新日本海フェリーの年収は615万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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新日本海フェリー株式会社は、北海道に本社を構える、海運業で事業を手掛ける企業です。 新日本海フェリーの平均年収は615万円で、業界ランキング14位の平均年収となっています。 今回は、そんな新日本海フェリーに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ新日本海フェリーの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、新日本海フェリーについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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新日本海フェリーの平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2022年度の新日本海フェリーの平均年収は、615万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が614万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
新日本海フェリーの平均年収は直近7年間で、 -8.6%減少と減少トレンドとなり、平均年収が減少していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は519万円で、
30~34歳になると573万円と平均年収が54万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると615万円で、40~45歳になると631万円、40~45歳になると646万円となります。
そして、50~54歳になると642万円、55~59歳になると638万円となります。
※こちらの試算は、新日本海フェリー株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、新日本海フェリーの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
新日本海フェリーの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
新日本海フェリーが属する業界である、「海運業」の上場企業平均年収は834万円でした。
そのため、新日本海フェリーの平均年収は業界平均と比較をして
219万円低く、
業界内ランキングでは、15社中14位と比較的低い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
新日本海フェリーの本社がある北海道における上場企業の平均年収は517万円となります。
そのため、新日本海フェリーの平均年収はエリア平均と比較をして
98万円高く、
エリア内ランキングでは、62社中14位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、新日本海フェリーの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
新日本海フェリーでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
新日本海フェリーのボーナス額の平均値は、99万円でした。
同業種の業界平均が134万円であることから、
35万円程低い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、新日本海フェリーの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は762万円、
課長の平均年収は997万円、
部長の平均年収は1202万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的低い水準にあることが分かります。
新日本海フェリーの生涯年収はいくら?
調査の結果、新日本海フェリーの平均生涯年収は2.1億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
新日本海フェリーの生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで新日本海フェリー株式会社で働いたと仮定して算出しています。
新日本海フェリーの従業員調査
ここまで新日本海フェリーの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
新日本海フェリーの従業員数
有価証券報告書によると、新日本海フェリーの従業員数は、537人でした。
海運業の従業情報員の平均従業員数が、332人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが4位(15社中)であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
新日本海フェリーの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、新日本海フェリーの平均勤続年数は、15.1年でした。
海運業の従業員の平均属年数が、13.8年であることから、
一度新日本海フェリーに就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
新日本海フェリーの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、新日本海フェリーの従業員の平均年齢は、36.3歳でした。 海運業の従業員の平均年齢が、40.3歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
新日本海フェリーの事業展望
「せっかく新日本海フェリーに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、新日本海フェリーが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく新日本海フェリーがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
新日本海フェリーは、事業戦略として、「状況のなか、いたしましては引き続き多様化するニーズを的確に捉え、旅客、乗用車、貨物車部門並びに関連する事業分野においてグループ力を結集し、さらなる事業の発展と社会への貢献に努めていく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- カーフェリーによる一般旅客、乗用車及び貨物車の海上輸送を中心として関連する貨物運送事業やホテル事業等を通じ、広く社会に貢献することを基本理念としている
- 1970年の開業以来、北海道と関西、関東及び東北を結ぶ安定した海上輸送により人流、物流に資すると共に地域経済の活性化に貢献している
- 社会の課題として環境改善への取り組み、具体的にはCO2削減のために貨物輸送の海上輸送へのモーダルシフト推進に率先して活動している
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、新日本海フェリーの将来性を分析していきしょう!
売上額から見る新日本海フェリーの将来性
新日本海フェリーは、主な事業として、海運業を手がけています。
ここで、新日本海フェリーの売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は-23.4%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、新日本海フェリーの売上高ランキングは、
同業種で10位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
純利益から見る新日本海フェリーの将来性
次に、新日本海フェリーの純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は-11.6%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、新日本海フェリーの売上高ランキングは、
同業種で9位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
新日本海フェリーの競合企業は?
新日本海フェリーと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
川崎近海汽船株式会社 | 764万円 | 海運業 |
川崎汽船株式会社 | 990万円 | 海運業 |
NSユナイテッド海運株式会社 | 876万円 | 海運業 |
東海汽船株式会社 | 757万円 | 海運業 |
海運業業界の企業年収ランキングは?
