年収チェッカー

早稲田アカデミーの年収は518万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】

#サービス業の会社#東京都の会社

最終更新日：

早稲田アカデミーの平均年収ランキングのまとめ

株式会社早稲田アカデミーは、東京都に本社を構える、サービス業で事業を手掛ける企業です。 早稲田アカデミーの平均年収は518万円で、業界ランキング320位の平均年収となっています。 今回は、そんな早稲田アカデミーに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つ早稲田アカデミーの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！

また、下記の記事では、早稲田アカデミーについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！

就活生必見！
【早稲田アカデミー】平均年収513万円｜年収推移・業界・年代・役職別など徹底解説！ | CareerMine（キャリアマイン）

【早稲田アカデミー】平均年収513万円｜年収推移・業界・年代・役職別など徹底解説！ | CareerMine（キャリアマイン）

おすすめコンテンツ

早稲田アカデミーの平均年収はいくら？

平均年収のサマリー

2022年度の早稲田アカデミーの平均年収は、518万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が624万円であることを考えると、 全国平均よりも低い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

早稲田アカデミーの平均年収の推移

早稲田アカデミーの平均年収は直近7年間で、 +2.0%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。

年代別の平均年収

早稲田アカデミーの年代別平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は321万円で、 30~34歳になると393万円と平均年収が72万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると474万円で、40~45歳になると518万円、40~45歳になると534万円となります。 そして、50~54歳になると590万円、55~59歳になると591万円となります。

※こちらの試算は、株式会社早稲田アカデミーが発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている 賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。 詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、早稲田アカデミーの平均年収のサマリーについてみてきました。 しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。 早稲田アカデミーの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、 上位何位なのでしょうか？

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！

ランキング

業界内ランキング

早稲田アカデミーの業界内年収ランキング

早稲田アカデミーが属する業界である、「サービス業」の上場企業平均年収は546万円でした。 そのため、早稲田アカデミーの平均年収は業界平均と比較をして 28万円低く、 業界内ランキングでは、647社中320位と比較的低い平均年収となっています。

次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！

エリア内ランキング

早稲田アカデミーのエリア内年収ランキング

早稲田アカデミーの本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、早稲田アカデミーの平均年収はエリア平均と比較をして 146万円低く、 エリア内ランキングでは、2269社中1834位と 比較的低い平均年収となっています。

以上、早稲田アカデミーの年収ランキングについて見てきました。 ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。

それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！

早稲田アカデミーでキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える？

早稲田アカデミーのボーナス額の平均値は、83万円でした。 同業種の業界平均が87万円であることから、 4万円程低い金額になっています。

出世するといくら貰える？

早稲田アカデミーの役職別平均年収の比較

次に、早稲田アカデミーの役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は642万円、 課長の平均年収は840万円、 部長の平均年収は1012万円と、 同業界の平均と比較をして 比較的低い水準にあることが分かります。

早稲田アカデミーの生涯年収はいくら？

早稲田アカデミーの生涯年収ランキング

調査の結果、早稲田アカデミーの平均生涯年収は1.7億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、 早稲田アカデミーの生涯年収は 比較的低い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社早稲田アカデミーで働いたと仮定して算出しています。

早稲田アカデミーの従業員調査

ここまで早稲田アカデミーの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

早稲田アカデミーの従業員数

早稲田アカデミーの従業員数比較

有価証券報告書によると、早稲田アカデミーの従業員数は、990人でした。 サービス業の従業情報員の平均従業員数が、648人であることから、 業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが85位（647社中）であることからも、 かなり規模の大きい企業であることが分かります。

早稲田アカデミーの従業員の平均勤続年数

早稲田アカデミーの平均勤続年数比較

有価証券報告書によると、早稲田アカデミーの平均勤続年数は、8.8年でした。 サービス業の従業員の平均属年数が、8.6年であることから、 一度早稲田アカデミーに就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。

早稲田アカデミーの従業員平均年齢

早稲田アカデミーの従業員の平均年齢比較

有価証券報告書によると、早稲田アカデミーの従業員の平均年齢は、37.8歳でした。 サービス業の従業員の平均年齢が、40.4歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。

早稲田アカデミーの事業展望

「せっかく早稲田アカデミーに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。 そのためにも、早稲田アカデミーが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。 また、それだけでなく早稲田アカデミーがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。 それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！

早稲田アカデミーは、事業戦略として、「時から継承してきた「本気でやる子を育てる」という教育理念と「目標に向かって真剣に取り組む人間の創造」という経営理念を実践し、進学塾としての本来価値である学力伸長と志望校合格の実現に留まらず、あらゆる物事に本気で真剣に取り組む姿勢、自ら設定した目標の実現に向けて果敢に挑戦するチャレンジ精神、問題を発見し解決する力、困難にあっても本気で粘り強くやり抜く力を身につけた子供たちの育成を目指している」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。

