弘電社の年収は661万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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株式会社弘電社は、東京都に本社を構える、建設業で事業を手掛ける企業です。 弘電社の平均年収は661万円で、業界ランキング119位の平均年収となっています。 今回は、そんな弘電社に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ弘電社の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、弘電社について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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弘電社の平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2022年度の弘電社の平均年収は、661万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
弘電社の平均年収は直近7年間で、 +8.7%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は451万円で、
30~34歳になると500万円と平均年収が49万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると549万円で、40~45歳になると597万円、40~45歳になると661万円となります。
そして、50~54歳になると667万円、55~59歳になると664万円となります。
※こちらの試算は、株式会社弘電社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、弘電社の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
弘電社の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
弘電社が属する業界である、「建設業」の上場企業平均年収は708万円でした。
そのため、弘電社の平均年収は業界平均と比較をして
47万円低く、
業界内ランキングでは、195社中119位と比較的低い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
弘電社の本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、弘電社の平均年収はエリア平均と比較をして
3万円低く、
エリア内ランキングでは、2269社中989位と
同程度の平均年収となっています。
以上、弘電社の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
弘電社でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
弘電社のボーナス額の平均値は、106万円でした。
同業種の業界平均が114万円であることから、
8万円程低い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、弘電社の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は819万円、
課長の平均年収は1071万円、
部長の平均年収は1292万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的低い水準にあることが分かります。
弘電社の生涯年収はいくら?
調査の結果、弘電社の平均生涯年収は2.0億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
弘電社の生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社弘電社で働いたと仮定して算出しています。
弘電社の従業員調査
ここまで弘電社の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
弘電社の従業員数
有価証券報告書によると、弘電社の従業員数は、595人でした。
建設業の従業情報員の平均従業員数が、1385人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが100位(195社中)であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
弘電社の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、弘電社の平均勤続年数は、18.7年でした。
建設業の従業員の平均属年数が、14.8年であることから、
一度弘電社に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
弘電社の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、弘電社の従業員の平均年齢は、45.2歳でした。 建設業の従業員の平均年齢が、43.2歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
弘電社の事業展望
「せっかく弘電社に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、弘電社が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく弘電社がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
弘電社は、事業戦略として、「事業環境のなか、総合設備企業として設備工事と機器販売を両輪とした事業展開を継続し、高度な社会インフラ設備の実現に向けた取り組みを通じて持続的な成長を実現していく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 今後の取り巻く市場環境は、いわゆる「withコロナ」の定着に加え、政府の国土強靭化対策効果や首都圏の大規模プロジェクト等により緩やかな回復に向かうと期待されている
- 高い倫理観と遵法精神のもと、企業理念である「創造する喜びを通して、豊かな人間社会の実現に貢献する。」を日々の事業活動を通じて実践している
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、弘電社の将来性を分析していきしょう!
売上額から見る弘電社の将来性
弘電社は、主な事業として、電気設備工事・商品販売を手がけています。
ここで、弘電社の売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は-16.1%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、弘電社の売上高ランキングは、
同業種で129位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
純利益から見る弘電社の将来性
次に、弘電社の純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は-58.1%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、弘電社の売上高ランキングは、
同業種で151位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
弘電社の競合企業は?
弘電社と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
日比谷総合設備株式会社 | 870万円 | 建設業 |
北陸電話工事株式会社 | 448万円 | 建設業 |
株式会社 オーテック | 731万円 | 建設業 |
株式会社TTK | 570万円 | 建設業 |
南海辰村建設株式会社 | 678万円 | 建設業 |
大成温調株式会社 | 666万円 | 建設業 |
三井住建道路株式会社 | 703万円 | 建設業 |
東邦電気工業株式会社 | 887万円 | 建設業 |
株式会社テクノ菱和 | 744万円 | 建設業 |
佐田建設株式会社 | 544万円 | 建設業 |
建設業業界の企業年収ランキングは?
