東京汽船の年収は954万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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東京汽船株式会社は、神奈川県に本社を構える、倉庫・運輸関連で事業を手掛ける企業です。 東京汽船の平均年収は954万円で、業界ランキング1位の平均年収となっています。 今回は、そんな東京汽船に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つ東京汽船の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！
また、下記の記事では、東京汽船について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！
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東京汽船の平均年収はいくら？
平均年収のサマリー
2022年度の東京汽船の平均年収は、954万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が614万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
東京汽船の平均年収は直近7年間で、 +6.2%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は784万円で、
30~34歳になると866万円と平均年収が82万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると928万円で、40~45歳になると954万円、40~45歳になると976万円となります。
そして、50~54歳になると969万円、55~59歳になると964万円となります。
※こちらの試算は、東京汽船株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、東京汽船の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
東京汽船の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか？
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！
ランキング
業界内ランキング
東京汽船が属する業界である、「倉庫・運輸関連」の上場企業平均年収は634万円でした。
そのため、東京汽船の平均年収は業界平均と比較をして
320万円高く、
業界内ランキングでは、54社中1位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！
エリア内ランキング
東京汽船の本社がある神奈川県における上場企業の平均年収は617万円となります。
そのため、東京汽船の平均年収はエリア平均と比較をして
337万円高く、
エリア内ランキングでは、210社中4位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、東京汽船の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！
東京汽船でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える？
東京汽船のボーナス額の平均値は、153万円でした。
同業種の業界平均が102万円であることから、
51万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える？
次に、東京汽船の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は1183万円、
課長の平均年収は1547万円、
部長の平均年収は1865万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
東京汽船の生涯年収はいくら？
調査の結果、東京汽船の平均生涯年収は3.2億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
東京汽船の生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで東京汽船株式会社で働いたと仮定して算出しています。
東京汽船の従業員調査
ここまで東京汽船の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
東京汽船の従業員数
有価証券報告書によると、東京汽船の従業員数は、236人でした。
倉庫・運輸関連の従業情報員の平均従業員数が、602人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが40位（54社中）であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
東京汽船の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、東京汽船の平均勤続年数は、16.7年でした。
倉庫・運輸関連の従業員の平均属年数が、13.9年であることから、
一度東京汽船に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
東京汽船の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、東京汽船の従業員の平均年齢は、40.2歳でした。 倉庫・運輸関連の従業員の平均年齢が、41.1歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
東京汽船の事業展望
「せっかく東京汽船に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、東京汽船が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく東京汽船がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！
東京汽船は、事業戦略として、「主力の曳船事業を営む東京湾における曳船作業対象船舶の入出港については、2021年度の第３四半期までは横浜・川崎地区を中心にコロナ禍に起因する各船種での落ち込みから上昇に転じておりましたが、2022年の年初より、海外での港湾物流機能の低下や中国での新型コロナウイルス再拡大などが影響して再び減少傾向となっている」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 具体的には、浦賀水道・中ノ瀬航路における船舶のエスコート業務、東京湾各港における船舶の離着桟補助業務、ＬＮＧバース等での警戒船業務、防災業務、緊急出動・海難救助など、顧客のあらゆる曳船サービスニーズに常時迅速に応えて行く
- 的なマリンサービス提供会社として、東京湾口の水先艇運航業務や東京湾内の交通船業務、今後成長が見込まれる洋上風力発電向けに交通船事業等を展開することにより海上での人員の安全確保にも資していく
- ソフト面では高い熟練を誇る乗組員を育成し、海難事故への即応・緊急出動を可能とする陸上サポート体制により365日・24時間のオペレーションを実施し、顧客及び海事関係者の海上の安全の様々なニーズに応えて行く
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、東京汽船の将来性を分析していきしょう！
純利益から見る東京汽船の将来性
次に、東京汽船の純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は-109.2%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、東京汽船の売上高ランキングは、
