大気社の年収は1033万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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株式会社大気社は、東京都に本社を構える、建設業で事業を手掛ける企業です。 大気社の平均年収は1033万円で、業界ランキング3位の平均年収となっています。 今回は、そんな大気社に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つ大気社の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！
また、下記の記事では、大気社について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！
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大気社の平均年収はいくら？
平均年収のサマリー
2022年度の大気社の平均年収は、1033万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
大気社の平均年収は直近7年間で、 +15.3%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は706万円で、
30~34歳になると782万円と平均年収が76万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると858万円で、40~45歳になると934万円、40~45歳になると1033万円となります。
そして、50~54歳になると1043万円、55~59歳になると1039万円となります。
※こちらの試算は、株式会社大気社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、大気社の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
大気社の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか？
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！
ランキング
業界内ランキング
大気社が属する業界である、「建設業」の上場企業平均年収は708万円でした。
そのため、大気社の平均年収は業界平均と比較をして
325万円高く、
業界内ランキングでは、195社中3位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！
エリア内ランキング
大気社の本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、大気社の平均年収はエリア平均と比較をして
369万円高く、
エリア内ランキングでは、2269社中134位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、大気社の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！
大気社でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える？
大気社のボーナス額の平均値は、166万円でした。
同業種の業界平均が114万円であることから、
52万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える？
次に、大気社の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は1281万円、
課長の平均年収は1675万円、
部長の平均年収は2020万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
大気社の生涯年収はいくら？
調査の結果、大気社の平均生涯年収は3.2億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
大気社の生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社大気社で働いたと仮定して算出しています。
大気社の従業員調査
ここまで大気社の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
大気社の従業員数
有価証券報告書によると、大気社の従業員数は、1555人でした。
建設業の従業情報員の平均従業員数が、1385人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが46位（195社中）であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
大気社の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、大気社の平均勤続年数は、16.3年でした。
建設業の従業員の平均属年数が、14.8年であることから、
一度大気社に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
大気社の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、大気社の従業員の平均年齢は、42.7歳でした。 建設業の従業員の平均年齢が、43.2歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
大気社の勤務環境はブラック？それともホワイト？
ここまで、大気社の平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、大気社の勤務環境はブラックなのでしょうか？それともホワイトなのでしょうか？ 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう！
大気社の平均残業時間
大気社の従業員の平均残業時間は、一月あたり46.7時間でした。 建設業の従業員の平均残業時間が、17.7時間であることから、 比較的残業時間が長いことが分かります。
大気社の有給休暇の取得日数
大気社の従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で10.0日でした。 建設業の従業員の平均日数が、9.5日であることから、 比較的有給休暇をとりやすいことが分かります。
大気社の長時間労働是正のための取組内容
大気社は次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。
