東京ドームの年収は590万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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株式会社東京ドームは、東京都に本社を構える、サービス業で事業を手掛ける企業です。 東京ドームの平均年収は590万円で、業界ランキング202位の平均年収となっています。 今回は、そんな東京ドームに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ東京ドームの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、東京ドームについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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東京ドームの平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2020年度の東京ドームの平均年収は、590万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも低い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
東京ドームの平均年収は直近4年間で、 0.0%減少と減少トレンドとなり、平均年収が減少していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は366万円で、
30~34歳になると448万円と平均年収が82万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると540万円で、40~45歳になると590万円、40~45歳になると609万円となります。
そして、50~54歳になると673万円、55~59歳になると674万円となります。
※こちらの試算は、株式会社東京ドームが発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、東京ドームの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
東京ドームの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
東京ドームが属する業界である、「サービス業」の上場企業平均年収は546万円でした。
そのため、東京ドームの平均年収は業界平均と比較をして
44万円高く、
業界内ランキングでは、647社中202位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
東京ドームの本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、東京ドームの平均年収はエリア平均と比較をして
74万円低く、
エリア内ランキングでは、2269社中1437位と
同程度の平均年収となっています。
以上、東京ドームの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
東京ドームでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
東京ドームのボーナス額の平均値は、95万円でした。
同業種の業界平均が87万円であることから、
8万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、東京ドームの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は731万円、
課長の平均年収は956万円、
部長の平均年収は1153万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
東京ドームの生涯年収はいくら?
調査の結果、東京ドームの平均生涯年収は1.9億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
東京ドームの生涯年収は
比較的低い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社東京ドームで働いたと仮定して算出しています。
東京ドームの従業員調査
ここまで東京ドームの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
東京ドームの従業員数
有価証券報告書によると、東京ドームの従業員数は、888人でした。
サービス業の従業情報員の平均従業員数が、648人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが92位(647社中)であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
東京ドームの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、東京ドームの平均勤続年数は、13.7年でした。
サービス業の従業員の平均属年数が、8.6年であることから、
一度東京ドームに就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
東京ドームの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、東京ドームの従業員の平均年齢は、39.6歳でした。 サービス業の従業員の平均年齢が、40.4歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、東京ドームの将来性を分析していきしょう!
売上額から見る東京ドームの将来性
東京ドームは、主な事業として、東京ドームシティ・流通・不動産・熱海・競輪・その他を手がけています。
ここで、東京ドームの売上高推移についてみて見ましょう。
直近4年間の売上成長率は9.4%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、東京ドームの売上高ランキングは、
同業種で131位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見る東京ドームの将来性
次に、東京ドームの純利益推移についてみてみましょう。
直近4年間の純利益成長率は12.7%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、東京ドームの売上高ランキングは、
同業種で40位と
業界を牽引している企業となっています。
東京ドームの競合企業は?
東京ドームと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
株式会社シイエム・シイ | 625万円 | サービス業 |
りらいあコミュニケーションズ株式会社 | 567万円 | サービス業 |
東海リース株式会社 | 590万円 | サービス業 |
株式会社マイスターエンジニアリング | 428万円 | サービス業 |
株式会社ナガセ | 773万円 | サービス業 |
株式会社東急レクリエーション | 439万円 | サービス業 |
常磐興産株式会社 | 353万円 | サービス業 |
株式会社ユー・エス・エス | 687万円 | サービス業 |
株式会社クイック | 584万円 | サービス業 |
株式会社スタジオアリス | 419万円 | サービス業 |
サービス業業界の企業年収ランキングは?
東京ドームが属するサービス業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、サービス業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
2位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
3位 | 株式会社ストライク | 1514万円 | 278人 |
4位 | 株式会社電通グループ | 1341万円 | 164人 |
5位 | フロンティア・マネジメント株式会社 | 1268万円 | 328人 |
6位 | EPSホールディングス株式会社 | 1253万円 | 59人 |
7位 | 株式会社日本M&Aセンター | 1243万円 | 653人 |
8位 | RPAホールディングス株式会社 | 1187万円 | 11人 |
9位 | ケネディクス株式会社 | 1160万円 | 67人 |
10位 | 株式会社アイ・アールジャパンホールディングス | 1141万円 | 6人 |
サービス業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
東京都の企業年収ランキングは?
