東テクの年収は739万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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東テク株式会社は、東京都に本社を構える、卸売業で事業を手掛ける企業です。 東テクの平均年収は739万円で、業界ランキング76位の平均年収となっています。 今回は、そんな東テクに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ東テクの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、東テクについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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東テクの平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2022年度の東テクの平均年収は、739万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
東テクの平均年収は直近7年間で、 +15.5%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は535万円で、
30~34歳になると595万円と平均年収が60万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると672万円で、40~45歳になると739万円、40~45歳になると784万円となります。
そして、50~54歳になると849万円、55~59歳になると816万円となります。
※こちらの試算は、東テク株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、東テクの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
東テクの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
東テクが属する業界である、「卸売業」の上場企業平均年収は634万円でした。
そのため、東テクの平均年収は業界平均と比較をして
105万円高く、
業界内ランキングでは、369社中76位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
東テクの本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、東テクの平均年収はエリア平均と比較をして
75万円高く、
エリア内ランキングでは、2269社中624位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、東テクの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
東テクでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
東テクのボーナス額の平均値は、119万円でした。
同業種の業界平均が102万円であることから、
17万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、東テクの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は916万円、
課長の平均年収は1198万円、
部長の平均年収は1445万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
東テクの生涯年収はいくら?
調査の結果、東テクの平均生涯年収は2.5億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
東テクの生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで東テク株式会社で働いたと仮定して算出しています。
東テクの従業員調査
ここまで東テクの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
東テクの従業員数
有価証券報告書によると、東テクの従業員数は、1019人でした。
卸売業の従業情報員の平均従業員数が、471人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが38位(369社中)であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
東テクの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、東テクの平均勤続年数は、12.0年でした。
卸売業の従業員の平均属年数が、13.6年であることから、
比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。
東テクの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、東テクの従業員の平均年齢は、42.0歳でした。 卸売業の従業員の平均年齢が、42.4歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
東テクの事業展望
「せっかく東テクに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、東テクが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく東テクがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
東テクは、事業戦略として、「見通しの下、引き続きコア事業である商品販売事業と工事事業に注力することを基本戦略に据えた上で、カーボンニュートラル社会への貢献を通じた既存事業の強化、保守事業の拡大による底堅い収益基盤の構築、加えて東南アジア地域を中心とした海外事業の展開にも積極的に取り組んでいく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 人材への投資多様な人材が集まり活躍できる企業グループを目指し、柔軟な働き方など、あらゆる人材の活躍を推進・支援するための制度の拡充や人材の確保・教育を強化し、全ての社員が力を最大限発揮できるような安心安全な職場づくりに取り組んでいく
- 長年に亘る信頼と実績を基礎に、全国に展開するグループネットワークを活かし、建物・設備のライフサイクルを通じた価値の提供や、設備の運用・管理・更新等ファシリティマネジメントに関するトータルソリューションの提供を行うことで、その価値を創造し、持続的な成長を追求していく
- 今後も高効率の設備機器の推進、太陽光発電システムなどの再生可能エネルギーシステムの普及、ESCO事業・各種省エネルギー補助金の活用などによる建物全体のエネルギー効率化に関するソリューションの推進、冷媒の適切な処理などを通じて、脱炭素社会の実現に貢献していく
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、東テクの将来性を分析していきしょう!
売上額から見る東テクの将来性
東テクは、主な事業として、商品販売事業・工事事業を手がけています。
ここで、東テクの売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は30.0%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、東テクの売上高ランキングは、
同業種で126位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見る東テクの将来性
次に、東テクの純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は121.3%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、東テクの売上高ランキングは、
同業種で64位と
業界を牽引している企業となっています。
東テクの競合企業は?
東テクと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
丸文株式会社 | 678万円 | 卸売業 |
伯東株式会社 | 767万円 | 卸売業 |
日本電計株式会社 | 607万円 | 卸売業 |
サンワテクノス株式会社 | 671万円 | 卸売業 |
ユアサ商事株式会社 | 738万円 | 卸売業 |
菱電商事株式会社 | 669万円 | 卸売業 |
第一実業株式会社 | 889万円 | 卸売業 |
因幡電機産業株式会社 | 725万円 | 卸売業 |
稲畑産業株式会社 | 860万円 | 卸売業 |
東京エレクトロンデバイス株式会社 | 872万円 | 卸売業 |
卸売業業界の企業年収ランキングは?
東テクが属する卸売業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、卸売業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | マクニカ・富士エレ ホールディングス株式会社 | 1873万円 | 28人 |
2位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
3位 | 伊藤忠商事株式会社 | 1627万円 | 4215人 |
4位 | 三井物産株式会社 | 1482万円 | 5587人 |
5位 | 住友商事株式会社 | 1356万円 | 5240人 |
6位 | 丸紅株式会社 | 1192万円 | 4389人 |
7位 | 西本Wismettacホールディングス株式会社 | 1115万円 | 76人 |
8位 | 豊田通商株式会社 | 1114万円 | 2648人 |
9位 | 双日株式会社 | 1095万円 | 2099人 |
10位 | 株式会社ミツウロコグループホールディングス | 1077万円 | 20人 |
卸売業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
東京都の企業年収ランキングは?
