東亜建設工業の年収は936万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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東亜建設工業株式会社は、東京都に本社を構える、建設業で事業を手掛ける企業です。 東亜建設工業の平均年収は936万円で、業界ランキング11位の平均年収となっています。 今回は、そんな東亜建設工業に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つ東亜建設工業の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！
また、下記の記事では、東亜建設工業について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！
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東亜建設工業の平均年収はいくら？
平均年収のサマリー
2022年度の東亜建設工業の平均年収は、936万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
東亜建設工業の平均年収は直近7年間で、 +25.5%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は639万円で、
30~34歳になると709万円と平均年収が70万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると777万円で、40~45歳になると846万円、40~45歳になると936万円となります。
そして、50~54歳になると945万円、55~59歳になると941万円となります。
※こちらの試算は、東亜建設工業株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、東亜建設工業の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
東亜建設工業の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか？
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！
ランキング
業界内ランキング
東亜建設工業が属する業界である、「建設業」の上場企業平均年収は708万円でした。
そのため、東亜建設工業の平均年収は業界平均と比較をして
228万円高く、
業界内ランキングでは、195社中11位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！
エリア内ランキング
東亜建設工業の本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、東亜建設工業の平均年収はエリア平均と比較をして
272万円高く、
エリア内ランキングでは、2269社中195位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、東亜建設工業の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！
東亜建設工業でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える？
東亜建設工業のボーナス額の平均値は、150万円でした。
同業種の業界平均が114万円であることから、
36万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える？
次に、東亜建設工業の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は1161万円、
課長の平均年収は1517万円、
部長の平均年収は1830万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
東亜建設工業の生涯年収はいくら？
調査の結果、東亜建設工業の平均生涯年収は2.9億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
東亜建設工業の生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで東亜建設工業株式会社で働いたと仮定して算出しています。
東亜建設工業の従業員調査
ここまで東亜建設工業の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
東亜建設工業の従業員数
有価証券報告書によると、東亜建設工業の従業員数は、1555人でした。
建設業の従業情報員の平均従業員数が、1385人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが46位（195社中）であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
東亜建設工業の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、東亜建設工業の平均勤続年数は、19.7年でした。
建設業の従業員の平均属年数が、14.8年であることから、
一度東亜建設工業に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
東亜建設工業の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、東亜建設工業の従業員の平均年齢は、45.3歳でした。 建設業の従業員の平均年齢が、43.2歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
東亜建設工業の勤務環境はブラック？それともホワイト？
東亜建設工業の長時間労働是正のための取組内容
東亜建設工業は次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。
・ノー残業デーの実施
・土曜閉所運動の推進
・長期休暇取得推進
・半休制度の推進
・ＩＣＴ技術の活用による生産性向上出典：厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ（2021年10月25日時点）
東亜建設工業の事業展望
「せっかく東亜建設工業に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、東亜建設工業が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく東亜建設工業がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！
東亜建設工業は、事業戦略として、「高い技術をもって、社業の発展を図り、健全な経営により社会的責任を果たす。」を社是に掲げ、着実な経営計画により競争に打ち勝ち、誠実な施工で永い信用を築くことにより、皆様の信頼と期待にお応えし、皆様と共に発展して行くことを経営理念に据えている」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 建設業界におきましては、民間建設投資が不透明な面があるものの、公共投資については堅調に推移し、将来に向けても、「防災・減災、国土強靱化のための５か年加速化対策」に基づく防災・減災対策やインフラ整備など、底堅い推移が期待できる状況にある
- 当期の我が国経済は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染再拡大による経済活動の停滞が長期化した影響などから、景気は厳しい状況にあり、日々刻刻変化するウクライナ情勢を受けて一層不透明感が増している状況である
- 昨年から高騰を続けてきた資材価格については、燃料価格とともにウクライナ情勢を含め、引き続き注視が必要な情勢となっている
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、東亜建設工業の将来性を分析していきしょう！
売上額から見る東亜建設工業の将来性
東亜建設工業は、主な事業として、国内土木事業・国内建築事業・海外事業・その他を手がけています。
ここで、東亜建設工業の売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は9.0%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、東亜建設工業の売上高ランキングは、
同業種で52位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見る東亜建設工業の将来性
