クイックの年収は584万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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株式会社クイックは、大阪府に本社を構える、サービス業で事業を手掛ける企業です。 クイックの平均年収は584万円で、業界ランキング213位の平均年収となっています。 今回は、そんなクイックに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つクイックの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、クイックについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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クイックの平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2022年度のクイックの平均年収は、584万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも低い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
クイックの平均年収は直近7年間で、 +7.4%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は478万円で、
30~34歳になると584万円と平均年収が106万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると704万円で、40~45歳になると769万円、40~45歳になると793万円となります。
そして、50~54歳になると877万円、55~59歳になると878万円となります。
※こちらの試算は、株式会社クイックが発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、クイックの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
クイックの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
クイックが属する業界である、「サービス業」の上場企業平均年収は546万円でした。
そのため、クイックの平均年収は業界平均と比較をして
38万円高く、
業界内ランキングでは、647社中213位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
クイックの本社がある大阪府における上場企業の平均年収は640万円となります。
そのため、クイックの平均年収はエリア平均と比較をして
56万円低く、
エリア内ランキングでは、485社中294位と
同程度の平均年収となっています。
以上、クイックの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
クイックでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
クイックのボーナス額の平均値は、94万円でした。
同業種の業界平均が87万円であることから、
7万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、クイックの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は724万円、
課長の平均年収は947万円、
部長の平均年収は1141万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
クイックの生涯年収はいくら?
調査の結果、クイックの平均生涯年収は2.5億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
クイックの生涯年収は
比較的低い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社クイックで働いたと仮定して算出しています。
クイックの従業員調査
ここまでクイックの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
クイックの従業員数
有価証券報告書によると、クイックの従業員数は、878人でした。
サービス業の従業情報員の平均従業員数が、648人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが94位(647社中)であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
クイックの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、クイックの平均勤続年数は、6.4年でした。
サービス業の従業員の平均属年数が、8.6年であることから、
比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。
クイックの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、クイックの従業員の平均年齢は、30.4歳でした。 サービス業の従業員の平均年齢が、40.4歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
クイックの事業展望
「せっかくクイックに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、クイックが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなくクイックがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
クイックは、事業戦略として、「グローバルHR(ヒューマンリソース)ビジネスの展開として、海外進出先で人材採用や人事労務課題に直面する日系企業が増える一方、日本国内でも少子高齢化に伴う構造的な人手不足が予想される中、国内外各企業の人材採用をはじめとする様々な人事課題の解決に貢献する「世界の人事部®」構想の実現を目指して、積極的に展開していく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 事業については、「第1企業の概況3事業の内容」に記載のとおりであるが、これら各事業において、顧客企業や求職者等の市場ニーズに迅速に対応すべく事業の強化・営業体制の整備等を図りつつ、さらにグループ内での情報共有や連携による相乗効果を通じて経営効率の向上に邁進していく
- 状況に対し、看護師紹介事業との連携による派遣サービスの浸透に加え、医療福祉分野を対象とした「メディケアキャリア」、保育士を対象とした「ほいとも」といった運営サイトのプロモーション強化や情報量の充実等により派遣希望登録者獲得を促進し、面談数の確保に繋げていく
- リクルーティング事業におきましては、取り扱いメディアにおける競合激化に加え、アグリゲーション型(特定の情報を複数のWebサイトから収集する検索エンジン型)や成果報酬型の求人広告サービスの台頭、人材紹介等、人材採用手法の多様化に伴い、求人広告の取り扱いに関する競争環境は厳しさを増している
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、クイックの将来性を分析していきしょう!
売上額から見るクイックの将来性
クイックは、主な事業として、人材サービス事業・リクルーティング事業・情報出版事業・IT・ネット関連事業・海外事業を手がけています。
ここで、クイックの売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は84.4%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、クイックの売上高ランキングは、
同業種で231位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見るクイックの将来性
次に、クイックの純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は73.6%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、クイックの売上高ランキングは、
同業種で107位と
業界を牽引している企業となっています。
クイックの競合企業は?
