東邦金属の年収は504万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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東邦金属株式会社は、大阪府に本社を構える、非鉄金属で事業を手掛ける企業です。 東邦金属の平均年収は504万円で、業界ランキング30位の平均年収となっています。 今回は、そんな東邦金属に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ東邦金属の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、東邦金属について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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東邦金属の平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2022年度の東邦金属の平均年収は、504万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも低い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
東邦金属の平均年収は直近7年間で、 +8.9%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は360万円で、
30~34歳になると414万円と平均年収が54万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると472万円で、40~45歳になると504万円、40~45歳になると540万円となります。
そして、50~54歳になると583万円、55~59歳になると582万円となります。
※こちらの試算は、東邦金属株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、東邦金属の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
東邦金属の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
東邦金属が属する業界である、「非鉄金属」の上場企業平均年収は639万円でした。
そのため、東邦金属の平均年収は業界平均と比較をして
135万円低く、
業界内ランキングでは、35社中30位と比較的低い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
東邦金属の本社がある大阪府における上場企業の平均年収は640万円となります。
そのため、東邦金属の平均年収はエリア平均と比較をして
136万円低く、
エリア内ランキングでは、485社中395位と
比較的低い平均年収となっています。
以上、東邦金属の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
東邦金属でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
東邦金属のボーナス額の平均値は、81万円でした。
同業種の業界平均が102万円であることから、
21万円程低い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、東邦金属の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は625万円、
課長の平均年収は817万円、
部長の平均年収は985万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的低い水準にあることが分かります。
東邦金属の生涯年収はいくら?
調査の結果、東邦金属の平均生涯年収は1.7億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
東邦金属の生涯年収は
比較的低い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで東邦金属株式会社で働いたと仮定して算出しています。
東邦金属の従業員調査
ここまで東邦金属の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
東邦金属の従業員数
有価証券報告書によると、東邦金属の従業員数は、137人でした。
非鉄金属の従業情報員の平均従業員数が、1023人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが24位(35社中)であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
東邦金属の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、東邦金属の平均勤続年数は、19.3年でした。
非鉄金属の従業員の平均属年数が、16.1年であることから、
一度東邦金属に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
東邦金属の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、東邦金属の従業員の平均年齢は、41.5歳でした。 非鉄金属の従業員の平均年齢が、44.1歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
東邦金属の事業展望
「せっかく東邦金属に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、東邦金属が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく東邦金属がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
東邦金属は、事業戦略として、「新型コロナウイルス感染症の拡大防止としての経済活動の抑制策から、ワクチン接種の普及等によりウィズコロナに向けた経済活動の正常化への取り組みに政策転換が図られ、景気回復の動きの本格化が期待されているものの、原材料及びエネルギー価格の高騰、ロシアによるウクライナ侵攻、中国のゼロコロナ政策によるロックダウン等の影響により大きく下振れるリスクもあり、予断を許さない状況にある」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 硬合金セグメントにおいては、鉱山土木、都市土木等の工具を製品として供給しており、一定程度の公共工事の依存度があり、近年の需要そのものは底堅いものの、特に主力とするトンネル工事関係の工具については、供給側の人手不足等の問題もあり、簡単には受注増に繋がらない状況である
- 電気・電子セグメントにおいては、タングステン・モリブデン等の取り扱う主原料は、産出国が偏在し、その国の資源環境政策等による調達の不安定性、大きな価格の変動リスクを抱えることから、近年は代替材料の開発、小型化による使用量削減等が進み、需要の下押し要因が依然として払拭できない状況である
- 社会性に関する理念顧客へ魅力のある製品を提供することで、継続的な成長と社会に貢献できる企業『継続的な成長』を軸に健全な社会を実現する企業を目指す
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、東邦金属の将来性を分析していきしょう!
売上額から見る東邦金属の将来性
東邦金属は、主な事業として、電気・電子・超硬合金を手がけています。
ここで、東邦金属の売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は93.1%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、東邦金属の売上高ランキングは、
同業種で30位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
純利益から見る東邦金属の将来性
次に、東邦金属の純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は-1132.6%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、東邦金属の売上高ランキングは、
同業種で24位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
東邦金属の競合企業は?
東邦金属と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
オーナンバ株式会社 | 618万円 | 非鉄金属 |
日本精鉱株式会社 | 507万円 | 非鉄金属 |
JMACS株式会社 | 490万円 | 非鉄金属 |
株式会社三ッ星 | 490万円 | 非鉄金属 |
日本伸銅株式会社 | 666万円 | 非鉄金属 |
中外鉱業株式会社 | 524万円 | 非鉄金属 |
カナレ電気株式会社 | 791万円 | 非鉄金属 |
株式会社JMC | 502万円 | 非鉄金属 |
古河機械金属株式会社 | 777万円 | 非鉄金属 |
DOWAホールディングス株式会社 | 807万円 | 非鉄金属 |
非鉄金属業界の企業年収ランキングは?
