東海リースの年収は590万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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東海リース株式会社は、大阪府に本社を構える、サービス業で事業を手掛ける企業です。 東海リースの平均年収は590万円で、業界ランキング186位の平均年収となっています。 今回は、そんな東海リースに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ東海リースの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、東海リースについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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東海リースの平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2022年度の東海リースの平均年収は、590万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が614万円であることを考えると、
全国平均よりも低い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
東海リースの平均年収は直近7年間で、 +14.1%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は366万円で、
30~34歳になると448万円と平均年収が82万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると540万円で、40~45歳になると590万円、40~45歳になると608万円となります。
そして、50~54歳になると672万円、55~59歳になると673万円となります。
※こちらの試算は、東海リース株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、東海リースの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
東海リースの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
東海リースが属する業界である、「サービス業」の上場企業平均年収は531万円でした。
そのため、東海リースの平均年収は業界平均と比較をして
59万円高く、
業界内ランキングでは、647社中186位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
東海リースの本社がある大阪府における上場企業の平均年収は633万円となります。
そのため、東海リースの平均年収はエリア平均と比較をして
43万円低く、
エリア内ランキングでは、485社中265位と
同程度の平均年収となっています。
以上、東海リースの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
東海リースでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
東海リースのボーナス額の平均値は、95万円でした。
同業種の業界平均が85万円であることから、
10万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、東海リースの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は731万円、
課長の平均年収は956万円、
部長の平均年収は1153万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
東海リースの生涯年収はいくら?
調査の結果、東海リースの平均生涯年収は1.9億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
東海リースの生涯年収は
比較的低い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで東海リース株式会社で働いたと仮定して算出しています。
東海リースの従業員調査
ここまで東海リースの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
東海リースの従業員数
有価証券報告書によると、東海リースの従業員数は、399人でした。
サービス業の従業情報員の平均従業員数が、623人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが180位(647社中)であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
東海リースの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、東海リースの平均勤続年数は、14.7年でした。
サービス業の従業員の平均属年数が、8.3年であることから、
一度東海リースに就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
東海リースの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、東海リースの従業員の平均年齢は、42.2歳でした。 サービス業の従業員の平均年齢が、40.1歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
東海リースの事業展望
「せっかく東海リースに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、東海リースが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく東海リースがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
東海リースは、事業戦略として、「次期の見通しにつきましては、資材の入手難などによる原価高騰が懸念されるが、いたしましては、更なる仮設建物の質の向上、コスト抑制を図ることにより、業績への影響を低減すべく取り組んでいく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- オペレーティングリース会社として、お客さまに優秀な品質、優れた技術、行き届いたサービス等による顧客満足を提供し、その結果として、安定した業績と適正な利益を確保することを経営の基本としている
- 2005年3月期において減損会計の早期適用を始めとする経営体質の大幅な改善を図り、売上の量的拡大に依らず、収益性を重視した安定経営を目指している
- 業務である仮設建物リースは、震災時の応急仮設住宅等、公共性の高い事業であり、迅速かつ安定した供給を継続して行い、社会的貢献を果たすことを目指している
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、東海リースの将来性を分析していきしょう!
売上額から見る東海リースの将来性
東海リースは、主な事業として、仮設建物リース業を手がけています。
ここで、東海リースの売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は21.9%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、東海リースの売上高ランキングは、
同業種で210位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見る東海リースの将来性
次に、東海リースの純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は-12.4%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、東海リースの売上高ランキングは、
同業種で273位と
業界を牽引している企業となっています。
東海リースの競合企業は?
東海リースと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
JTP株式会社 | 558万円 | サービス業 |
トレンダーズ株式会社 | 533万円 | サービス業 |
札幌臨床検査センター株式会社 | 419万円 | サービス業 |
パーソルホールディングス株式会社 | 730万円 | サービス業 |
常磐興産株式会社 | 353万円 | サービス業 |
株式会社エフアンドエム | 794万円 | サービス業 |
株式会社東急レクリエーション | 439万円 | サービス業 |
株式会社要興業 | 574万円 | サービス業 |
クックパッド株式会社 | 791万円 | サービス業 |
株式会社アドウェイズ | 608万円 | サービス業 |
サービス業業界の企業年収ランキングは?