・働き方改革に取り組むため長時間労働対策会議を設置し活動中
・会社と従業員代表組織で総労働時間縮減のための協議会を開催
・社員一人一人の残業時間の予定・実績の報告を実施
・ノー残業デーの実施
・勤務間インターバル制度の導入
・リフレッシュ休暇、転勤時の赴任休暇など各種休暇の取得促進出典：厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ（2021年10月25日時点）
大気社は女性にとって働きやすい？
大気社が女性にとって働きやすい環境か気になる方も多いと思います。 それでは、育休取得率と女性従業員の割合をみてみましょう！
大気社の女性の育休取得率
大気社の女性従業員の育休取得率は、100.0%でした。 建設業の女性従業員の育休取得率が平均61.9%であることから、 比較的育休がとりやすいことが分かります。
大気社の女性従業員の割合
大気社の従業員に占める女性従業員の割合は、4.2%でした。 建設業の女性従業員の割合が平均19.8%であることから、 比較的女性従業員が少ないことが分かります。
大気社の女性活躍を推進する取り組み
大気社は次のような取り組みによって、女性の活躍を推進しているようです。
団体長期障害所得補償保険制度を導入しており、治療のため長期休職した場合に収入の８０％を補償します。保険料は会社が全額負担し、社員が就労時と同等レベルの手取給与を確保しながら療養に専念できる環境を整え、早期の就労復帰を支援しています。
出典：厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ（2021年10月25日時点）
大気社の事業展望
「せっかく大気社に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、大気社が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく大気社がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！
大気社は、事業戦略として、「2022年５月16日に開示しました中期経営計画において、「エネルギー・空気・水の創造的なエンジニアリングにより、持続可能な社会へ貢献する」、「多様な人材・知見を活かし、インクルーシブなグローバル企業となる」ことを長期ビジョンとして掲げている」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 本社支社のオフィス内にＲ＆Ｄサテライトを設置して顧客ニーズを把握することで、顧客視点の開発を進めるとともに、学術機関やスタートアップ企業など外部知見との融合によるオープンイノベーションから、新規事業の開拓を図る
- 多様性を受容する企業風土をベースに、より各人が能力を発揮でき、相乗効果を生む仕組みづくりを進め、真のグローバル企業として、国を問わず活躍できる企業となることを目指す
- 理念(社是)「顧客第一」と社名「大気社」が示す「エネルギー・空気・水」の環境対応技術を核として、グローバルに事業領域を拡大し、安定的かつ持続的な成長を目指す
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、大気社の将来性を分析していきしょう！
純利益から見る大気社の将来性
次に、大気社の純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は54.7%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、大気社の売上高ランキングは、
同業種で37位と
業界を牽引している企業となっています。
大気社の競合企業は？
大気社と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
| 企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
| 高砂熱学工業株式会社 | 889万円 | 建設業 |
| 田辺工業株式会社 | 620万円 | 建設業 |
| 東洋エンジニアリング株式会社 | 824万円 | 建設業 |
| 太平電業株式会社 | 708万円 | 建設業 |
| 日本電技株式会社 | 908万円 | 建設業 |
| 東亜建設工業株式会社 | 936万円 | 建設業 |
| 株式会社大本組 | 822万円 | 建設業 |
| 三機工業株式会社 | 857万円 | 建設業 |
| ダイダン株式会社 | 937万円 | 建設業 |
| 株式会社福田組 | 686万円 | 建設業 |
建設業業界の企業年収ランキングは？
大気社が属する建設業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、建設業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | ショーボンドホールディングス株式会社 | 1266万円 | 26人 |
| 2位 | 鹿島建設株式会社 | 1127万円 | 8080人 |
| 3位 | 株式会社大気社 | 1033万円 | 1555人 |
| 4位 | 株式会社大林組 | 1024万円 | 9026人 |
| 5位 | 株式会社竹中工務店 | 1012万円 | 7786人 |
| 6位 | 明豊ファシリティワークス株式会社 | 1000万円 | 179人 |
| 7位 | 清水建設株式会社 | 977万円 | 10688人 |
| 8位 | 大成建設株式会社 | 963万円 | 8579人 |
| 9位 | ＯＳＪＢホールディングス株式会社 | 950万円 | 27人 |
| 10位 | ダイダン株式会社 | 937万円 | 1578人 |
建設業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！
東京都の企業年収ランキングは？
大気社が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
| 2位 | Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
| 3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
| 4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
| 5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
| 6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
