立川ブラインド工業の年収は656万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【2024年最新版】
最終更新日：
立川ブラインド工業株式会社は、東京都に本社を構える、金属製品で事業を手掛ける企業です。 立川ブラインド工業の平均年収は656万円で、業界ランキング19位の平均年収となっています。 今回は、そんな立川ブラインド工業に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つ立川ブラインド工業の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！
また、下記の記事では、立川ブラインド工業について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！
おすすめコンテンツ
立川ブラインド工業の平均年収はいくら？
平均年収のサマリー
2024年度の立川ブラインド工業の平均年収は、656万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
立川ブラインド工業の平均年収は直近8年間で、 -1.8%減少と減少トレンドとなり、平均年収が減少していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は468万円で、
30~34歳になると539万円と平均年収が71万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると614万円で、40~45歳になると656万円、40~45歳になると702万円となります。
そして、50~54歳になると758万円、55~59歳になると757万円となります。
※こちらの試算は、立川ブラインド工業株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、立川ブラインド工業の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
立川ブラインド工業の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか？
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！
ランキング
業界内ランキング
立川ブラインド工業が属する業界である、「金属製品」の上場企業平均年収は580万円でした。
そのため、立川ブラインド工業の平均年収は業界平均と比較をして
76万円高く、
業界内ランキングでは、98社中19位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！
エリア内ランキング
立川ブラインド工業の本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、立川ブラインド工業の平均年収はエリア平均と比較をして
8万円低く、
エリア内ランキングでは、2269社中1017位と
同程度の平均年収となっています。
以上、立川ブラインド工業の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！
立川ブラインド工業でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える？
立川ブラインド工業のボーナス額の平均値は、105万円でした。
同業種の業界平均が93万円であることから、
12万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える？
次に、立川ブラインド工業の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は813万円、
課長の平均年収は1063万円、
部長の平均年収は1282万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
立川ブラインド工業の生涯年収はいくら？
調査の結果、立川ブラインド工業の平均生涯年収は2.2億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
立川ブラインド工業の生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで立川ブラインド工業株式会社で働いたと仮定して算出しています。
立川ブラインド工業の従業員調査
ここまで立川ブラインド工業の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
立川ブラインド工業の従業員数
有価証券報告書によると、立川ブラインド工業の従業員数は、828人でした。
金属製品の従業情報員の平均従業員数が、767人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが21位（98社中）であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
立川ブラインド工業の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、立川ブラインド工業の平均勤続年数は、17.9年でした。
金属製品の従業員の平均属年数が、15.9年であることから、
一度立川ブラインド工業に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
立川ブラインド工業の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、立川ブラインド工業の従業員の平均年齢は、42.0歳でした。 金属製品の従業員の平均年齢が、42.4歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
立川ブラインド工業の事業展望
「せっかく立川ブラインド工業に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、立川ブラインド工業が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく立川ブラインド工業がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！
