東洋鋼鈑の年収は713万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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東洋鋼鈑株式会社は、東京都に本社を構える、鉄鋼で事業を手掛ける企業です。 東洋鋼鈑の平均年収は713万円で、業界ランキング6位の平均年収となっています。 今回は、そんな東洋鋼鈑に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つ東洋鋼鈑の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！
また、下記の記事では、東洋鋼鈑について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！
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東洋鋼鈑の平均年収はいくら？
平均年収のサマリー
2018年度の東洋鋼鈑の平均年収は、713万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
東洋鋼鈑の平均年収は直近3年間で、 -0.6%減少と減少トレンドとなり、平均年収が減少していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は508万円で、
30~34歳になると586万円と平均年収が78万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると668万円で、40~45歳になると713万円、40~45歳になると763万円となります。
そして、50~54歳になると824万円、55~59歳になると823万円となります。
※こちらの試算は、東洋鋼鈑株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、東洋鋼鈑の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
東洋鋼鈑の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか？
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！
ランキング
業界内ランキング
東洋鋼鈑が属する業界である、「鉄鋼」の上場企業平均年収は622万円でした。
そのため、東洋鋼鈑の平均年収は業界平均と比較をして
91万円高く、
業界内ランキングでは、49社中6位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！
エリア内ランキング
東洋鋼鈑の本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、東洋鋼鈑の平均年収はエリア平均と比較をして
49万円高く、
エリア内ランキングでは、2269社中730位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、東洋鋼鈑の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！
東洋鋼鈑でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える？
東洋鋼鈑のボーナス額の平均値は、114万円でした。
同業種の業界平均が100万円であることから、
14万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える？
次に、東洋鋼鈑の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は884万円、
課長の平均年収は1156万円、
部長の平均年収は1394万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
東洋鋼鈑の生涯年収はいくら？
調査の結果、東洋鋼鈑の平均生涯年収は2.4億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
東洋鋼鈑の生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで東洋鋼鈑株式会社で働いたと仮定して算出しています。
東洋鋼鈑の従業員調査
ここまで東洋鋼鈑の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
東洋鋼鈑の従業員数
有価証券報告書によると、東洋鋼鈑の従業員数は、1255人でした。
鉄鋼の従業情報員の平均従業員数が、1577人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが9位（49社中）であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
東洋鋼鈑の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、東洋鋼鈑の平均勤続年数は、16.5年でした。
鉄鋼の従業員の平均属年数が、15.9年であることから、
一度東洋鋼鈑に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
東洋鋼鈑の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、東洋鋼鈑の従業員の平均年齢は、38.7歳でした。 鉄鋼の従業員の平均年齢が、41.2歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
東洋鋼鈑の事業展望
「せっかく東洋鋼鈑に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、東洋鋼鈑が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく東洋鋼鈑がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！
東洋鋼鈑は、事業戦略として、「「働き方改革」の推進等により、事業環境の変化に柔軟に対応し、新たな価値を創造する人材の育成に努めていく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 遺伝子解析キットの本格的な営業販売を開始するとともに、新たなチップ開発に取り組み、医療・ヘルスケア分野における事業化を推進していく
- 国連が提唱するＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）の達成に向けて、経済、環境、社会が抱えるさまざまな問題の解決に貢献できる人材を育成するための組織風土の醸成と職場環境の整備に取り組んでいく
- 厳しい事業環境が続くことが予想されるなか、マザー工場である下松事業所においては、生産プロセスの改革への取り組みの手を緩めることなく、コストダウンを追求するとともに、競争力のある製品の開発及び安定供給に努め、収益基盤の強化を図っていく
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、東洋鋼鈑の将来性を分析していきしょう！
売上額から見る東洋鋼鈑の将来性
東洋鋼鈑は、主な事業として、鋼板関連事業・機能材料関連事業・機械関連事業を手がけています。
ここで、東洋鋼鈑の売上高推移についてみて見ましょう。
直近3年間の売上成長率は-2.7%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、東洋鋼鈑の売上高ランキングは、
同業種で18位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見る東洋鋼鈑の将来性
次に、東洋鋼鈑の純利益推移についてみてみましょう。
直近3年間の純利益成長率は16.0%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、東洋鋼鈑の売上高ランキングは、
同業種で18位と
業界を牽引している企業となっています。
東洋鋼鈑の競合企業は？