次に、東亜建設工業の純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は19.4%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、東亜建設工業の売上高ランキングは、
同業種で42位と
業界を牽引している企業となっています。
東亜建設工業の競合企業は？
東亜建設工業と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
| 企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
| 株式会社大本組 | 822万円 | 建設業 |
| 株式会社大気社 | 1033万円 | 建設業 |
| 株式会社錢高組 | 801万円 | 建設業 |
| 第一建設工業株式会社 | 751万円 | 建設業 |
| 若築建設株式会社 | 868万円 | 建設業 |
| 株式会社奥村組 | 918万円 | 建設業 |
| 東鉄工業株式会社 | 819万円 | 建設業 |
| 太平電業株式会社 | 708万円 | 建設業 |
| 日比谷総合設備株式会社 | 870万円 | 建設業 |
| ダイダン株式会社 | 937万円 | 建設業 |
建設業業界の企業年収ランキングは？
東亜建設工業が属する建設業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、建設業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | ショーボンドホールディングス株式会社 | 1266万円 | 26人 |
| 2位 | 鹿島建設株式会社 | 1127万円 | 8080人 |
| 3位 | 株式会社大気社 | 1033万円 | 1555人 |
| 4位 | 株式会社大林組 | 1024万円 | 9026人 |
| 5位 | 株式会社竹中工務店 | 1012万円 | 7786人 |
| 6位 | 明豊ファシリティワークス株式会社 | 1000万円 | 179人 |
| 7位 | 清水建設株式会社 | 977万円 | 10688人 |
| 8位 | 大成建設株式会社 | 963万円 | 8579人 |
| 9位 | ＯＳＪＢホールディングス株式会社 | 950万円 | 27人 |
| 10位 | ダイダン株式会社 | 937万円 | 1578人 |
建設業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！
東京都の企業年収ランキングは？
東亜建設工業が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
| 2位 | Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
| 3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
| 4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
| 5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
| 6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
| 7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
| 8位 | 株式会社リゾート＆メディカル | 1560万円 | 2人 |
| 9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
| 10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！
企業データ
最後に、東亜建設工業の企業データについて調査した結果を記載します。
| 項目 | 詳細 |
| 会社名 | 東亜建設工業株式会社 |
| 設立年月日 | 1920年 |
| 所在地 | 東京都新宿区西新宿３丁目７番１号 |
| 代表取締役社長 | 代表取締役社長 秋 山 優 樹 |
| 業種 | 建設業 |
東亜建設工業の歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 東亜建設工業の創設年は1920年で104年の社歴を持っており、 建設業の中では 比較的長い社歴を持っています。
1920年１月 |
東京湾埋立株式会社を設立し、鶴見埋築株式会社を吸収合併。 |
1922年12月 |
横須賀航空隊敷地造成工事受注、以後請負施工にも進出。 |
1927年６月 |
鶴見・川崎地区埋立の完了。 |
1938年４月 |
京浜運河株式会社を合併。 |
1944年４月 |
港湾工業株式会社を合併、東亜港湾工業株式会社に社名変更。 |
1949年５月 |
東京証券取引所に株式上場。 |
10月 |
建設業法により建設大臣登録(イ)241号の登録を完了。 |
1957年10月 |
大阪・京浜・下関・北海道の各出張所を支店に変更。 |
1959年10月 |
東亜地所株式会社(元・連結子会社)設立。 |
1961年７月 |
東京都千代田区四番町に社屋を新築し本社を移転。 |
９月 |
東京証券取引所に株式再上場。 |
1963年11月 |
海外事業部（現・国際事業本部）を設置。 |
1964年７月 |
東南アジアに営業所設置。 |
1968年10月 |
宅地建物取引業法により、宅地建物取引業者として建設大臣免許(1)第475号を取得(以後３年ごとに免許更新)。 |
1969年１月 |
札幌証券取引所に株式上場。 |
1970年２月 |
土質研究室（現・技術研究開発センター）設置。 |
1971年８月 |
川崎建設株式会社の全設備を取得。 |
1972年２月 |
名古屋支店開設。 |
1973年２月 |
阪神汽船産業株式会社を買収(現・連結子会社 東亜海運産業株式会社)。 |
５月 |
中近東に営業所設置。 |
11月 |
建設業法の改正により特定建設業者として建設大臣許可(特―48)第2429号の許可を受ける(以後３年ごとに許可更新)。 |
12月 |
株式会社留岡組の営業権を譲り受け、陸上土木・建築の分野に本格的に進出。 |
1975年１月 |
株式会社東亜エージェンシー(現・連結子会社)設立。 |
1977年４月 |
海の相談室設置。 |
1978年４月 |
下関支店を九州支店・中国支店に改組。 |
1979年４月 |
京浜支店を東京支店・横浜支店に改組。 |
1984年４月 |
北陸支店・四国支店開設。 |
1990年10月 |
田川地所株式会社(元・連結子会社)買収。 |
1993年10月 |
信幸建設株式会社(現・連結子会社)設立。 |
1997年４月 |
千葉支店開設。 |
11月 |
建設業法により特定建設業者として建設大臣許可(特―９)第2429号の許可を受ける(以後５年ごとに許可更新)。 |
1998年２月 |
東亜ビルテック株式会社(現・連結子会社)設立。 |
10月 |
宅地建物取引業法により、宅地建物取引業者として建設大臣免許(11)第475号を受ける(以後５年ごとに免許更新)。 |
2004年４月 |
首都圏建築事業部開設。 |
2007年４月 |
本社組織を土木事業本部・建築事業本部・管理本部に再編。 |
12月 |
東亜地所株式会社を吸収合併。 |
|
田川地所株式会社を東亜地所株式会社に社名変更。 |
2010年１月 |
東京都新宿区西新宿に本社を移転。 |
2013年４月 |
本社組織に国際事業本部を設置。 |
2015年４月 |
国内支店建築部門を東日本建築支店、西日本建築支店に再編。 |
2016年３月 |
横浜市鶴見区安善町に新技術研究開発センター完成。 |
2019年４月 |
鶴見臨港鉄道株式会社（現・連結子会社）が東亜地所株式会社を吸収合併。 |
|
鶴見臨港鉄道株式会社を東亜リアルエステート株式会社に社名変更。 |
６月 |
監査等委員会設置会社へ移行。 |
2021年11月 |
本社組織に安全環境本部を設置。 |
2022年４月 |
本社組織に経営企画本部を設置。 |
|
安全環境本部を安全環境品質本部に改組。 |
|
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。 |
まとめ
今回の記事では、東亜建設工業の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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出典
- 厚生労働省：毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）
- 厚生労働省：国民生活基礎調査
- 厚生労働省：賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省：職業情報提供サイト（日本版O-NET）
- 国税庁：民間給与実態統計調査
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