| 7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
| 8位 | 株式会社リゾート＆メディカル | 1560万円 | 2人 |
| 9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
| 10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！
企業データ
最後に、大気社の企業データについて調査した結果を記載します。
| 項目 | 詳細 |
| 会社名 | 株式会社大気社 |
| 設立年月日 | 1949年 |
| 会社ホームページ | http://www.taikisha.co.jp/ |
| 所在地 | 東京都新宿区西新宿８丁目１７番１号 |
| 代表取締役社長 | 代表取締役社長 加 藤 考 二 |
| 業種 | 建設業 |
| 事業内容 | 空気調和システム（一般空調・産業空調・特殊空調）、塗装プラント、制御システム、電気設備、公害防止設備の設計・施工・システム開発 |
大気社の歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 大気社の創設年は1949年で75年の社歴を持っており、 建設業の中では 比較的若い企業であると言えます。
年月 |
沿革 |
1949年７月 |
株式会社建材社設立 |
1949年10月 |
建設業法の施行により、建設業者登録(建設大臣(イ)1263号)を行う |
1952年10月 |
塗装プラント事業開始 |
1964年４月 |
大阪府枚方市に枚方実験室を開設(1984年４月技術研究所と改称) |
1971年６月 |
Thai Kenzaisha Co., Ltd.を設立(2001年７月Taikisha (Thailand) Co., Ltd.に社名変更、現・連結子会社) |
1973年４月 |
商号を株式会社大気社に変更 |
1974年３月 |
建設業法改正により、建設大臣許可(特、般-48)第3441号の許可を受ける |
1974年10月 |
株式を東京証券取引所市場第二部に上場 |
1976年11月 |
サンエス工業株式会社を設立(現・連結子会社) |
1980年８月 |
神奈川県座間市に座間技術センターを開設(2019年２月テクニカルセンターと改称) |
1980年９月 |
東京証券取引所市場第一部銘柄に指定 |
1981年６月 |
TKS Industrial Companyを設立(現・連結子会社) |
1986年10月 |
日本ノイズコントロール株式会社を設立(現・連結子会社) |
1987年４月 |
株式会社アトモス空調サービスを設立(2000年４月東京大気社サービス株式会社に社名変更、現・連結子会社) |
1989年３月 |
華気社(股)公司を設立(現・連結子会社) |
1989年４月 |
Taikisha UK Ltd.を設立(2012年10月Geico Taikisha Europe Ltd.に社名変更、2018年１月Geico S.p.A.に吸収合併) |
1989年６月 |
Taikisha Engineering (M) Sdn. Bhd.を設立(現・連結子会社) |
1990年４月 |
P.T.Taikisha Indonesia Engineeringを設立(現・連結子会社) |
1991年１月 |
神奈川県愛川町に総合研究所を開設 |
1992年４月 |
株式会社東気TECを設立(1996年１月株式会社韓国大気社に社名変更、現・連結子会社) |
1994年３月 |
五洲大気社工程有限公司を設立(現・連結子会社) |
1995年２月 |
Taikisha Engineering India Pvt. Ltd.を設立(1999年７月Taikisha Engineering India Ltd.に社名変更、2015年１月Taikisha Engineering India Private Ltd.に社名変更、現・連結子会社) |
1995年４月 |
Taikisha Philippines Inc.を設立(現・連結子会社) |
1998年３月 |
Taikisha Vietnam Engineering Inc.を設立(現・連結子会社) |
2000年６月 |
大気社香港有限公司を設立(現・連結子会社) |
2003年４月 |
環境設備、産業設備、塗装設備の三事業部制を導入 |
2004年１月 |
Taikisha (Singapore) Pte. Ltd.を設立(1985年３月開設のシンガポール支店を現地法人化、現・連結子会社) |
2004年４月 |
総合研究所に技術研究所を統合し、研究開発センター(神奈川県愛川町)を開設(2012年４月技術開発センターと改称) |
2004年７月 |
P.T. Taikisha Manufacturing Indonesiaを設立(現・連結子会社) |
2007年４月 |
環境設備事業部と産業設備事業部とを統合し、環境システム事業部、塗装システム事業部の二事業部制へ変更 |
2010年10月 |
天津大気社塗装系統有限公司を設立(現・連結子会社) |
2011年５月 |
Geico S.p.A.と業務・資本提携(現・連結子会社) |
2011年６月 |
Taikisha (Cambodia) Co., Ltd.を設立(現・連結子会社) |
2013年12月 |
Taikisha Myanmar Co., Ltd.を設立(現・連結子会社) |
2014年６月 |
ENC Automation LLCの持分を取得(2014年６月Encore Automation LLCに社名変更、現・連結子会社) |
2017年２月 |
BTE Co., Ltd.の株式を取得(現・連結子会社) |
2019年２月 |
座間技術センターと枚方開発部門を統合し、テクニカルセンターを開設 |
2019年12月 |
Taikisha Lao Co.,Ltd.を設立（現・連結子会社） |
まとめ
今回の記事では、大気社の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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出典
- 厚生労働省：毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）
- 厚生労働省：国民生活基礎調査
- 厚生労働省：賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省：職業情報提供サイト（日本版O-NET）
- 国税庁：民間給与実態統計調査
- 総務省統計局：家計調査（家計収支）
- 人事院：職種別民間給与実態調査
- 金融庁：EDINET
- 厚生労働省発表：女性の活躍推進企業データベースオープンデータ