三井住建道路の年収は703万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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三井住建道路株式会社は、東京都に本社を構える、建設業で事業を手掛ける企業です。 三井住建道路の平均年収は703万円で、業界ランキング96位の平均年収となっています。 今回は、そんな三井住建道路に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ三井住建道路の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、三井住建道路について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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三井住建道路の平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2022年度の三井住建道路の平均年収は、703万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
三井住建道路の平均年収は直近7年間で、 +8.5%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は480万円で、
30~34歳になると532万円と平均年収が52万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると584万円で、40~45歳になると636万円、40~45歳になると703万円となります。
そして、50~54歳になると710万円、55~59歳になると707万円となります。
※こちらの試算は、三井住建道路株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、三井住建道路の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
三井住建道路の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
三井住建道路が属する業界である、「建設業」の上場企業平均年収は708万円でした。
そのため、三井住建道路の平均年収は業界平均と比較をして
5万円低く、
業界内ランキングでは、195社中96位と比較的低い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
三井住建道路の本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、三井住建道路の平均年収はエリア平均と比較をして
39万円高く、
エリア内ランキングでは、2269社中778位と
同程度の平均年収となっています。
以上、三井住建道路の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
三井住建道路でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
三井住建道路のボーナス額の平均値は、113万円でした。
同業種の業界平均が114万円であることから、
1万円程低い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、三井住建道路の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は872万円、
課長の平均年収は1140万円、
部長の平均年収は1374万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的低い水準にあることが分かります。
三井住建道路の生涯年収はいくら?
調査の結果、三井住建道路の平均生涯年収は2.2億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
三井住建道路の生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで三井住建道路株式会社で働いたと仮定して算出しています。
三井住建道路の従業員調査
ここまで三井住建道路の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
三井住建道路の従業員数
有価証券報告書によると、三井住建道路の従業員数は、448人でした。
建設業の従業情報員の平均従業員数が、1385人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが110位(195社中)であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
三井住建道路の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、三井住建道路の平均勤続年数は、16.9年でした。
建設業の従業員の平均属年数が、14.8年であることから、
一度三井住建道路に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
三井住建道路の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、三井住建道路の従業員の平均年齢は、45.6歳でした。 建設業の従業員の平均年齢が、43.2歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
三井住建道路の事業展望
「せっかく三井住建道路に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、三井住建道路が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく三井住建道路がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
三井住建道路は、事業戦略として、「先行きが不透明な情勢にはあるが、及び連結子会社をいう。以下同じ。)は、持続可能な社会の実現に向かって世界的に意識が高まっている背景を踏まえ、経済的価値の追求に加え、環境・社会的価値の追求を取り入れて事業活動を展開していくことを目指して、2022年度を初年度とする三ヵ年の「中期経営計画2022-2024」(2023年3月期~2025年3月期)を策定し、スタートしている」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 日本経済は新型コロナウィルス感染症拡大による経済活動の停滞が長期間に及んでいることに加えて、世界情勢の緊迫が資源価格の高騰や円安の進行に繋がるなど、先行きの不透明感が払拭できない厳しいものとなっている
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、三井住建道路の将来性を分析していきしょう!
売上額から見る三井住建道路の将来性
三井住建道路は、主な事業として、建設事業・製造・販売事業・その他を手がけています。
ここで、三井住建道路の売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は-5.7%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、三井住建道路の売上高ランキングは、
同業種で126位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
純利益から見る三井住建道路の将来性
次に、三井住建道路の純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は-23.8%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、三井住建道路の売上高ランキングは、
同業種で134位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
三井住建道路の競合企業は?
三井住建道路と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
北陸電話工事株式会社 | 448万円 | 建設業 |
南海辰村建設株式会社 | 678万円 | 建設業 |
三晃金属工業株式会社 | 698万円 | 建設業 |
第一カッター興業株式会社 | 664万円 | 建設業 |
株式会社 森組 | 762万円 | 建設業 |
株式会社富士ピー・エス | 686万円 | 建設業 |
株式会社ナカノフドー建設 | 690万円 | 建設業 |
株式会社 巴コーポレーション | 584万円 | 建設業 |
株式会社イチケン | 738万円 | 建設業 |
株式会社守谷商会 | 626万円 | 建設業 |
建設業業界の企業年収ランキングは?
