SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの年収は710万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】

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SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの平均年収ランキングのまとめ

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズ株式会社は、東京都に本社を構える、情報・通信業で事業を手掛ける企業です。 SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの平均年収は710万円で、業界ランキング139位の平均年収となっています。 今回は、そんなSEホールディングス・アンド・インキュベーションズに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つSEホールディングス・アンド・インキュベーションズの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!

また、下記の記事では、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!


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SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの平均年収はいくら?

平均年収のサマリー

2022年度のSEホールディングス・アンド・インキュベーションズの平均年収は、710万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、 全国平均よりも高い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの平均年収の推移

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの平均年収は直近7年間で、 +3.3%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。

年代別の平均年収

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの年代別平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は364万円で、 30~34歳になると441万円と平均年収が77万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると513万円で、40~45歳になると582万円40~45歳になると637万円となります。 そして、50~54歳になると710万円55~59歳になると760万円となります。

※こちらの試算は、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズ株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている 賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。 詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの平均年収のサマリーについてみてきました。 しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。 SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、 上位何位なのでしょうか?

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!


ランキング

業界内ランキング

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの業界内年収ランキング

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズが属する業界である、「情報・通信業」の上場企業平均年収は651万円でした。 そのため、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの平均年収は業界平均と比較をして 59万円高く、 業界内ランキングでは、555社中139位と比較的高い平均年収となっています。

次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!

エリア内ランキング

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズのエリア内年収ランキング

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの平均年収はエリア平均と比較をして 46万円高く、 エリア内ランキングでは、2269社中748位比較的高い平均年収となっています。

以上、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの年収ランキングについて見てきました。 ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。

それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズでキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える?

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズのボーナス額の平均値は、114万円でした。 同業種の業界平均が104万円であることから、 10万円程高い金額になっています。

出世するといくら貰える?

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの役職別平均年収の比較

次に、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は880万円、 課長の平均年収は1151万円、 部長の平均年収は1388万円と、 同業界の平均と比較をして 比較的高い水準にあることが分かります。


SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの生涯年収はいくら?

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの生涯年収ランキング

調査の結果、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの平均生涯年収は2.0億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、 SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの生涯年収は 比較的高い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳までSEホールディングス・アンド・インキュベーションズ株式会社で働いたと仮定して算出しています。


SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの従業員調査

ここまでSEホールディングス・アンド・インキュベーションズの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの従業員数

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの従業員数比較

有価証券報告書によると、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの従業員数は、8人でした。 情報・通信業の従業情報員の平均従業員数が、563人であることから、 業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが538位(555社中)であることからも、 規模の比較的小さい企業であることが分かります。

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの従業員の平均勤続年数

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの平均勤続年数比較

有価証券報告書によると、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの平均勤続年数は、12.8年でした。 情報・通信業の従業員の平均属年数が、8.3年であることから、 一度SEホールディングス・アンド・インキュベーションズに就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの従業員平均年齢

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの従業員の平均年齢比較

有価証券報告書によると、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの従業員の平均年齢は、51.2歳でした。 情報・通信業の従業員の平均年齢が、38.9歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。


SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの事業展望

「せっかくSEホールディングス・アンド・インキュベーションズに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。 そのためにも、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。 また、それだけでなくSEホールディングス・アンド・インキュベーションズがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。 それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズは、事業戦略として、「医療関連人材紹介を含む業種・職種別人材ビジネス市場規模(5市場計)は、2021年度では依然としてコロナ禍が継続しているものの、コロナ禍での事業活動や働き方が確立・定着したことで、各人材サービス、特に医療人材サービスの需要は回復を見せており、前年度比7.0%増の3兆8,943億円と予測されておる(㈱矢野経済研究所2021年11月公表)」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。

  • コロナ禍やロシアによるウクライナ侵攻に伴う原材料費高騰、景況感悪化などを通じて、クライアントの広告宣伝費削減やイベント縮小、対面営業活動の制限などが、引き続き業績に一定のマイナス影響を及ぼす可能性があると認識しておるが、コロナ禍収束後やロシア・ウクライナ停戦後は、一層のオンライン化、デジタル化に関連したサービス提案を行うことに業容拡大の機会があると考えている
  • IT人材向け研修を含む企業向け研修サービス市場は、2021年度ではオンラインを活用した研修などコロナ禍に対応した研修サービスへの移行が加速し、前年度比8.9%増の5,250億円と大幅なプラス成長が予測されておる((株)矢野経済研究所2021年9月公表)
  • 市場全体をターゲットとする既存の概念にとらわれず広い視点で収益チャンスを捉え、既存事業の成長に加え、新規事業を積極的に展開していくと共に、必要に応じて企業への戦略的投資や育成、M&Aに関しても積極的に活用し、事業を拡大していくことにより、グループの全体価値の向上を図る

業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの将来性を分析していきしょう!