弘電社が属する建設業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、建設業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | ショーボンドホールディングス株式会社 | 1266万円 | 26人 |
2位 | 鹿島建設株式会社 | 1127万円 | 8080人 |
3位 | 株式会社大気社 | 1033万円 | 1555人 |
4位 | 株式会社大林組 | 1024万円 | 9026人 |
5位 | 株式会社竹中工務店 | 1012万円 | 7786人 |
6位 | 明豊ファシリティワークス株式会社 | 1000万円 | 179人 |
7位 | 清水建設株式会社 | 977万円 | 10688人 |
8位 | 大成建設株式会社 | 963万円 | 8579人 |
9位 | OSJBホールディングス株式会社 | 950万円 | 27人 |
10位 | ダイダン株式会社 | 937万円 | 1578人 |
建設業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
東京都の企業年収ランキングは?
弘電社が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
2位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
8位 | 株式会社リゾート&メディカル | 1560万円 | 2人 |
9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、弘電社の企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 株式会社弘電社 |
設立年月日 | 1917年 |
会社ホームページ | http://www.kk-kodensha.co.jp/ |
所在地 | 東京都中央区銀座5丁目11番10号 |
代表取締役社長 | 代表取締役 社長執行役員 松井 久憲 |
業種 | 建設業 |
事業内容 | 電気施工管理、電子機器等販売 |
弘電社の歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 弘電社の創設年は1917年で107年の社歴を持っており、 建設業の中では 比較的長い社歴を持っています。
1917年6月 |
1910年3月創業の弘電舎の業務一切を承継し、各種電気工事の設計、施工、請負を目的とする株式会社弘電社を1917年6月に設立し、本社を東京市京橋区采女町に置く |
1918年6月 |
北海道支社を開設(現 株式会社北弘電社) |
1927年10月 |
朝鮮支社開設 |
1934年6月 |
満州支社開設 |
1938年7月 |
埼玉営業所開設(現 北関東支店) |
1939年6月 |
華北支社、上海出張所開設 |
1945年8月 |
終戦と同時に海外の支社、出張所閉鎖 |
1948年6月 |
千葉営業所開設(現 千葉支店) |
1949年10月 |
建設業法により建設大臣登録(イ)第315号の登録 |
1951年6月 |
三菱電機株式会社が資本参加し、同社の子会社となる 北海道支社を株式会社北弘電社に営業譲渡 |
1952年3月 |
大阪、名古屋、東北支社開設(現 大阪支店、名古屋支店、東北支店) |
1955年4月 |
水戸営業所開設(現 茨城支店) |
1960年3月 |
弘電工事株式会社(現 連結子会社)を設立 |
1962年7月 |
東京証券取引所市場第二部に株式上場 |
1964年2月 |
横浜支社開設(現 南関東支店) |
1967年8月 |
九州支社開設(現 九州支店) |
1970年6月 |
三菱電機株式会社の流通機構改革に伴い家庭電器製品の販売部門を南埼玉三菱電機商品販売㈱他5社に営業譲渡 |
1980年1月 |
三菱電機株式会社の北関東地区における機器製品販路整備に伴い、南埼玉三菱電機商品販売㈱他3社から機器部門の営業譲り受け |
1993年6月 |
中国支店開設 |
1995年11月 |
株式会社弘電テクノス(連結子会社)を設立(2016年10月清算結了) |
1998年4月 |
北京事務所開設 |
2003年1月 |
弘電社技術諮問(北京)有限公司(現 連結子会社)を設立(現 弘電社機電工程(北京)有限公司) |
2008年11月 |
弘電社物業管理(北京)有限公司(現 連結子会社)を設立 |
2010年3月 2017年6月 |
創業100周年 創立100周年 |
2018年4月 |
関東支店開設 |
2020年6月 |
監査等委員会設置会社に移行 |
2022年4月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場に移行 |
まとめ
今回の記事では、弘電社の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