  • 進学塾としてのブランド力の源泉であり、集客力向上のための大きなファクターである「難関上位校への合格実績」を伸長させることにより他社との差別化を図り、業容を拡大するという基本戦略を推進しておるが、潜在顧客である難関上位校の志望者数は、少子化の中にあっても安定的に推移している
  • 2020年以降のコロナ禍を契機に、生活様式や価値観が大きく変化する中で、オンライン教育が急速に普及するとともに、Webやデジタル技術を活用した教育サービスや学習コンテンツ、学習支援ツール等への需要が一層高まっており、このようなニーズへの対応が課題であると同時に新たなビジネスチャンスとなっている
  • 状況を踏まえて、子どもたちの未来を育む独自の価値を提供し続け、教育企業No.１を目指す”という企業目標の実現に向け、2021年３月期～2024年３月期の中期経営計画を策定し取り組んでいる

業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、早稲田アカデミーの将来性を分析していきしょう！

売上額から見る早稲田アカデミーの将来性

早稲田アカデミーの売上高推移のグラフ

早稲田アカデミーは、主な事業として、を手がけています。 ここで、早稲田アカデミーの売上高推移についてみて見ましょう。 直近7年間の売上成長率は37.3%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、早稲田アカデミーの売上高ランキングは、 同業種で180位と 業界を牽引している企業となっています。

純利益から見る早稲田アカデミーの将来性

早稲田アカデミーの純利益高推移のグラフ

次に、早稲田アカデミーの純利益推移についてみてみましょう。 直近7年間の純利益成長率は138.2%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、早稲田アカデミーの売上高ランキングは、 同業種で164位と 業界を牽引している企業となっています。

早稲田アカデミーの競合企業は？

早稲田アカデミーと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名 平均年収 事業内容
株式会社スタジオアリス 419万円 サービス業
株式会社ナガセ 773万円 サービス業
株式会社　秀英予備校 451万円 サービス業
株式会社ミクシィ 711万円 サービス業
株式会社ウィザス 514万円 サービス業
株式会社マネジメントソリューションズ 725万円 サービス業
株式会社イオンファンタジー 428万円 サービス業
株式会社タカミヤ 502万円 サービス業
株式会社ナック 525万円 サービス業
株式会社ラックランド 519万円 サービス業

サービス業業界の企業年収ランキングは？

早稲田アカデミーが属するサービス業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、サービス業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 2478万円 206人
2位 株式会社ドリームインキュベータ 1776万円 120人
3位 株式会社ストライク 1514万円 278人
4位 株式会社電通グループ 1341万円 164人
5位 フロンティア・マネジメント株式会社 1268万円 328人
6位 ＥＰＳホールディングス株式会社 1253万円 59人
7位 株式会社日本Ｍ＆Ａセンター 1243万円 653人
8位 ＲＰＡホールディングス株式会社 1187万円 11人
9位 ケネディクス株式会社 1160万円 67人
10位 株式会社アイ・アールジャパンホールディングス 1141万円 6人

サービス業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！

東京都の企業年収ランキングは？

早稲田アカデミーが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 2735万円 731人
2位 Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 2478万円 206人
3位 ヒューリック株式会社 1907万円 222人
4位 株式会社ドリームインキュベータ 1776万円 120人
5位 株式会社光通信 1682万円 7人
6位 インテグラル株式会社 1657万円 71人
7位 三菱商事株式会社 1631万円 4629人
8位 株式会社リゾート＆メディカル 1560万円 2人
9位 そーせいグループ株式会社 1541万円 41人
10位 株式会社テレビ東京ホールディングス 1522万円 102人

