玉井商船の年収は792万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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玉井商船株式会社は、東京都に本社を構える、海運業で事業を手掛ける企業です。 玉井商船の平均年収は792万円で、業界ランキング10位の平均年収となっています。 今回は、そんな玉井商船に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ玉井商船の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、玉井商船について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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玉井商船の平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2022年度の玉井商船の平均年収は、792万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
玉井商船の平均年収は直近7年間で、 +21.5%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は651万円で、
30~34歳になると719万円と平均年収が68万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると771万円で、40~45歳になると792万円、40~45歳になると811万円となります。
そして、50~54歳になると805万円、55~59歳になると801万円となります。
※こちらの試算は、玉井商船株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、玉井商船の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
玉井商船の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
玉井商船が属する業界である、「海運業」の上場企業平均年収は872万円でした。
そのため、玉井商船の平均年収は業界平均と比較をして
80万円低く、
業界内ランキングでは、15社中10位と比較的低い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
玉井商船の本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、玉井商船の平均年収はエリア平均と比較をして
128万円高く、
エリア内ランキングでは、2269社中429位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、玉井商船の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
玉井商船でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
玉井商船のボーナス額の平均値は、127万円でした。
同業種の業界平均が140万円であることから、
13万円程低い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、玉井商船の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は982万円、
課長の平均年収は1284万円、
部長の平均年収は1548万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的低い水準にあることが分かります。
玉井商船の生涯年収はいくら?
調査の結果、玉井商船の平均生涯年収は2.7億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
玉井商船の生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで玉井商船株式会社で働いたと仮定して算出しています。
玉井商船の従業員調査
ここまで玉井商船の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
玉井商船の従業員数
有価証券報告書によると、玉井商船の従業員数は、20人でした。
海運業の従業情報員の平均従業員数が、356人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが15位(15社中)であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
玉井商船の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、玉井商船の平均勤続年数は、16.9年でした。
海運業の従業員の平均属年数が、14.0年であることから、
一度玉井商船に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
玉井商船の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、玉井商船の従業員の平均年齢は、41.9歳でした。 海運業の従業員の平均年齢が、40.3歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
玉井商船の事業展望
「せっかく玉井商船に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、玉井商船が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく玉井商船がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
玉井商船は、事業戦略として、「船2隻(第二鶴玉丸白油3,767G/T・第二十一いづみ丸液化ガスばら積み船748G/T)及び子会社で裸用船しているケミカルタンカー(第七鈴鹿丸749G/T)の定期貸船の安全運航に努め、安定収益の確保を図っていく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 現在までと同様、長期に渡り信頼関係を構築し継続してきた顧客各社、日本軽金属株式会社・全国農業協同組合連合会・伊藤忠商事株式会社・LafargeHolcimTradingLtd.・吉野石膏株式会社・その他顧客の求める短期ニーズに対してはもちろんのこと、中長期のニーズに対しても連携・協調・対応し、各社との中長期的なコア輸送事業の契約を、効率的かつ安定的に実行していく
- 今後も船舶と世界トレードの需給バランスから考察すると、市況は堅調に推移することが見込まれるが、2022年となりロシアのウクライナ侵攻等の地政学的問題、中国のゼロコロナ対策の前途等に対する注意が肝要である
- 燃料油を燃焼させると大気汚染の原因となるNOXが生成されるのでNOXの低減させるための規制も発行されており2011年以降の建造船は2次規制に対応している
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、玉井商船の将来性を分析していきしょう!
純利益から見る玉井商船の将来性
次に、玉井商船の純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は-369.9%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、玉井商船の売上高ランキングは、
同業種で8位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
玉井商船の競合企業は?
玉井商船と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
乾汽船株式会社 | 929万円 | 海運業 |
栗林商船株式会社 | 711万円 | 海運業 |
株式会社 東栄リーファーライン | 885万円 | 海運業 |
共栄タンカー株式会社 | 981万円 | 海運業 |
海運業業界の企業年収ランキングは?
玉井商船が属する海運業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、海運業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 株式会社商船三井 | 1517万円 | 1168人 |
2位 | 日本郵船株式会社 | 1082万円 | 1249人 |
3位 | 川崎汽船株式会社 | 990万円 | 794人 |
4位 | 共栄タンカー株式会社 | 981万円 | 55人 |
5位 | 飯野海運株式会社 | 942万円 | 169人 |
6位 | 乾汽船株式会社 | 929万円 | 70人 |
7位 | 株式会社 東栄リーファーライン | 885万円 | 24人 |
8位 | NSユナイテッド海運株式会社 | 876万円 | 215人 |
9位 | 東海汽船株式会社 | 811万円 | 193人 |
10位 | 玉井商船株式会社 | 792万円 | 20人 |
海運業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
東京都の企業年収ランキングは?
玉井商船が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
2位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
8位 | 株式会社リゾート&メディカル | 1560万円 | 2人 |
9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、玉井商船の企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 玉井商船株式会社 |
所在地 | 東京都港区芝浦3丁目2番16号 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長 佐野 展雄 |
業種 | 海運業 |
玉井商船の歴史
1935年2月 |
中外商船株式会社(資本金500千円)を吸収合併 |
1949年5月 |
大同汽船株式会社設立(1953年10月、資本参加、1954年2月、本社を四日市市に移転、1968年9月、同名の新会社に営業譲渡し解散) |
1952年2月 |
神戸証券取引所上場 |
1959年8月 |
日本軽金属株式会社とボーキサイト輸入合理化のため資本提携、ボーキサイト専属輸送契約締結 |
1961年10月 |
東京・大阪証券取引所(第二部)上場 |
1963年3月 |
東京証券取引所(第二部)上場廃止 |
1964年4月 |
海運6グループ発足、山下新日本汽船株式会社(現 株式会社商船三井)の系列会社となる |
1966年7月 |
神戸市に本山不動産株式会社設立(1972年1月、本山パインクレスト株式会社に商号変更、現・連結子会社) |
1967年10月 |
神戸証券取引所解散に伴い上場廃止 |
1968年8月 |
四日市市に大同汽船株式会社の子会社として大四興業株式会社設立(1990年3月、大四マリン株式会社に商号変更、1998年8月、本社を東京都品川区に移転、2003年6月、本社を東京都港区に移転、現・連結子会社) |
1968年10月 |
四日市市に大同汽船株式会社設立、同名旧会社より営業の全部を譲り受ける |
1975年2月 |
武蔵野市にパインクレストアスレティック株式会社設立 |
1978年5月 |
リベリア国に子会社T.S. Central Shipping Co., Ltd.設立(現・連結子会社) |
1986年8月 |
神戸本社を東京都港区へ移転し、東京支社と合体 |
1992年4月 |
御殿山不動産株式会社(資本金26百万円)を吸収合併 |
1995年7月 |
東京都港区に大同汽船株式会社の子会社として大同マリン株式会社設立(1996年2月、本社を東京都品川区に移転) |
1996年2月 |
本社を東京都品川区に移転 |
1996年4月 |
大同汽船株式会社(資本金60百万円)を吸収合併 |
2002年9月 |
子会社大同マリン株式会社清算結了(2002年6月解散) |
2003年6月 |
本店を東京都港区に移転 |
2008年4月 |
子会社本山パインクレスト株式会社(資本金50百万円)が子会社パインクレストアスレティック株式会社(資本金20百万円)を吸収合併 |
2013年7月 |
東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所(第二部)上場 |
まとめ
今回の記事では、玉井商船の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。
また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい!
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このサイトについて
各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