東洋鋼鈑と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
| 企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
| 合同製鐵株式会社 | 589万円 | 鉄鋼 |
| 日本金属株式会社 | 580万円 | 鉄鋼 |
| 山陽特殊製鋼株式会社 | 654万円 | 鉄鋼 |
| 株式会社淀川製鋼所 | 653万円 | 鉄鋼 |
| 丸一鋼管株式会社 | 656万円 | 鉄鋼 |
| 中央可鍛工業株式会社 | 617万円 | 鉄鋼 |
| 東京鐵鋼株式会社 | 590万円 | 鉄鋼 |
| 神鋼鋼線工業株式会社 | 590万円 | 鉄鋼 |
| 日本精線株式会社 | 672万円 | 鉄鋼 |
| 株式会社栗本鐵工所 | 704万円 | 鉄鋼 |
鉄鋼業界の企業年収ランキングは？
東洋鋼鈑が属する鉄鋼業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、鉄鋼業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | ジェイ エフ イー ホールディングス株式会社 | 959万円 | 51人 |
| 2位 | 大和工業株式会社 | 794万円 | 68人 |
| 3位 | 新日本電工株式会社 | 739万円 | 625人 |
| 4位 | 株式会社エンビプロ・ホールディングス | 728万円 | 68人 |
| 5位 | リバーホールディングス株式会社 | 723万円 | 42人 |
| 6位 | 東洋鋼鈑株式会社 | 713万円 | 1255人 |
| 7位 | 株式会社栗本鐵工所 | 704万円 | 1333人 |
| 8位 | 新報国製鉄株式会社 | 700万円 | 89人 |
| 9位 | 株式会社川金ホールディングス | 696万円 | 9人 |
| 10位 | 日立金属株式会社 | 694万円 | 5889人 |
鉄鋼業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！
東京都の企業年収ランキングは？
東洋鋼鈑が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
| 2位 | Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
| 3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
| 4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
| 5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
| 6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
| 7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
| 8位 | 株式会社リゾート＆メディカル | 1560万円 | 2人 |
| 9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
| 10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！
企業データ
最後に、東洋鋼鈑の企業データについて調査した結果を記載します。
| 項目 | 詳細 |
| 会社名 | 東洋鋼鈑株式会社 |
| 会社ホームページ | http://www.toyokohan.co.jp/ |
| 所在地 | 東京都品川区東五反田２丁目１８番１号 |
| 代表取締役社長 | 代表取締役社長 田 辺 敏 幸 |
| 業種 | 鉄鋼 |
| 事業内容 | ぶりき、薄板及び各種表面処理鋼板並びに各種機能材料等の製造・販売 |
東洋鋼鈑の歴史
|
年月 |
事項 |
|
昭和10年２月 |
下松工場（現：下松事業所）において操業開始。 |
|
昭和11年12月 |
事業目的に「機械器具の製作販売」を追加。 |
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昭和12年５月 |
特許製鈑株式会社の株式取得。(現：鋼鈑工業株式会社、連結子会社) |
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昭和17年４月
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事業目的に「銅、亜鉛、アルミニューム等非鉄金属及び其の合金の板、管、棒、条等の製造販売」を追加。 |
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昭和19年12月 |
本社を東京都日本橋区本町２丁目５番地に移転し大阪本社を大阪支社とする。 |
|
昭和24年５月 |
東京証券取引所に株式を上場。 |
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昭和27年３月 |
本社を東京都千代田区霞が関３丁目３番地に移転。 |
|
昭和43年11月 |
鋼鈑建材株式会社を設立。(現：ＫＹテクノロジー株式会社、連結子会社) |
|
昭和49年12月 |
山橋工業株式会社の株式取得。(現：ＫＹテクノロジー株式会社、連結子会社) |
|
昭和50年５月 |
事業目的に「建築材料の製造販売」「建設工事の設計監理及び請負」を追加。 |
|
昭和60年６月
|
事業目的に「硬質合金及びセラミックスの製造、加工、販売」及び「電子機器並びにその材料、部品の製造、販売」を追加。 |
|
平成元年４月 |
鋼鈑商事株式会社を設立。(現：連結子会社) |
|
平成９年３月 |
マレーシアにTOYO-MEMORY TECHNOLOGY SDN.BHD.を設立。(現：連結子会社) |
|
平成12年４月 |
本社を東京都千代田区四番町２番地12(現在地)に移転。 |
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平成17年４月
|
鋼鈑建材株式会社が山橋工業株式会社を吸収合併し、商号を鋼鈑建材株式会社からＫＹテクノロジー株式会社に変更。 |
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平成17年６月 |
事業目的に「機能性フィルム(樹脂フィルム等)の製造、販売」を追加。 |
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平成23年４月 |
ＫＹテクノロジー株式会社のうち、包装事業を吸収分割により東洋パックス株式会社（非連結子会社）へ、建材事業を新設分割によりＫＹテクノロジー株式会社（現：連結子会社）へ、残りの事業を吸収合併により当社へ継承。 |
|
平成23年６月 |
事業目的に「体外診断用医薬品の製造、販売」を追加。 |
|
平成24年４月
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TOSYALI TOYO CELIK ANONIM SIRKETI（Tosyali Toyo Steel CO.INC.）を設立。（現：持分法適用関連会社） |
|
平成28年２月 |
株式会社富士テクニカ宮津の株式を公開買付けにより取得。(現：連結子会社) |
|
平成28年５月 |
株式会社富士テクニカ宮津を完全子会社化。 |
|
平成29年４月 |
PT FUJI TECHNICA INDONESIAを持分法の適用範囲に含める。 |
まとめ
今回の記事では、東洋鋼鈑の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省：毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）
- 厚生労働省：国民生活基礎調査
- 厚生労働省：賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省：職業情報提供サイト（日本版O-NET）
- 国税庁：民間給与実態統計調査
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