三井住建道路が属する建設業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、建設業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | ショーボンドホールディングス株式会社 | 1266万円 | 26人 |
2位 | 鹿島建設株式会社 | 1127万円 | 8080人 |
3位 | 株式会社大気社 | 1033万円 | 1555人 |
4位 | 株式会社大林組 | 1024万円 | 9026人 |
5位 | 株式会社竹中工務店 | 1012万円 | 7786人 |
6位 | 明豊ファシリティワークス株式会社 | 1000万円 | 179人 |
7位 | 清水建設株式会社 | 977万円 | 10688人 |
8位 | 大成建設株式会社 | 963万円 | 8579人 |
9位 | OSJBホールディングス株式会社 | 950万円 | 27人 |
10位 | ダイダン株式会社 | 937万円 | 1578人 |
建設業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
東京都の企業年収ランキングは?
三井住建道路が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
2位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
8位 | 株式会社リゾート&メディカル | 1560万円 | 2人 |
9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、三井住建道路の企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 三井住建道路株式会社 |
設立年月日 | 1948年 |
所在地 | 東京都新宿区西新宿6丁目24番1号 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長 松井 隆幸 |
業種 | 建設業 |
三井住建道路の歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 三井住建道路の創設年は1948年で76年の社歴を持っており、 建設業の中では 比較的若い企業であると言えます。
1948年2月 |
岡本興業株式会社として設立 |
1951年3月 |
建設業法による北海道知事登録(イ)第3047号、以後2年ごとに更新登録 |
1961年2月 |
建設業法による建設大臣登録(ト)第4133号、以後2年ごとに更新登録 |
1965年12月 |
北海道道路株式会社に改称 |
1971年12月 |
三井道路株式会社に商号変更(北海道道路株式会社を存続会社として、三建道路株式会社、岡田鋪装株式会社、2:1:1の比率にて3社合併) |
1971年12月 |
北海道支社、東京支社、仙台支店、埼玉支店、名古屋支店、大阪支店、広島支店及び福岡支店を開設 |
1972年1月 |
三道工業株式会社設立(現・連結子会社) |
1973年7月 |
建設業法改正による建設大臣許可(特―48)第1330号、以後3年ごとに更新 |
1974年6月 |
宅地建物取引業免許、東京都知事免許(1)第27826号、以後3年ごとに更新(1998年以降、5年ごとに更新) |
1988年12月 |
決算期を9月から3月に変更 |
1990年9月 |
定款を変更し、事業の目的に産業廃棄物の処理に関する事業を追加 |
1992年12月 |
建設大臣許可(特―4)第1330号により建築工事業を追加 |
1996年2月 |
東京証券取引所市場第二部に上場 |
1998年1月 |
エムアール工業株式会社設立 |
2002年6月 |
建設業法による国土交通大臣許可(特―14)第1330号、以後5年ごとに更新 |
2003年10月 |
住建道路株式会社と合併し三井住建道路株式会社に商号変更 |
|
合併により株式会社小河原組を関係会社として承継 |
2006年3月 |
株式会社小河原組の株式を譲渡したことにより、同社を連結の範囲から除外 |
2011年3月 |
エムアール工業株式会社解散 |
2012年4月 |
雁部建設株式会社の株式取得 |
2013年6月 |
定款を変更し、事業の目的に土壌・地下水汚染の調査及び浄化等に関する事項ならびに発電事業及び電気の販売等に関する事項を追加 |
2020年7月 |
本店を「東京都新宿区余丁町」より「東京都新宿区西新宿」へ移転 |
2021年3月 |
雁部建設株式会社の全株式を譲渡したことにより、同社を連結の範囲から除外 |
まとめ
今回の記事では、三井住建道路の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