クイックと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
パーソルホールディングス株式会社 | 730万円 | サービス業 |
キャリアバンク株式会社 | 361万円 | サービス業 |
株式会社パソナグループ | 627万円 | サービス業 |
株式会社マイスターエンジニアリング | 428万円 | サービス業 |
株式会社ツナググループ・ホールディングス | 918万円 | サービス業 |
株式会社ジェイテック | 442万円 | サービス業 |
株式会社ベネフィット・ワン | 627万円 | サービス業 |
テクノプロ・ホールディングス株式会社 | 635万円 | サービス業 |
株式会社ツクイスタッフ | 446万円 | サービス業 |
株式会社 田 谷 | 349万円 | サービス業 |
サービス業業界の企業年収ランキングは?
クイックが属するサービス業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、サービス業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
2位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
3位 | 株式会社ストライク | 1514万円 | 278人 |
4位 | 株式会社電通グループ | 1341万円 | 164人 |
5位 | フロンティア・マネジメント株式会社 | 1268万円 | 328人 |
6位 | EPSホールディングス株式会社 | 1253万円 | 59人 |
7位 | 株式会社日本M&Aセンター | 1243万円 | 653人 |
8位 | RPAホールディングス株式会社 | 1187万円 | 11人 |
9位 | ケネディクス株式会社 | 1160万円 | 67人 |
10位 | 株式会社アイ・アールジャパンホールディングス | 1141万円 | 6人 |
サービス業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
大阪府の企業年収ランキングは?
クイックが属する大阪府において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、大阪府における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 株式会社キーエンス | 2279万円 | 2788人 |
2位 | 日本商業開発株式会社 | 1718万円 | 60人 |
3位 | 伊藤忠商事株式会社 | 1627万円 | 4215人 |
4位 | 株式会社MBSメディアホールディングス | 1344万円 | 627人 |
5位 | 朝日放送グループホールディングス株式会社 | 1253万円 | 72人 |
6位 | サントリーホールディングス株式会社 | 1133万円 | 1267人 |
7位 | 株式会社朝日新聞社 | 1113万円 | 3619人 |
8位 | 武田薬品工業株式会社 | 1105万円 | 5149人 |
9位 | アンジェス株式会社 | 1093万円 | 40人 |
10位 | 長瀬産業株式会社 | 1029万円 | 892人 |
大阪府に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、クイックの企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 株式会社クイック |
設立年月日 | 1980年 |
所在地 | 大阪府大阪市北区小松原町2番4号 |
代表取締役社長 | 代表取締役会長 和 納 勉 |
業種 | サービス業 |
クイックの歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 クイックの創設年は1980年で44年の社歴を持っており、 サービス業の中では 比較的長い社歴を持っています。
年月 |
事項 |
1980年9月 |
関西における株式会社リクルート(現・株式会社リクルートホールディングス)の代理店第一号として求人広告代理業(現・リクルーティング事業)を営むとともに、採用教育に関するコンサルタント業務を目的として、大阪市淀川区に株式会社クイックプランニングを設立。 |
1983年4月 |
東海地区の市場開拓を目的として名古屋市中区に名古屋支店を設置。 |
1986年11月 |
東京地区の市場開拓を目的として東京都新宿区に東京支店を設置。 |
1987年6月 |
本店を大阪市北区に移転。 |
1990年9月 |
商号を「株式会社クイック」に変更。 |
1992年4月 |
保険代理業務及び教育業務を目的として、大阪市北区に株式会社クイックサービスを設立。 |
1996年12月 |
建築・土木等の設計及び施工管理業務等の請負(現・人材サービス事業)を開始。 |
1997年2月 |
子会社株式会社クイックサービスの商号を株式会社クイック・テクノサービスに改称するとともに、建築・土木等の設計及び施工管理業務等の請負を移管。 |
1997年4月 |
教育・研修事業(現・リクルーティング事業)及び人材紹介事業(現・人材サービス事業)を開始。 |
1997年8月 |