東京ドームが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
2位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
8位 | 株式会社リゾート&メディカル | 1560万円 | 2人 |
9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、東京ドームの企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 株式会社東京ドーム |
会社ホームページ | https://www.tokyo-dome.jp/csr/labor02.html |
所在地 | 東京都文京区後楽1丁目3番61号 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長 長岡 勤 |
業種 | サービス業 |
事業内容 | 不動産業・レジャー |
東京ドームの歴史
1936年12月25日 |
プロ野球専用球場建設のため資本金200万円にて設立。 |
1937年9月 |
野球場竣工。 |
1942年9月 |
連結子会社後楽園不動産㈱設立。 |
1949年5月 |
東京証券取引所に株式上場。 |
1949年7月 |
大阪証券取引所に株式上場。 |
1949年10月 |
競輪場竣工。 |
1955年7月 |
機械化された都市型遊園地開園。 |
1959年8月 |
連結子会社㈱上越後楽園設立。 |
1959年12月 |
石打後楽園スキー場開場。 |
1962年1月~4月 |
ボウリング会館(現後楽園ホールビル)開館(サウナ、ホール、飲食店等)。 |
1962年2月 |
連結子会社㈱後楽園フードサービス設立。 |
1965年8月 |
熱海後楽園ホテル開場。 |
1971年9月 |
連結子会社㈱後楽園ロコモティヴ設立。 |
1972年5月 |
連結子会社㈱北海道後楽園設立。 |
1973年3月 |
都営競輪廃止。 |
1973年4月 |
黄色いビル(場外馬券発売場、ローラースケート場、ボウリング場等)開場。 |
1973年9月 |
札幌後楽園カントリークラブ開場。 |
1977年11月 |
黄色いビル別館(場外馬券発売場)開場。 |
1980年2月 |
連結子会社㈱後楽園フアイナンス設立。 |
1984年7月 |
連結子会社㈱熱海後楽園設立。 |
1985年10月 |
連結子会社㈱大阪後楽園ホテル設立。 |
1986年10月 |
大阪後楽園ホテル開場。 |
1987年2月 |
連結子会社㈱札幌後楽園ホテル設立。 |
1987年3月 |
連結子会社㈱西日本後楽園買収。 |
1988年3月 |
東京ドーム開場。 |
1988年6月 |
札幌後楽園ホテル開場。 |
1989年5月 |
馬頭後楽園ゴルフコース開場。 |
1990年9月 |
㈱後楽園スタヂアムを、㈱東京ドームに社名変更。 |
1990年12月 |
ビッグエッグプラザ1、プリズムホール開場。 |
1992年7月 |
ビッグエッグプラザ2、ジオポリス(屋内遊園地)開場。 |
1995年4月 |
連結子会社㈱水戸後楽園買収。 |
1996年5月 |
水戸後楽園カントリークラブ開場。 |
1997年2月 |
連結子会社㈱北海道後楽園観光開発設立。 |
1999年2月 |
連結子会社㈱東京ドームホテル設立。 |
2000年3月 |
連結子会社㈱東京ドーム・リゾートオペレーションズ設立。 |
2000年6月 |
東京ドームホテル開場。 |
2001年2月 |
大阪後楽園ホテル閉鎖。 |
2002年1月 |
連結子会社㈱大阪後楽園ホテル清算結了。 |
2002年7月 |
連結子会社㈱熱海後楽園清算結了。 |
2003年5月 |
ラクーア開場。 |
2004年7月 |
連結子会社㈱上越後楽園清算結了。 |
2004年12月 |
松戸公産㈱を株式交換により完全子会社化。 |
2006年11月 |
連結子会社㈱後楽園フアイナンスの全株式を売却。 |
2007年5月 |
札幌後楽園カントリークラブ、馬頭後楽園ゴルフコース&ホテル、水戸後楽園カントリークラブ、市原後楽園ゴルフ&スポーツ、城島後楽園ゆうえんち/ホテル/カントリークラブ事業譲渡。 |
2007年8月 |
舞子後楽園スキー場(旧石打後楽園スキー場)&ホテル事業譲渡。 |
2008年3月 |
ミーツポート開場。 |
2009年4月 |
屋内遊園地「ジオポリス」リニューアルオープン。 |
2011年4月 |
札幌後楽園ホテルを東京ドームホテル 札幌に名称変更。 |
2013年3月 |
連結子会社東和工建㈱の全株式を売却。 |
2015年4月 |
連結子会社㈱水戸後楽園清算結了。 |
2017年4月 |
東京ドームホテル 札幌閉鎖。 |
2018年12月 |
連結子会社㈱後楽園ロコモティヴ清算結了。 |
2019年3月 |
「ATAMI BAY RESORT KORAKUEN」開場。 |
まとめ
今回の記事では、東京ドームの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