東邦金属が属する非鉄金属業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、非鉄金属業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 日本軽金属ホールディングス株式会社 | 982万円 | 35人 |
2位 | アサヒホールディングス株式会社 | 825万円 | 12人 |
3位 | DOWAホールディングス株式会社 | 807万円 | 79人 |
4位 | カナレ電気株式会社 | 791万円 | 122人 |
5位 | 住友金属鉱山株式会社 | 787万円 | 2565人 |
6位 | 住友電気工業株式会社 | 785万円 | 6651人 |
7位 | 古河機械金属株式会社 | 777万円 | 204人 |
8位 | 三井金属鉱業株式会社 | 750万円 | 2139人 |
9位 | 株式会社大紀アルミニウム工業所 | 737万円 | 324人 |
10位 | 昭和電線ホールディングス株式会社 | 729万円 | 61人 |
非鉄金属業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
大阪府の企業年収ランキングは?
東邦金属が属する大阪府において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、大阪府における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 株式会社キーエンス | 2279万円 | 2788人 |
2位 | 日本商業開発株式会社 | 1718万円 | 60人 |
3位 | 伊藤忠商事株式会社 | 1627万円 | 4215人 |
4位 | 株式会社MBSメディアホールディングス | 1344万円 | 627人 |
5位 | 朝日放送グループホールディングス株式会社 | 1253万円 | 72人 |
6位 | サントリーホールディングス株式会社 | 1133万円 | 1267人 |
7位 | 株式会社朝日新聞社 | 1113万円 | 3619人 |
8位 | 武田薬品工業株式会社 | 1105万円 | 5149人 |
9位 | アンジェス株式会社 | 1093万円 | 40人 |
10位 | 長瀬産業株式会社 | 1029万円 | 892人 |
大阪府に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、東邦金属の企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 東邦金属株式会社 |
所在地 | 大阪府大阪市中央区備後町2丁目4番9号 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長 小樋 誠二 |
業種 | 非鉄金属 |
東邦金属の歴史
年月 |
沿革 |
1918年11月 |
神戸市・鈴木商店の関係会社として日本冶金株式会社を設立、米国インディペンデント社の協力を得てわが国最初の電球フィラメントの製造を行い、粉末冶金によるタングステン・モリブデンの一貫製造販売を開始 |
1950年2月 |
日本冶金株式会社(1949年解散)の関係者を中心として、東邦金属株式会社を設立、本店を東京都中央区に、大阪工場を大阪市東淀川区に設置し、タングステン接点の製造販売を開始 |
1950年10月 |
旧日本冶金株式会社門司工場(福岡県)を買収 |
1951年2月 |
門司工場を設置し、タングステン・モリブデン精錬加工の一貫作業による生産開始 |
1952年3月 |
大阪支店を大阪市中央区に開設 |
1956年10月 |
本店を大阪市中央区に移転し、大阪支店を廃止、東京支店を東京都千代田区に開設 |
1957年9月 |
大阪工場内に超硬合金工場を建設、超硬合金の製造販売を開始 |
1960年3月 |
寝屋川工場を新設、門司工場よりタングステン部門を移管 |
1964年10月 |
大阪証券取引所市場第二部に株式上場 |
1968年4月 |
有限会社東邦工業所設立 |
1970年10月 |
福岡市に福岡出張所を開設 |
1972年7月 |
増産と合理化を目的に大阪工場を寝屋川工場へ移転併合(大阪工場を閉鎖) |
1973年12月 |
北海道深川市に関連会社「北海タングステン工業株式会社」を設立し、タングステンの製造開始 |
1977年6月 |
タングステン・モリブデン及びタングステン接点並びに超硬合金の製品製造機械設備(プラント)の輸出開始 |
1989年3月 |
門司工場隣接地(11,820㎡)を買収し、工場増設 |
1996年10月 |
北海タングステン工業株式会社を吸収合併 |
2008年3月 |
有限会社東邦工業所清算 |
2009年9月 |
深川工場閉鎖 |
2013年7月 |
東京証券取引所と大阪証券取引所との現物市場の統合に伴い、東京証券取引所市場第二部に上場 |
2022年4月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場へ移行 |
まとめ
今回の記事では、東邦金属の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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このサイトについて
各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