売上額から見るSEホールディングス・アンド・インキュベーションズの将来性

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの売上高推移のグラフ

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズは、主な事業として、出版事業・コーポレートサービス事業・ソフトウェア・ネットワーク事業・教育・人材事業・投資運用事業を手がけています。 ここで、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの売上高推移についてみて見ましょう。 直近7年間の売上成長率は124.7%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの売上高ランキングは、 同業種で509位業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。

純利益から見るSEホールディングス・アンド・インキュベーションズの将来性

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの純利益高推移のグラフ

次に、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの純利益推移についてみてみましょう。 直近7年間の純利益成長率は21.6%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの売上高ランキングは、 同業種で281位業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。


SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの競合企業は?

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名 平均年収 事業内容
株式会社光通信 1682万円 情報・通信業
株式会社インプレスホールディングス 918万円 情報・通信業
KYCOMホールディングス株式会社 466万円 情報・通信業
株式会社エヌジェイホールディングス 688万円 情報・通信業
ジェイ・エスコムホールディングス株式会社 411万円 情報・通信業
株式会社ソフトフロントホールディングス 567万円 情報・通信業
株式会社フジ・メディア・ホールディングス 866万円 情報・通信業
株式会社フライトホールディングス 664万円 情報・通信業
ポールトゥウィン・ピットクルーホールディングス株式会社 788万円 情報・通信業
株式会社インテージホールディングス 891万円 情報・通信業

情報・通信業業界の企業年収ランキングは?

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズが属する情報・通信業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、情報・通信業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 株式会社光通信 1682万円 7人
2位 株式会社テレビ東京ホールディングス 1522万円 102人
3位 株式会社TBSホールディングス 1449万円 111人
4位 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス 1427万円 27人
5位 株式会社テレビ朝日ホールディングス 1421万円 77人
6位 日本テレビホールディングス株式会社 1379万円 199人
7位 ソフトバンクグループ株式会社 1322万円 255人
8位 株式会社ジャストシステム 1309万円 316人
9位 株式会社スカパーJSATホールディングス 1271万円 27人
10位 朝日放送グループホールディングス株式会社 1253万円 72人

情報・通信業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!


東京都の企業年収ランキングは?

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 2735万円 731人
2位 M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 2478万円 206人
3位 ヒューリック株式会社 1907万円 222人
4位 株式会社ドリームインキュベータ 1776万円 120人
5位 株式会社光通信 1682万円 7人
6位 インテグラル株式会社 1657万円 71人
7位 三菱商事株式会社 1631万円 4629人
8位 株式会社リゾート&メディカル 1560万円 2人
9位 そーせいグループ株式会社 1541万円 41人
10位 株式会社テレビ東京ホールディングス 1522万円 102人

東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!


企業データ

最後に、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの企業データについて調査した結果を記載します。

項目 詳細
会社名 SEホールディングス・アンド・インキュベーションズ株式会社
所在地 東京都新宿区舟町5
代表取締役社長 代表取締役社長    速  水  浩  二
業種 情報・通信業

SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの歴史

歴史をもっと見る

年月

沿革

1985年12月

東京都千代田区麹町に、資本金2,000千円で(株)翔泳社を設立。コンピューターソフトウェアのマニュアル受注制作事業を開始。

1987年3月

書籍流通の取次口座を取得。「日本語Windowsプログラマーズガイド」を出版し、パソコン関連書籍の出版事業を開始。

1988年4月

IT関連企業のパッケージデザイン、ブランドデザイン、CI、空間デザイン等の事業を開始。

1992年12月

本社を東京都渋谷区神宮前に移転。

1993年6月

「Windows APIバイブル1」を刊行。以降プログラミング専門書を拡充。

1993年9月

不動産管理事業の運営を目的として、子会社(株)クラスエイ(2010年9月に連結の範囲から除外)を設立。

1995年4月

一般書籍事業(翻訳ノンフィクション等)を開始。雑誌「Visual Basic Magazine」を創刊。

 

ゲーム開発局を新設し、ゲーム開発事業を開始。

1996年1月

グラハム・ハンコック著「神々の指紋」(上・下)刊行。約225万部のベストセラーとなる。

1998年3月

アミューズメント施設運営事業を開始。目黒区武蔵小山に「Game Goose」1号店オープン。

1998年7月

本社を東京都新宿区舟町に移転し、全部局を統合。

 

EXAM PRESSシリーズを刊行。以降資格試験対策書籍を拡充。

1998年9月

当社株式を日本証券業協会に店頭登録。

1998年12月

米国TPD社とVisual C++のカンファレンス「VCDC JAPAN」を共催、カンファレンス・セミナー事業を開始。

1999年4月

ゲーム開発局をソフトウェア・ソリューション局へ組織変更。一般システム受注、携帯電話向けソフト開発事業を開始。

1999年7月

IT技術者向けコマースサイト「SEshop.com」をオープン。

 