東海リースが属するサービス業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、サービス業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2688万円 | 150人 |
2位 | 株式会社ストライク | 1432万円 | 191人 |
3位 | 株式会社電通グループ | 1341万円 | 164人 |
4位 | RPAホールディングス株式会社 | 1288万円 | 15人 |
5位 | EPSホールディングス株式会社 | 1253万円 | 59人 |
6位 | 株式会社日本M&Aセンター | 1243万円 | 653人 |
7位 | フロンティア・マネジメント株式会社 | 1217万円 | 226人 |
8位 | ケネディクス株式会社 | 1160万円 | 67人 |
9位 | 株式会社ベイカレント・コンサルティング | 1106万円 | 2638人 |
10位 | 株式会社シグマクシス | 1092万円 | 73人 |
サービス業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
大阪府の企業年収ランキングは?
東海リースが属する大阪府において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、大阪府における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 株式会社キーエンス | 2182万円 | 2599人 |
2位 | 日本商業開発株式会社 | 1694万円 | 45人 |
3位 | 伊藤忠商事株式会社 | 1627万円 | 4215人 |
4位 | 株式会社MBSメディアホールディングス | 1344万円 | 627人 |
5位 | 朝日放送グループホールディングス株式会社 | 1253万円 | 72人 |
6位 | サントリーホールディングス株式会社 | 1140万円 | 482人 |
7位 | 株式会社朝日新聞社 | 1113万円 | 3619人 |
8位 | 武田薬品工業株式会社 | 1105万円 | 5149人 |
9位 | アンジェス株式会社 | 1078万円 | 42人 |
10位 | 長瀬産業株式会社 | 1029万円 | 892人 |
大阪府に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、東海リースの企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 東海リース株式会社 |
設立年月日 | 1968年 |
所在地 | 大阪府大阪市北区天神橋2丁目北2番6号 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長 塚 本 博 亮 |
業種 | サービス業 |
東海リースの歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 東海リースの創設年は1968年で56年の社歴を持っており、 サービス業の中では 比較的長い社歴を持っています。
年月 |
沿革 |
1968年5月 |
創業者塚本幸司が、大阪市天王寺区に東海リース株式会社を設立(資本金4,000千円)、仮設建物のリース専門事業を開始。 |
1969年5月 |
本社を大阪市北区空心町に移転。 |
1970年8月 |
名古屋市に名古屋営業所を開設。(現 名古屋支店) |
1971年4月 |
広島市に広島営業所を開設。(現 広島支店) |
1973年4月 |
福岡市に福岡営業所を開設。(現 福岡支店) |
1973年9月 |
柏原市に日本キャビネット株式会社(現 連結子会社)を設立。 |
1974年4月 |
枚方市に枚方配送センターを開設。 |
1974年8月 |
柏原市に柏原製造・補修工場を開設。(現 柏原配送センター) |
1974年11月 |
東京都千代田区に東京支店を開設。横浜市に横浜営業所を開設。(現 横浜支店) |
1980年5月 |
仙台市に仙台支店を開設。 |
1983年12月 |
東海リース株式会社(本社高松市)を吸収合併。 |
1985年6月 |
日本キャビネット株式会社の本社を枚方市に移転。 |
1986年12月 |
大阪証券取引所市場第二部に株式上場。 |
1988年6月 |
中華人民共和国(以下中国という)における合弁会社「福州榕東活動房有限公司」を設立。 |
1988年7月 |
佐倉市の関東総合工場第一期工事竣工。 |
1988年12月 |
本社を大阪市北区天神橋に移転。 |
1990年2月 |
東海ハウス株式会社(現 連結子会社)の株式取得。 |
1990年2月 |
東京証券取引所市場第二部に株式上場。 |
1990年6月 |
関東総合工場第二期・第三期工事完成。 |
1996年7月 |
中国における合弁会社「漳州榕東活動房有限公司」を設立。(2003年5月 現 榕東活動房股份有限公司に吸収合併) |
2004年3月 |
福州榕東活動房有限公司を、「榕東活動房股份有限公司」(現 連結子会社)として株式会社に改組。 |
2013年5月 |
中国における合弁会社「廊坊榕東活動房有限公司」(現 連結子会社)を設立。 |
2013年7月 |
東京証券取引所と大阪証券取引所の現物市場統合に伴い、上場市場を東京証券取引所市場第二部に統合。 |
2021年6月 |
監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行。 |
2022年4月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場へ移行。 |
まとめ
今回の記事では、東海リースの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