同業種で46位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
東京汽船の競合企業は？
東京汽船と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
| 企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
| 株式会社サンリツ | 581万円 | 倉庫・運輸関連 |
| 東陽倉庫株式会社 | 568万円 | 倉庫・運輸関連 |
| 兵機海運株式会社 | 576万円 | 倉庫・運輸関連 |
| 相模運輸倉庫株式会社 | 561万円 | 倉庫・運輸関連 |
| 三井倉庫ホールディングス株式会社 | 768万円 | 倉庫・運輸関連 |
| 東洋埠頭株式会社 | 701万円 | 倉庫・運輸関連 |
| 大東港運株式会社 | 638万円 | 倉庫・運輸関連 |
| 鈴江コーポレーション株式会社 | 632万円 | 倉庫・運輸関連 |
| トレーディア株式会社 | 546万円 | 倉庫・運輸関連 |
| 内外トランスライン株式会社 | 556万円 | 倉庫・運輸関連 |
倉庫・運輸関連業界の企業年収ランキングは？
東京汽船が属する倉庫・運輸関連業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、倉庫・運輸関連業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | 東京汽船株式会社 | 954万円 | 236人 |
| 2位 | 首都高速道路株式会社 | 851万円 | 1123人 |
| 3位 | 阪神高速道路株式会社 | 818万円 | 708人 |
| 4位 | 株式会社近鉄エクスプレス | 810万円 | 1239人 |
| 5位 | 日本自動車ターミナル株式会社 | 796万円 | 72人 |
| 6位 | 三菱倉庫株式会社 | 793万円 | 1014人 |
| 7位 | 東日本高速道路株式会社 | 779万円 | 2457人 |
| 8位 | 中日本高速道路株式会社 | 778万円 | 2253人 |
| 9位 | 伊勢湾海運株式会社 | 776万円 | 747人 |
| 10位 | 成田国際空港株式会社 | 770万円 | 835人 |
倉庫・運輸関連業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！
神奈川県の企業年収ランキングは？
東京汽船が属する神奈川県において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、神奈川県における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | マクニカ・富士エレ ホールディングス株式会社 | 1873万円 | 28人 |
| 2位 | レーザーテック株式会社 | 1379万円 | 328人 |
| 3位 | 株式会社クリエイトＳＤホールディングス | 1154万円 | 7人 |
| 4位 | 東京汽船株式会社 | 954万円 | 236人 |
| 5位 | 千代田化工建設株式会社 | 926万円 | 1603人 |
| 6位 | ペプチドリーム株式会社 | 882万円 | 141人 |
| 7位 | 東京エレクトロンデバイス株式会社 | 872万円 | 971人 |
| 8位 | 日揮ホールディングス株式会社 | 864万円 | 236人 |
| 9位 | ブライトパス・バイオ株式会社 | 860万円 | 38人 |
| 10位 | 東京応化工業株式会社 | 859万円 | 1261人 |
神奈川県に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！
企業データ
最後に、東京汽船の企業データについて調査した結果を記載します。
| 項目 | 詳細 |
| 会社名 | 東京汽船株式会社 |
| 設立年月日 | 1947年 |
| 所在地 | 神奈川県横浜市中区山下町２番地 |
| 代表取締役社長 | 代表取締役社長 齊 藤 宏 之 |
| 業種 | 倉庫・運輸関連 |
東京汽船の歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 東京汽船の創設年は1947年で77年の社歴を持っており、 倉庫・運輸関連の中では 比較的長い社歴を持っています。
年月 |
概要 |
1947年５月 |
会社創立(資本金150千円) |
1948年２月 |
北九州～阪神間の石炭艀曳航事業開始 |
1949年３月 |
横浜港において入出港船舶の離接岸作業を主とする曳船業を開始 |
1951年４月 |
横浜港において本船～陸上間の交通艇による海上連絡運輸作業(通船業)開始 |
1956年２月 |
東京港における通船業者東港通船㈱(現在の東港サービス㈱、現・連結子会社)に資本参加(同社は東京港における曳船部門を担当) |
４月 |
東京湾輸送㈱を吸収合併し(被合併法人の資本金3,000千円、合併条件１対１)東京湾内における定期旅客船事業、東京港芝浦埠頭における荷扱事業及び自動車運送事業を開始 |
12月 |
千葉港において曳船業開始 |
1957年１月 |
東京港芝浦埠頭における荷扱部門及び自動車運送部門の営業権を東海汽船㈱に譲渡 |
５月 |
通船部門の営業権を㈱ポートサービス(現・連結子会社)に譲渡し、同社に資本参加 |
1959年12月 |
横須賀港において曳船業開始 |
1962年９月 |
東京証券取引所市場第二部に株式を上場 |
1963年12月 |
旅客船部門の営業権及び経営資産を東京湾フェリー㈱(現・連結子会社)に譲渡し同社に資本参加 |
1968年12月 |
宮城県塩釜市において仙台湾ポートサービス㈱の設立に参加(現在の宮城マリンサービス㈱) |
1971年１月 |
千葉市において千葉特殊曳船㈱の設立に参加(現在の防災特殊曳船㈱) |
1972年５月 |
浦賀マリーンサービス㈱設立、浦賀水道における進路警戒船業務及び曳船業務の運営を委託 |
1973年10月 |
横浜市においてパシフィックエスコートサービス㈱の設立に参加(現在の㈱パシフィックマリンサービス) |
1974年12月 |
海上災害防止センターの横須賀基地業務代行会社となる |
1979年１月 |
東京湾フェリー㈱が、金谷ターミナル店のレストラン・売店の営業を行うフェリー興業㈱の全株式を取得 |
1987年３月 |
香港において SOUTH CHINA TOWING COMPANY LIMITED の設立に参加 曳船事業開始 |
2004年１月 |
SOUTH CHINA TOWING COMPANY LIMITED が中国・防城港にてBEIBU GULF TOWING(FANGCHENGGANG) |
2013年12月 |
福島復興・浮体式洋上ウィンドファーム実証研究事業向けに日本初の洋上風力発電アクセス専用船を運航開始 |
まとめ
今回の記事では、東京汽船の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。
また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい！
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このサイトについて
各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省：毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）
- 厚生労働省：国民生活基礎調査
- 厚生労働省：賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省：職業情報提供サイト（日本版O-NET）
- 国税庁：民間給与実態統計調査
- 総務省統計局：家計調査（家計収支）
- 人事院：職種別民間給与実態調査
- 金融庁：EDINET
- 厚生労働省発表：女性の活躍推進企業データベースオープンデータ