育休がとりやすいことが分かります。
ヤクルト本社の女性従業員の割合
ヤクルト本社の従業員に占める女性従業員の割合は、26.3%でした。 食料品、飲料・たばこ・飼料製造業の女性従業員の割合が平均35.2%であることから、 比較的女性従業員が少ないことが分かります。
ヤクルト本社の事業展望
「せっかくヤクルト本社に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、ヤクルト本社が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなくヤクルト本社がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！
ヤクルト本社は、事業戦略として、「長期ビジョン「YakultGroupGlobalVision2030」に立脚し、飲料・食品、医薬品および化粧品を中核とした事業ならびに積極的な国際展開を行っていくことに加え、多様化するお客さまの健康志向に応えるヘルスケア関連領域での事業拡大を推進する」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 私たちは、生命科学の追究を基盤として、世界の人々の健康で楽しい生活づくりに貢献する」という企業理念に基づき、人々が健康とゆとりと生きがいを実感できる生活づくりに貢献し、地域社会とともに発展する企業を目指している
- 2030年度に向け、飲料および食品製造販売事業部門（海外）を引き続き成長させるとともに、飲料および食品製造販売事業部門（日本）の収益性をさらに向上させることにより、グローバル乳本数、連結売上高、連結営業利益それぞれを伸ばしていく
- 環境のもと、引き続き、創業当初から提唱する「予防医学」「健腸長寿」の考え方に基づき、お客さまの健康づくりに役立ち、社会の健康課題の解決に寄与する商品やサービスを提供する
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、ヤクルト本社の将来性を分析していきしょう！
売上額から見るヤクルト本社の将来性
ヤクルト本社は、主な事業として、飲料および食品製造販売事業（日本）・医薬品製造販売事業・その他事業を手がけています。
ここで、ヤクルト本社の売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は-12.4%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、ヤクルト本社の売上高ランキングは、
同業種で38位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見るヤクルト本社の将来性
次に、ヤクルト本社の純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は244.0%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、ヤクルト本社の売上高ランキングは、
同業種で7位と
業界を牽引している企業となっています。
ヤクルト本社の競合企業は？
ヤクルト本社と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
| 企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
| はごろもフーズ株式会社 | 483万円 | 食料品 |
| 森永乳業株式会社 | 768万円 | 食料品 |
| 一正蒲鉾株式会社 | 422万円 | 食料品 |
| 雪印メグミルク株式会社 | 726万円 | 食料品 |
| 第一屋製パン株式会社 | 454万円 | 食料品 |
| 日本甜菜製糖株式会社 | 633万円 | 食料品 |
| 東洋水産株式会社 | 607万円 | 食料品 |
| 味の素株式会社 | 1046万円 | 食料品 |
| キユーピー株式会社 | 639万円 | 食料品 |
| 理研ビタミン株式会社 | 736万円 | 食料品 |
食料品業界の企業年収ランキングは？
ヤクルト本社が属する食料品業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、食料品業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | アサヒグループホールディングス株式会社 | 1232万円 | 192人 |
| 2位 | サントリーホールディングス株式会社 | 1133万円 | 1267人 |
| 3位 | サントリー食品インターナショナル株式会社 | 1114万円 | 535人 |
| 4位 | 味の素株式会社 | 1046万円 | 3252人 |
| 5位 | 明治ホールディングス株式会社 | 1015万円 | 85人 |
| 6位 | 三井製糖株式会社 | 977万円 | 41人 |
| 7位 | キリンホールディングス株式会社 | 956万円 | 977人 |
| 8位 | 不二製油グループ本社株式会社 | 949万円 | 137人 |
| 9位 | 日本たばこ産業株式会社 | 927万円 | 5940人 |
| 10位 | サッポロホールディングス株式会社 | 899万円 | 110人 |
食料品業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！
東京都の企業年収ランキングは？
ヤクルト本社が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
| 2位 | Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
| 3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