「ネットビジネス戦略入門」を刊行し、ビジネス書籍分野へ参入。

1999年10月

KDDIの携帯インターネットサービス「EZ Web」に、公式サーチエンジン「EZサーチ」他のサービスを開始。

2000年10月

メール広告事業を行う(株)イージーユーズ(2010年5月に連結の範囲から除外)の株式を取得。

2000年12月

自社書籍をテキストとするe-learningサービス「独習ゼミ」の販売を開始。

2001年11月

IT関連の職業紹介事業の運営を目的として、子会社(株)翔泳社人材センター(現(株)SEプラス)を設立。

2003年2月

IT開発技術者向けセミナーイベント「Developers Summit」の定期開催を開始。

2003年8月

「Project Management Professional」をはじめとする資格学習ソフトの販売を開始。

2003年11月

携帯電話向け懸賞サイト「LOTO!LOTO!」をオープンし、モバイル広告事業を開始。

2004年6月

PMP資格試験に対応した「Project Management Professionalセミナー」の定期開催を開始。

2004年7月

インターネットカフェ運営事業を開始。新宿区新宿に「Moopa!」1号店オープン。

2004年12月

日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所(現東京証券取引所JASDAQ(スタンダード))に株式を上場。

2005年3月

アフィリエイト広告事業を行う(株)モバイル・アフィリエイト(2010年5月に連結の範囲から除外)の株式を取得。

2005年9月

インターネットカフェの運営を行う(株)リバティハウス(現INCユナイテッド(株)(2017年5月に連結の範囲から除外))の株式を取得し、子会社化。

2005年10月

インターネットカフェの運営を行う(株)コミカの株式を取得し、子会社化。

2005年12月

インターネットカフェ事業におけるグループ内統合の一環で、(株)コミカをINCユナイテッド(株)(2017年5月に連結の範囲内から除外)に吸収合併。

2006年1月

インターネットカフェ事業におけるグループ内統合の一環で、当社ネットカフェ事業をINCユナイテッド(株)(2017年5月に連結の範囲から除外)に営業譲渡。

2006年10月

会社分割により(株)翔泳社、(株)SEデザイン、SEモバイル・アンド・オンライン(株)、(株)ゲームグースを新設し事業を承継。当社は純粋持株会社へ移行。
当社は会社分割を機にSEホールディングス・アンド・インキュベーションズ(株)へ商号変更。

2007年7月

(株)システム・テクノロジー・アイ(現アイスタディ(株))を完全親会社、(株)SEプラス(旧翔泳社プラス)を完全子会社とする株式交換を実施。その結果、(株)システム・テクノロジー・アイ(現アイスタディ(株)。2015年12月に連結の範囲から除外)を子会社化。

2007年10月

持分法適用会社であった(株)イージーユーズが実施する第三者割当増資の全額引受け。これに伴い、(株)イージーユーズ(2010年5月に連結の範囲から除外)を子会社化。

2008年9月

持分法適用会社であった(株)モバイル・アフィリエイトの株式を追加取得し、(株)モバイル・アフィリエイト(2010年5月に連結の範囲から除外)を子会社化。

2009年4月

(株)イージーユーズは、(株)モバイル・アフィリエイトを吸収合併し、合併を機に(株)SEメディアパートナーズ(2010年5月に連結の範囲から除外)へ商号変更。

2010年4月

ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)(現東京証券取引所JASDAQ(スタンダード))に上場。

 

(株)翔泳社、SEモバイル・アンド・オンライン(株)、(株)SEデザインは「GoogleTM Apps Premier Edition」の正規販売代理店として活動をスタート。

2010年5月

保有する(株)SEメディアパートナーズ株式全株を処分し、同社を連結の範囲から除外。

2010年7月

(株)翔泳社は(株)ファーストアカデミーの全株式を取得し子会社化。それに伴い(株)ファーストアカデミーは(株)翔泳社アカデミーへ商号変更。

2010年9月

(株)クラスエイをSEホールディングス・アンド・インキュベーションズ(株)に吸収合併。

2011年4月

有価証券投資事業を行う子会社SEインベストメント(株)を設立。

2013年7月

大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場統合により、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場。

2014年10月

INCユナイテッド(株)(2017年5月に連結の範囲から除外)が(株)優泉jp.(2016年2月に連結の範囲から除外)の株式を取得し子会社化。

2015年12月

保有する(株)システム・テクノロジー・アイ(現アイスタディ(株))株式全株を譲渡し、同社を連結の範囲から除外。

2016年2月

(株)優泉jp.の清算が結了し、同社を連結の範囲から除外。

2017年5月

保有するINCユナイテッド(株)株式全株を譲渡し、同社を連結の範囲から除外。

2021年9月

保有する(株)ゲームグース株式全株を譲渡し、同社を連結の範囲から除外。

2022年4月

東京証券取引所新市場区分への移行に伴い、スタンダード市場に上場。

 


まとめ

今回の記事では、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい!

【関連企業の年収を徹底調査】

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各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修 年収チェッカー編集部


本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。