東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！

企業データ

最後に、早稲田アカデミーの企業データについて調査した結果を記載します。

項目 詳細
会社名 株式会社早稲田アカデミー
所在地 東京都豊島区南池袋１丁目１６番１５号
代表取締役社長 代表取締役社長　　山本　豊
業種 サービス業

早稲田アカデミーの歴史

歴史をもっと見る

年月

沿革

1974年11月

大鵬機械株式会社設立。

1975年７月

当社創業者須野田誠が、東京都杉並区阿佐谷南にて小中学生対象の学習指導サークルを開始。

1976年３月

名称を「早稲田大学院生塾」とし、本格的に学習塾として発足。

1979年７月

大鵬機械株式会社に営業譲渡し、名称を「株式会社早稲田大学院生塾」に変更、株式会社として本格的に事業展開を開始。本社を東京都杉並区成田東に移転。

1985年12月

「株式会社早稲田アカデミー」に商号変更。

1986年１月

本社を東京都杉並区高円寺南に移転。

1988年３月

「早稲田日本語学校」を東京都杉並区高円寺南に開設。

「日本語ブックセンター創学社」を東京都杉並区高円寺南に開店。

1989年１月

本社を東京都豊島区池袋に移転。

1989年１月

「ラウンジ・アカデミー」を東京都豊島区池袋に開店。

1989年２月

株式会社四谷大塚と準拠塾契約締結。

1990年２月

「上福岡校」を埼玉県上福岡市（現 ふじみ野市）上福岡に開校し、埼玉県への進出を開始。

1992年２月

株式会社ビック教育研究会よりVIC LANGUAGE CENTRE PTE LTDを買収し、シンガポールにて営業開始。

1995年３月

「早稲田日本語学校」及び「ラウンジ・アカデミー」を閉鎖。

1995年４月

「シンガポール校」を設立し、VIC LANGUAGE CENTRE PTE LTD（1997年８月清算結了）の営業を引継ぐ。

1995年12月

「日本語ブックセンター創学社」を閉鎖。

1996年３月

「サクセス18高円寺校」を高円寺校より分離開校、大学受験特化校舎を設置。

1996年11月

有限会社国立教育研究所より営業を譲り受け、「国立校（国研）」を東京都国立市中に開校。

1997年３月

東京システム株式会社（100％出資子会社）を設立。

1997年９月

株式会社四谷大塚と提携塾契約締結。

1998年７月

「宮崎台校」を神奈川県川崎市宮前区宮崎に開校し、神奈川県への進出を開始。

1999年２月

日本証券業協会に株式を店頭登録。

1999年３月

「シンガポール校」を営業譲渡し、閉鎖。

2001年３月

「ＭＹＳＴＡ池尻大橋教室」「ＭＹＳＴＡ戸田公園教室」を開校し、個別指導分野への進出を開始。

2001年４月

株式会社秀文社と企業提携を行い、同社株式を取得。

2002年２月

難関中学・高校受験特化ブランド「ＥｘｉＶ（エクシブ）」を新たに開設。

2003年３月

「松戸校」を千葉県松戸市本町に開校し、千葉県への進出を開始。

2004年12月

2005年４月

日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。

社会人対象の研修事業リーダー育成合宿「Ｗ－ＥｘＰｅｒＴ（ダブルエキスパート）」を開始。

2006年５月

東京システム株式会社（100％出資子会社）を解散。

2007年１月

東京証券取引所市場第二部に株式を上場。

2007年２月

ジャスダック証券取引所への上場廃止。

2007年３月

2007年３月

「つくば校」を茨城県つくば市竹園に開校し、茨城県への進出を開始。

株式会社秀文社の株式を売却し、関連会社から除外。

2007年４月

教員・教員志望者対象の研修事業「教師力養成塾」を開始。

2007年５月

2007年７月

2010年２月

2010年８月

2010年９月

2011年４月

株式会社野田学園の株式を取得し、完全子会社化（現：連結子会社）。

株式会社ビーケアの株式を取得し、子会社化。

株式会社ビーケアの全株式を譲渡し、連結子会社から除外。

株式会社明光ネットワークジャパンと業務提携契約締結。

株式会社明光ネットワークジャパンと資本提携契約締結。

「早稲田アカデミー個別進学館　御茶ノ水校」を東京都千代田区に開校。株式会社明光ネットワークジャパンと共同開発を行う難関校受験対応型個別指導塾の直営校展開を開始。

2012年12月

2014年３月

2015年８月

2017年６月

2018年１月

東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。

テイエス企画株式会社と業務提携基本契約締結。

株式会社アカデミー（現：株式会社水戸アカデミー）の株式を取得し、完全子会社化(現：連結子会社)。

監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行。

株式会社集学舎、有限会社クオード・エンタープライズの株式を取得し完全子会社化(現：連結子会社)。

2018年４月

株式会社集学舎を存続会社、有限会社クオード・エンタープライズを消滅会社とする吸収合併を実施。

2019年５月

WASEDA ACADEMY UK CO.,LTD（100％出資子会社）を設立(現：連結子会社)。

2019年７月

 

2019年８月

2019年10月

2021年11月

 

 

2022年３月

2022年４月

SHINKENSHA U.S.A. INCORPORATED（2019年12月にWASEDA ACADEMY USA CO.,LTD.へ商号変更）の株式を取得し、完全子会社化（現：連結子会社）。

本社を東京都豊島区南池袋へ移転。コーポレートマーク・ロゴタイプ変更。

個別指導ブランド「ＭＹＳＴＡ（マイスタ）」を「早稲田アカデミー個別進学館」へ統合。

株式会社明光ネットワークジャパンとの業務・資本提携契約を解消。

株式会社明光ネットワークジャパンが簡易新設分割により設立した株式会社個別進学館の全株式を取得し、子会社化。「早稲田アカデミー個別進学館」事業を当社グループでの単独運営とする。

当社を存続会社とし、株式会社個別進学館（連結子会社）を消滅会社とする吸収合併を実施。

東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行。

まとめ

今回の記事では、早稲田アカデミーの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい！

【関連企業の年収を徹底調査】

このサイトについて

各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修 年収チェッカー編集部

本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。