| 4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
| 5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
| 6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
| 7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
| 8位 | 株式会社リゾート＆メディカル | 1560万円 | 2人 |
| 9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
| 10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！
企業データ
最後に、ヤクルト本社の企業データについて調査した結果を記載します。
| 項目 | 詳細 |
| 会社名 | 株式会社ヤクルト本社 |
| 所在地 | 東京都港区海岸１丁目１０番３０号 |
| 代表取締役社長 | 代表取締役社長 根 岸 孝 成 |
| 業種 | 食料品 |
| 事業内容 | 乳製品、食品、化粧品、医薬品などの製造および販売等 |
ヤクルト本社の歴史
1955年４月 |
東京都中央区西八丁堀４丁目４番地に資本金200万円をもって、株式会社ヤクルト本社を設立。 |
1955年４月 |
研究所(後に中央研究所京都分室と名称を変更)を設置。 |
1956年４月 |
東京都中央区西八丁堀４丁目６番地に本店移転。 |
1961年12月 |
東京都中央区日本橋本町３丁目６番地に本店移転。 |
1964年３月
|
ヤクルトグループ初の海外事業所として、台湾ヤクルト株式会社(2003年７月に同社株式の15％、2005年１月に５％、2006年３月に５％を取得し、現在の持株比率は25％。現持分法適用会社)が営業を開始。 |
1967年３月 |
国立研究所(後に中央研究所と名称を変更)を設置。 |
1969年１月
|
株式会社サンケイアトムズ(現株式会社ヤクルト球団、連結子会社)の株式を取得し、プロ野球興行事業に参入。 |
1969年４月 |
北海道、東北、中部、東海、北陸、近畿、中国、四国、九州の９支店を設置。 |
1970年２月 |
各地のヤクルト製造会社の合理化・統廃合に伴い、当社初の製造部門として藤沢工場を設置。 |
1971年２月 |
化粧品の本格販売を開始。 |
1972年２月 |
東京都千代田区の株式会社ヤクルト本社と合併。 |
1972年９月 |
東京都港区東新橋１丁目１番19号に本店移転。 |
1975年１月 |
医薬品の本格販売を開始。 |
1978年８月 |
シンガポールヤクルト株式会社(2003年５月に当社持ち分以外の全株式を取得し、全額出資子会社化。現連結子会社)を設立。 |
1980年１月 |
東京証券取引所市場第二部へ株式上場。 |
1981年７月 |
東京証券取引所市場第一部へ株式上場。 |
1984年12月 |
ヤクルト薬品工業株式会社を吸収合併し、医薬品の開発・製造を開始。 |
1986年２月 |
東日本における製造・物流の拠点として、富士裾野工場を設置。 |
1987年７月 |
富士裾野医薬品工場を設置。 |
1990年２月 |
インドネシアヤクルト株式会社(2001年12月に当社持ち分以外の全株式を取得し、全額出資子会社化。現連結子会社)を設立。 |
1992年６月 |
オーストラリアヤクルト株式会社(海外事業所初の全額出資子会社、現連結子会社)を設立。 |
1996年３月
|
欧州各事業所(オランダヤクルト販売株式会社、ベルギーヤクルト販売株式会社、イギリスヤクルト販売株式会社、ドイツヤクルト販売株式会社、各社とも現連結子会社)を統括するヨーロッパヤクルト株式会社(全額出資子会社、現連結子会社)を設立。 |
2004年３月 |
グループダノン(フランス)と戦略提携契約を締結。 |
2005年４月 |
１単元の株式の数を1,000株から100株に変更。 |
2005年４月 |
ベルギーに研究拠点を設置。 |
2005年４月 |
中国でのヤクルト事業を統括する中国ヤクルト株式会社を設立。 |
2005年10月 |
グループダノンとの初の合弁会社(出資比率50：50)としてインドヤクルト・ダノン株式会社を設立。 |
2010年４月
|
2009年４月から組織の統合・再編を実施し、北海道、東日本、首都圏、中日本、西日本の５支店体制に変更。 |
2012年４月 |
西日本における生産拠点として、兵庫三木工場を設置。 |
2013年４月 |
ダノン(フランス)との戦略提携契約を終了し、協業関係に関する覚書を締結。 |
2013年６月 |
本社乳製品工場の組織再編に伴い、福島、茨城、富士裾野、兵庫三木、佐賀の５工場体制に変更。 |
2016年４月 |
５つの研究棟（食品研究棟、研究管理棟、基礎研究棟、医薬品・化粧品研究棟、品質・技術開 |
2020年４月 |
東京都港区海岸１丁目10番30号に本店移転。 |
まとめ
今回の記事では、ヤクルト本社の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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出典
- 厚生労働省：毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）
- 厚生労働省：国民生活基礎調査
- 厚生労働省：賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省：職業情報提供サイト（日本版O-NET）
- 国税庁：民間給与実態統計調査
- 総務省統計局：家計調査（家計収支）
- 人事院：職種別民間給与実態調査
- 金融庁：EDINET
- 厚生労働省発表：女性の活躍推進企業データベースオープンデータ