パシフィックネットの年収は519万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【2024年最新版】
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株式会社パシフィックネットは、東京都に本社を構える、小売業で事業を手掛ける企業です。 パシフィックネットの平均年収は519万円で、業界ランキング159位の平均年収となっています。 今回は、そんなパシフィックネットに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つパシフィックネットの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、パシフィックネットについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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パシフィックネットの平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2024年度のパシフィックネットの平均年収は、519万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも低い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
パシフィックネットの平均年収は直近8年間で、 +24.2%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は376万円で、
30~34歳になると418万円と平均年収が42万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると472万円で、40~45歳になると519万円、40~45歳になると550万円となります。
そして、50~54歳になると596万円、55~59歳になると572万円となります。
※こちらの試算は、株式会社パシフィックネットが発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、パシフィックネットの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
パシフィックネットの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
パシフィックネットが属する業界である、「小売業」の上場企業平均年収は516万円でした。
そのため、パシフィックネットの平均年収は業界平均と比較をして
3万円高く、
業界内ランキングでは、372社中159位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
パシフィックネットの本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、パシフィックネットの平均年収はエリア平均と比較をして
145万円低く、
エリア内ランキングでは、2269社中1827位と
比較的低い平均年収となっています。
以上、パシフィックネットの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
パシフィックネットでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
パシフィックネットのボーナス額の平均値は、83万円でした。
同業種の業界平均が83万円であることから、
0万円程低い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、パシフィックネットの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は643万円、
課長の平均年収は841万円、
部長の平均年収は1014万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
パシフィックネットの生涯年収はいくら?
調査の結果、パシフィックネットの平均生涯年収は1.8億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
パシフィックネットの生涯年収は
比較的低い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社パシフィックネットで働いたと仮定して算出しています。
パシフィックネットの従業員調査
ここまでパシフィックネットの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
パシフィックネットの従業員数
有価証券報告書によると、パシフィックネットの従業員数は、225人でした。
小売業の従業情報員の平均従業員数が、752人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが193位(372社中)であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
パシフィックネットの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、パシフィックネットの平均勤続年数は、7.4年でした。
小売業の従業員の平均属年数が、11.6年であることから、
比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。
パシフィックネットの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、パシフィックネットの従業員の平均年齢は、37.9歳でした。 小売業の従業員の平均年齢が、41.2歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、パシフィックネットの将来性を分析していきしょう!
売上額から見るパシフィックネットの将来性
パシフィックネットは、主な事業として、ITサブスクリプション事業・ITAD事業を手がけています。
ここで、パシフィックネットの売上高推移についてみて見ましょう。
直近8年間の売上成長率は46.9%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、パシフィックネットの売上高ランキングは、
同業種で285位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
純利益から見るパシフィックネットの将来性
次に、パシフィックネットの純利益推移についてみてみましょう。
直近8年間の純利益成長率は315.7%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、パシフィックネットの売上高ランキングは、
同業種で197位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
パシフィックネットの競合企業は?
パシフィックネットと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
株式会社フォーシーズホールディングス | 337万円 | 小売業 |
ヒラキ株式会社 | 465万円 | 小売業 |
株式会社トーエル | 471万円 | 小売業 |
株式会社安楽亭 | 394万円 | 小売業 |
株式会社ジンズホールディングス | 847万円 | 小売業 |
株式会社FOOD & LIFE COMPANIES | 865万円 | 小売業 |
株式会社グローバルダイニング | 611万円 | 小売業 |
テンアライド株式会社 | 444万円 | 小売業 |
株式会社サンワカンパニー | 527万円 | 小売業 |
株式会社ドミー | 540万円 | 小売業 |
小売業業界の企業年収ランキングは?
パシフィックネットが属する小売業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、小売業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 株式会社クリエイトSDホールディングス | 1151万円 | 8人 |
2位 | 株式会社ファーストリテイリング | 1147万円 | 1707人 |
3位 | 株式会社FOOD & LIFE COMPANIES | 865万円 | 236人 |
4位 | 株式会社ジンズホールディングス | 847万円 | 69人 |
5位 | イオン株式会社 | 838万円 | 444人 |
6位 | 株式会社ニトリホールディングス | 835万円 | 867人 |
7位 | 株式会社マツモトキヨシホールディングス | 834万円 | 72人 |
8位 | 株式会社ATグループ | 828万円 | 56人 |
9位 | 株式会社フジ | 808万円 | 12人 |
10位 | ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス株式会社 | 800万円 | 100人 |
小売業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
東京都の企業年収ランキングは?
パシフィックネットが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
2位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
8位 | 株式会社リゾート&メディカル | 1560万円 | 2人 |
9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、パシフィックネットの企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 株式会社パシフィックネット |
設立年月日 | 1988年 |
会社ホームページ | https://www.prins.co.jp/ |
所在地 | 東京都港区芝5丁目20番14号 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長 上 田 満 弘 |
業種 | 小売業 |
事業内容 | ITサブスクリプション事業 PC等IT機器の中長期レンタル、保守運用等のITサービス、クラウドソリューション、通信等 |
パシフィックネットの歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 パシフィックネットの創設年は1988年で36年の社歴を持っており、 小売業の中では 比較的若い企業であると言えます。
1988年7月
|
パソコン及びその周辺機器の販売及びレンタルを目的として、東京都渋谷区に現在の「株式会社パシフィックネット」の前身である「株式会社パシフィックレンタル」を設立(資本金30,000千円) |
1992年3月 |
本社事務所を東京都大田区に移転 |
1997年4月 |
「株式会社パシフィックネット」に社名変更 |
2000年4月 |
レンタル部門を分社化し、100%子会社「株式会社パシフィックアイテック」を設立 |
2002年6月 |
100%子会社「株式会社パシフィックアイテック」を吸収合併 |
2002年12月 |
本社でISO14001認証取得 |
2004年12月 |
本店を東京都港区芝五丁目に移転 |
2006年2月 |
東京証券取引所マザーズに株式を上場 |
2006年7月 |
ISO27001認証取得 |
2007年2月 |
「株式会社システムイン郡山」の全株式取得に伴い完全子会社化 |
2007年11月 |
100%子会社「株式会社システムイン郡山」を吸収合併 |
2010年8月 |
「株式会社アールモバイル」を設立(当社51%と株式会社光通信49%出資) |
2012年3月 |
連結子会社「株式会社アールモバイル」の株式を追加取得し、完全子会社化 |
2012年5月 |
100%子会社「株式会社アールモバイル」を吸収合併 |
2015年10月 |
「株式会社2B」を設立(当社51%と株式会社光通信49%出資) |
2016年10月 |
東京証券取引所市場第二部に市場変更 |
2017年4月 |
連結子会社「株式会社2B」の全株式取得に伴い完全子会社化 |
2017年6月 |
「株式会社エムエーピー」を設立(当社100%出資) |
2017年12月 |
「株式会社ケンネット」の全株式取得に伴い完全子会社化 |
2018年9月 |
100%子会社「株式会社2B」を吸収合併 |
2018年12月 |
「株式会社テクノアライアンス」の全株式取得に伴い完全子会社化 |
2019年12月 |
100%子会社「株式会社エムエーピー」を吸収合併 |
2021年4月 |
東京証券取引所の所属業種が「小売業」から「サービス業」に変更 |
2022年3月 |
本店を東京都港区芝五丁目34番7号(現在地)に移転 |
2022年4月 |
東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、スタンダード市場に移行 |
まとめ
今回の記事では、パシフィックネットの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