立川ブラインド工業は、事業戦略として、「「安心・安全・快適・環境・健康」をキーワードに、多様化するニーズを的確に捉えた製品開発に努めると共に、リアルとデジタルを融合させたマーケティングの進化とプロダクトミックス提案の強化、電動製品、間仕切製品の拡販、取扱商材の拡大、販売価格の見直しを視野に入れた収益改善等にも努めていく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 2024年９月竣工予定の技術研究棟を本稼働させ、独自の新技術、新素材、新製法等を幅広く研究し、メーカーとしての開発基盤を強化することで、技術力の向上を図ると共に、環境負荷低減に繋がる製品開発にも注力する
- 建築物の開口部、とりわけ窓まわり製品を事業の核とする建築内装品の総合メーカーとして、また、長年培ってきた歯車技術、動力伝導技術を活かした機械式立体駐車装置、減速機メーカーとして、今日に至っている
- 中長期的な成長に向けた事業戦略、マーケティングの強化を図るために必要不可欠な人材の確保と育成を推進し、また事業拠点等の整備も含め、経営資源を計画的に強化していく
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、立川ブラインド工業の将来性を分析していきしょう！
売上額から見る立川ブラインド工業の将来性
立川ブラインド工業は、主な事業として、室内外装品関連事業・駐車場装置関連事業・減速機関連事業を手がけています。
ここで、立川ブラインド工業の売上高推移についてみて見ましょう。
直近8年間の売上成長率は-0.6%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、立川ブラインド工業の売上高ランキングは、
同業種で31位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見る立川ブラインド工業の将来性
次に、立川ブラインド工業の純利益推移についてみてみましょう。
直近8年間の純利益成長率は38.3%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、立川ブラインド工業の売上高ランキングは、
同業種で22位と
業界を牽引している企業となっています。
立川ブラインド工業の競合企業は？
立川ブラインド工業と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
| 企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
| トーソー株式会社 | 572万円 | 金属製品 |
| 那須電機鉄工株式会社 | 546万円 | 金属製品 |
| 東洋シヤッター株式会社 | 543万円 | 金属製品 |
| 株式会社マルゼン | 566万円 | 金属製品 |
| 株式会社山本製作所 | 422万円 | 金属製品 |
| 株式会社 佐賀鉄工所 | 521万円 | 金属製品 |
| 株式会社稲葉製作所 | 579万円 | 金属製品 |
| 株式会社ファインシンター | 647万円 | 金属製品 |
| エムケー精工株式会社 | 567万円 | 金属製品 |
| 高周波熱錬株式会社 | 605万円 | 金属製品 |
金属製品業界の企業年収ランキングは？
立川ブラインド工業が属する金属製品業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、金属製品業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | 三和ホールディングス株式会社 | 990万円 | 45人 |
| 2位 | 宮地エンジニアリンググループ株式会社 | 905万円 | 19人 |
| 3位 | 株式会社横河ブリッジホールディングス | 767万円 | 36人 |
| 4位 | トーカロ株式会社 | 749万円 | 725人 |
| 5位 | 東洋製罐グループホールディングス株式会社 | 741万円 | 470人 |
| 6位 | ＴＯＮＥ株式会社 | 718万円 | 127人 |
| 7位 | 川田テクノロジーズ株式会社 | 717万円 | 89人 |
| 8位 | 日本発條株式会社 | 702万円 | 5013人 |
| 9位 | ＪＦＥコンテイナー株式会社 | 700万円 | 304人 |
| 10位 | 株式会社ＬＩＸＩＬ | 697万円 | 14352人 |
金属製品業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！
東京都の企業年収ランキングは？
立川ブラインド工業が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
| 2位 | Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
| 3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
| 4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
| 5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
| 6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
| 7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
| 8位 | 株式会社リゾート＆メディカル | 1560万円 | 2人 |
| 9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
| 10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！
企業データ
最後に、立川ブラインド工業の企業データについて調査した結果を記載します。
| 項目 | 詳細 |
| 会社名 | 立川ブラインド工業株式会社 |
| 所在地 | 東京都港区三田３丁目１番１２号 |
| 代表取締役社長 | 代表取締役社長 立 川 光 威 |
| 業種 | 金属製品 |
立川ブラインド工業の歴史
1938年５月 |
東京都台東区において故立川孟美が有限会社立川工業所を設立。布製ブラインド及び木製ブラインドの製造販売を開始。 |
1947年10月 |
株式会社に改組（資本金19万５千円）するとともに、社名を立川ブラインド工業株式会社と改称。木製及びアルミ合金条（ジュラルミン）のブラインドの製造販売を開始。 |
1954年８月 |
東洋スプリート工業株式会社を吸収合併。本社を東京都文京区に移転。 |
1960年８月 |
埼玉県北葛飾郡に東京工場を建設。 |