東テクが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
2位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
8位 | 株式会社リゾート&メディカル | 1560万円 | 2人 |
9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、東テクの企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 東テク株式会社 |
設立年月日 | 1955年 |
会社ホームページ | http://www.totech.co.jp/ |
所在地 | 東京都中央区日本橋本町3丁目11番11号 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長 長尾 克己 |
業種 | 卸売業 |
事業内容 | 空調・省エネ機器の卸売、およびビルオートメーションの設計・施工 他 |
東テクの歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 東テクの創設年は1955年で69年の社歴を持っており、 卸売業の中では 比較的若い企業であると言えます。
年月 |
事項 |
1955年7月 |
冷暖房機器の販売及びサービスを目的として資本金50万円にて東京都港区に東京機工株式会社を設立 |
1958年3月 |
昭和鉄工株式会社と販売代理店契約を締結し、ボイラ等暖房機の販売開始 |
1958年3月 |
仙台営業所を開設(1970年4月支店に昇格) |
1960年4月 |
ダイキン工業株式会社と販売代理店契約を締結し、エアコンの販売開始 |
1961年3月 |
新潟営業所を開設(1977年4月支店に昇格) |
1962年12月 |
横浜営業所を開設(1983年8月支店に昇格) |
1963年4月 |
大阪営業所を開設(1970年4月支店に昇格) |
1964年7月 |
山武ハネウエル計器株式会社(現社名アズビル株式会社)と特約店契約を締結し、自動制御機器の販売及び施工開始 |
1971年11月 |
本社を東京都中央区日本橋本町四丁目に移転 |
1973年7月 |
東京都中央区に中央エンジニアリング株式会社(現社名日本ビルコン株式会社)を設立 |
1976年8月 |
松下電器産業株式会社(現社名パナソニック株式会社)と販売代理店契約を締結し、空調機・送風機の販売開始 |
1982年5月 |
朝日物産株式会社を吸収合併 |
1986年4月 |
商号を東テク株式会社に変更 |
1987年10月 |
宮城県仙台市大町に日本ビルコン東北株式会社を設立 |
1990年10月 |
東京都墨田区にTASセンターを開設 |
1993年12月 |
日本証券業協会に株式を店頭登録 |
1994年4月 |
大阪府豊中市に日本ビルコン関西株式会社を設立 |
1997年4月 |
新潟県新潟市に日本ビルコン新潟株式会社を設立 |
2004年12月 |
日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
2005年4月 |
株式会社カルメンの飲食製造卸売事業を同名の新設会社に分割し、分割会社(飲食小売事業)を吸収合併(2016年3月飲食小売事業から撤退) |
2007年7月 |
木谷電機株式会社(2012年4月に鳥取ビルコン株式会社に商号変更)を取得 |
2008年2月 |
株式会社尾髙電工(2012年4月に東テク電工株式会社に商号変更)を取得 |
2008年4月 |
日本ビルコン株式会社が神奈川県大和市に日本ビルコン神奈川株式会社を設立 |
2010年3月 |
北日本計装制御株式会社(2012年4月に北日本計装株式会社に商号変更)を取得 |
2010年4月 |
日本ビルコン株式会社が日本ビルコン東北株式会社、日本ビルコン関西株式会社、日本ビルコン新潟株式会社及び日本ビルコン神奈川株式会社を吸収合併 |
2010年4月 |
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場 |
2011年6月 |
朝日テクノス株式会社と業務資本提携 |
2012年11月 |
朝日テック株式会社(2015年9月清算結了)へ出資 |
2013年7月 |
株式会社東京証券取引所と株式会社大阪証券取引所の統合に伴い、株式会社東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場 |
2014年6月 |
志賀計装株式会社を取得 |
2016年1月 |
朝日テクノス株式会社(2016年4月に東テク北海道株式会社に商号変更)を子会社化 |
2016年4月 |
株式会社ディー・エス・テックを吸収合併 |
2016年12月 |
PT.Prima Totech Indonesiaを取得 |
2016年12月 |
東京証券取引所市場第二部へ市場変更 |
2016年12月 |
東京都中央区日本橋本町三丁目(現所在地)に本社社屋を建設し、本社を移転 |
2017年3月 |
ケーピーエネルギー合同会社を取得 |
2017年4月 |
東京都文京区に東テクグループテクニカルセンターを開設 |
2017年12月 |
東京証券取引所市場第一部へ市場変更 |
2019年4月 |
アイ・ビー・テクノス株式会社及びその子会社2社を取得 |
2020年1月 |
ケーピーエネルギー合同会社の持分を全部譲渡 |
2022年3月 |
Quantum Automation Pte.Ltd.及びその子会社4社を取得 |
まとめ
今回の記事では、東テクの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