大阪にて有料職業紹介事業の労働大臣(現・厚生労働大臣)許可番号を取得。「大阪人材センター」を開設。 |
1998年2月 |
東京にて有料職業紹介事業の労働大臣(現・厚生労働大臣)許可番号を取得。「東京人材センター」を開設。 |
1999年5月 |
米国ニューヨークにおいて、現地邦人を対象とした人材派遣・人材紹介を目的として現地法人QUICK USA,Inc.(現・連結子会社)を設立。 |
1999年7月 |
人材紹介会社への一括エントリーサービスを行うポータルサイト「人材バンクネット」の運営(現・IT・ネット関連事業)を開始。 |
2000年4月 |
子会社株式会社クイック・テクノサービスを吸収合併。さらにIT分野への進出を目指し、インターネットのコンテンツ企画・制作・運営及びインターネット広告代理部門を独立させ、株式会社アイ・キュー(現・株式会社HRビジョン 現・連結子会社)を設立。 |
2000年7月 |
名古屋にて有料職業紹介事業の労働大臣(現・厚生労働大臣)許可番号を取得。「名古屋人材センター」を開設。 |
2001年3月 |
大阪にて特定人材派遣の届出を行い、主に電気・ソフトウェア開発等の分野における技術者を契約先企業に派遣する特定労働者派遣事業を開始。 |
2001年10月 |
日本証券業協会に株式を店頭登録。 |
2003年2月 |
株式会社ケー・シー・シー(現・株式会社カラフルカンパニー 現・連結子会社)の株式を取得し、北陸地区での情報出版事業に進出。 |
2003年3月 |
株式会社ケー・シー・シーの子会社であった株式会社キャリアシステム(現・連結子会社)の株式を取得し北陸地区での労働者派遣事業に進出。 |
2003年6月 |
中国、上海において、日系企業を中心に人材紹介及び人事労務コンサルティングを目的として現地法人 上海可以可邁伊茲明勝人才咨詢服務有限公司(現・上海魁可企業管理諮詢有限公司 以下「上海クイック有限公司」という。現・連結子会社)を設立。 |
2003年10月 |
当社グループの経営の効率化及び意思決定の迅速化を図ることを目的とし、当社テクノサービス部門につき、子会社株式会社キャリアシステムを承継会社とする会社分割を実施。 |
2004年12月 |
日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。 |
2010年4月 |
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場。 |
2011年3月 |
本店を大阪市北区小松原町(現在地)に移転。 |
2012年4月 |
ベトナム、ホーチミンにおいてQUICK VIETNAM CO.,LTD.(現・連結子会社)を設立。 |
2013年7月 |
東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場。 |
2014年2月 |
東京証券取引所市場第二部へ市場変更。 |
2014年9月 |
東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。 |
2015年7月 |
QUICK USA,Inc.がメキシコ、アグアスカリエンテスにおいてQUICK GLOBAL MEXICO,S.A.DE C.V.(現・連結子会社)を設立。 |
2016年4月 |
人材派遣・人材紹介・保育園運営及びサポートを営む株式会社ワークプロジェクト(現・連結子会社)の株式を取得。 |
2017年4月 |
海外事業推進を図るため、株式会社クイック・グローバルを設立。 |
2017年8月 |
英国ロンドンにおいて現地日系企業に向けて人材紹介事業及び人材派遣事業を展開するCentre People Appointments Ltd(現・連結子会社)の株式を取得。 |
2019年10月 |
人材採用・労務管理等のシステム開発やIT・AIエンジニア教育事業の拡充を図るため、株式会社クロノス(現・連結子会社)の株式を取得。 |
2019年11月 |
中国、上海において、新たに現地日系企業を中心に人材紹介サービスの展開を図るため、上海魁可人材服務有限公司(以下「上海クイック人材サービス有限公司」という。現・連結子会社)を設立。 |
2020年1月 |
タイ、バンコクにおいて、アジア市場における人材サービスの強化を図るため、QHR Holdings (Thailand) Co.,Ltd.(現・QHR Holdings Co.,Ltd. 現・連結子会社)及びQHR (Thailand) Co.,Ltd.(現・QHR Recruitment Co.,Ltd. 現・連結子会社)を設立。 |
2020年4月 |
連結子会社である株式会社クイック・グローバルを吸収合併。 |
2020年6月 |
人材採用コンサルティングや採用ツール・プログラム等の企画・制作を中心に事業を展開するジャンプ株式会社(現・連結子会社)の株式を取得。 |
2021年12月 |
高い専門性や技術力を必要とする特定の領域において人材サービスを展開することを目的として、株式会社クイックケアジョブズ(現・非連結子会社)を設立。 |
2022年4月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。 |
まとめ
今回の記事では、クイックの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