1964年９月 |
一般住宅向け簡易間仕切「アコーデオンカーテン」の製造販売を開始。 |
1967年11月 |
室内装品全般の販売等を目的に日本内装材工業株式会社（本社・文京区）を設立。 |
1968年１月 |
日本内装材工業株式会社（本社・船橋市）を吸収合併。 |
1968年５月 |
滋賀県愛知郡に西日本工場（現滋賀工場）を建設。同所に東京工場を移転。 |
1972年10月 |
本社を東京都新宿区に移転。 |
1974年５月 |
新潟県北蒲原郡（現阿賀野市）に東日本工場（現新潟工場）を建設。 |
1976年３月 |
富士変速機株式会社（現連結子会社）と業務及び資本提携。 |
1976年６月 |
本社を東京都渋谷区に移転。 |
1979年11月 |
札幌市西区に札幌製作所を開設。 |
1980年10月 |
福岡県嘉穂郡（現飯塚市）に福岡製作所を開設。 |
1982年３月 |
定款の営業目的にサッシ、シャッターの製造販売を追加。 |
1982年６月 |
日本証券業協会東京地区協会に株式を登録。 |
1983年１月 |
東京、大阪、福岡、仙台、札幌、名古屋、広島に支店を設置。 |
1984年３月 |
横浜支店を設置。 |
1984年８月 |
京都支店（現京都営業所）を設置。 |
1984年12月 |
室内外装品の設計施工及び販売等を目的に立川装備株式会社（現連結子会社）を設立。 |
1987年１月 |
静岡支店（現静岡営業所）を設置。 |
1987年３月 |
定款の営業目的に各種駐車場装置の販売を追加。 |
1987年10月 |
東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 |
1988年10月 |
布帛製品の製造販売等を目的に立川布帛工業株式会社（現連結子会社）を設立。 |
1988年11月 |
新潟支店（現信越支店）を設置。 |
1989年２月 |
関東支店を設置。 |
1989年６月 |
広島県呉市に広島製作所を開設。 |
1990年１月 |
立川装備株式会社が有限会社新宿信誠社を設立。 |
1990年３月 |
北陸支店（現金沢支店）、四国支店（現高松支店）を設置。 |
1990年12月 |
駐車場装置等のメンテナンスを目的に富士変速機株式会社と共同でティーエフサービス株式会社を設立。 |
1991年２月 |
布帛製品の製造販売等を目的に滋賀立川布帛工業株式会社（現連結子会社）を設立。 |
1991年８月 |
室内装飾品のデザイン開発、イベント企画等を目的に株式会社タチカワシルキーハウスを設立。（2022年９月に清算） |
1991年11月 |
本社を東京都渋谷区より東京都港区（海岸）に移転。 |
1992年４月 |
千葉、神戸（現神戸営業所）に支店を設置。 |
1993年６月 |
富士変速機株式会社が名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場。 |
1993年10月 |
株式会社立川技術工作所がティーエフサービス株式会社を吸収合併。社名をタチカワテクノサービス株式会社に改称。（1999年12月「タチカワサービス株式会社」に社名変更。現連結子会社） |
1994年７月 |
海外営業部を分離独立させ、タチカワトレーディング株式会社（現連結子会社）を設立。 |
1995年５月 |
富士変速機株式会社が岐阜県美濃市にテクノパーク工場を建設。 |
1999年12月 |
富士変速機株式会社がタチカワテクノサービス株式会社を設立。（2009年10月に清算） |
2000年２月 |
富士変速機株式会社の子会社タチカワテクノサービス株式会社がタチカワサービス株式会社より営業の一部（機械式立体駐車装置等のメンテナンス事業）を譲受。 |
2002年７月 |
各種ブラインド、間仕切等の製造、販売を目的に中華人民共和国上海市に立川窗飾工業（上海）有限公司（現連結子会社）を設立。 |
2005年５月 |
本社を東京都港区（海岸）より東京都港区（三田）の現住所に移転。 |
2015年７月 |
東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。 |
2022年４月 |
東京証券取引所プライム市場へ移行。 |
まとめ
今回の記事では、立川ブラインド工業の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。
また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい！
【関連企業の年収を徹底調査】
- トーソーに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- 那須電機鉄工に就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- 東洋シヤッターに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- マルゼンに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- 山本製作所に就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- 佐賀鉄工所に就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- 稲葉製作所に就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- ファインシンターに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- エムケー精工に就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- 高周波熱錬に就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
このサイトについて
各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省：毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）
- 厚生労働省：国民生活基礎調査
- 厚生労働省：賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省：職業情報提供サイト（日本版O-NET）
- 国税庁：民間給与実態統計調査
- 総務省統計局：家計調査（家計収支）
- 人事院：職種別民間給与実態調査
- 金融庁：EDINET
- 厚生労働省発表：女性の活躍推進企業データベースオープンデータ