新日本海フェリーが属する海運業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、海運業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 日本郵船株式会社 | 1082万円 | 1249人 |
2位 | 株式会社商船三井 | 1072万円 | 1098人 |
3位 | 川崎汽船株式会社 | 990万円 | 794人 |
4位 | 共栄タンカー株式会社 | 981万円 | 55人 |
5位 | 飯野海運株式会社 | 942万円 | 169人 |
6位 | 乾汽船株式会社 | 929万円 | 70人 |
7位 | 株式会社 東栄リーファーライン | 885万円 | 24人 |
8位 | NSユナイテッド海運株式会社 | 876万円 | 215人 |
9位 | 玉井商船株式会社 | 792万円 | 20人 |
10位 | 川崎近海汽船株式会社 | 764万円 | 245人 |
海運業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
北海道の企業年収ランキングは?
新日本海フェリーが属する北海道において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、北海道における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 札幌テレビ放送株式会社 | 1046万円 | 204人 |
2位 | 株式会社ニトリホールディングス | 835万円 | 867人 |
3位 | 株式会社 進学会ホールディングス | 768万円 | 1人 |
4位 | 北海道建設業信用保証株式会社 | 742万円 | 45人 |
5位 | 北海道電力株式会社 | 737万円 | 2337人 |
6位 | 雪印メグミルク株式会社 | 726万円 | 3134人 |
7位 | 株式会社アインホールディングス | 654万円 | 156人 |
8位 | 株式会社ツルハホールディングス | 653万円 | 278人 |
9位 | 株式会社北洋銀行 | 652万円 | 2542人 |
10位 | 株式会社ロジネットジャパン | 640万円 | 105人 |
北海道に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、新日本海フェリーの企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 新日本海フェリー株式会社 |
設立年月日 | 1969年 |
所在地 | 北海道小樽市築港7番2号 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長 入谷 泰生 |
業種 | 海運業 |
新日本海フェリーの歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 新日本海フェリーの創設年は1969年で55年の社歴を持っており、 海運業の中では 比較的若い企業であると言えます。
1969年6月 |
新日本海フェリー株式会社設立 |
1970年6月 |
舞鶴営業所・ターミナル開設(現在舞鶴支店) |
7月 |
小樽本社・ターミナル開設 |
8月 |
第1船「すずらん丸」就航 |
1971年7月 |
本社を大阪に移転 |
1972年1月 |
協和商事株式会社設立 |
4月 |
札幌案内所開設(現在札幌支店) |
5月 |
第2船「フェリーはまなす」就航 |
1973年4月 |
新潟営業所開設(現在新潟支店) |
7月 |
第3船「フェリーあかしあ」就航 |
1979年5月 |
小樽勝納フェリーターミナル完成事務所移転 |
7月 |
「ニューゆうかり」小樽/敦賀間就航 |
1980年6月 |
東京事務所開設(現在東京支店) |
1984年7月 |
「フェリーらいらっく」小樽/舞鶴間就航 |
1987年3月 |
新潟・新フェリーターミナル完成事務所移転 |
4月 |
「ニューしらゆり」小樽/新潟間就航 |
10月 |
舞鶴・新フェリーターミナル完成事務所移転 |
1988年7月 |
「ニューあかしあ」小樽/舞鶴間就航 |
1989年4月 |
客船運航委託会社日本クルーズ客船株式会社設立 |
10月 |
マリネックス株式会社設立 |
1990年7月 |
クルーズ客船「おりえんとびいなす」就航 |
8月 |
ノーザントランスポートサービス株式会社設立 |
1991年4月 |
マリネックストランスポートサービス株式会社設立 |
9月 |
「フェリーらべんだあ」小樽/舞鶴間就航 |
10月 |
協和ロジスティクス株式会社設立 |
1994年4月 |
小樽・新フェリーターミナル完成事務所移転 |
7月 |
「フェリーしらかば」小樽/新潟間就航 |
1996年6月 |
名古屋営業所開設 |
まとめ
今回の記事では、新日本海フェリーの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。
また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい!
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このサイトについて
各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