日鉄鉱業の年収は721万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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日鉄鉱業株式会社は、東京都に本社を構える、鉱業で事業を手掛ける企業です。 日鉄鉱業の平均年収は721万円で、業界ランキング5位の平均年収となっています。 今回は、そんな日鉄鉱業に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つ日鉄鉱業の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！
また、下記の記事では、日鉄鉱業について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！
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日鉄鉱業の平均年収はいくら？
平均年収のサマリー
2022年度の日鉄鉱業の平均年収は、721万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
日鉄鉱業の平均年収は直近7年間で、 +5.4%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は552万円で、
30~34歳になると663万円と平均年収が111万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると694万円で、40~45歳になると721万円、40~45歳になると763万円となります。
そして、50~54歳になると822万円、55~59歳になると894万円となります。
※こちらの試算は、日鉄鉱業株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、日鉄鉱業の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
日鉄鉱業の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか？
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！
ランキング
業界内ランキング
日鉄鉱業が属する業界である、「鉱業」の上場企業平均年収は749万円でした。
そのため、日鉄鉱業の平均年収は業界平均と比較をして
28万円低く、
業界内ランキングでは、9社中5位と比較的低い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！
エリア内ランキング
日鉄鉱業の本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、日鉄鉱業の平均年収はエリア平均と比較をして
57万円高く、
エリア内ランキングでは、2269社中698位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、日鉄鉱業の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！
日鉄鉱業でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える？
日鉄鉱業のボーナス額の平均値は、116万円でした。
同業種の業界平均が120万円であることから、
4万円程低い金額になっています。
出世するといくら貰える？
次に、日鉄鉱業の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は894万円、
課長の平均年収は1169万円、
部長の平均年収は1409万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的低い水準にあることが分かります。
日鉄鉱業の生涯年収はいくら？
調査の結果、日鉄鉱業の平均生涯年収は2.6億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
日鉄鉱業の生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで日鉄鉱業株式会社で働いたと仮定して算出しています。
日鉄鉱業の従業員調査
ここまで日鉄鉱業の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
日鉄鉱業の従業員数
有価証券報告書によると、日鉄鉱業の従業員数は、678人でした。
鉱業の従業情報員の平均従業員数が、369人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが3位（9社中）であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
日鉄鉱業の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、日鉄鉱業の平均勤続年数は、17.7年でした。
鉱業の従業員の平均属年数が、13.8年であることから、
一度日鉄鉱業に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
日鉄鉱業の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、日鉄鉱業の従業員の平均年齢は、41.9歳でした。 鉱業の従業員の平均年齢が、41.4歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
日鉄鉱業の勤務環境はブラック？それともホワイト？
ここまで、日鉄鉱業の平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、日鉄鉱業の勤務環境はブラックなのでしょうか？それともホワイトなのでしょうか？ 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう！
日鉄鉱業の平均残業時間
日鉄鉱業の従業員の平均残業時間は、一月あたり5.5時間でした。 鉱業、採石業、砂利採取業の従業員の平均残業時間が、15.3時間であることから、 比較的残業時間が短いことが分かります。
日鉄鉱業の有給休暇の取得日数
日鉄鉱業の従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で13.8日でした。 鉱業、採石業、砂利採取業の従業員の平均日数が、12.2日であることから、 比較的有給休暇をとりやすいことが分かります。
日鉄鉱業の事業展望
「せっかく日鉄鉱業に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、日鉄鉱業が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく日鉄鉱業がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！
日鉄鉱業は、事業戦略として、「具体的な目標として、日本国内におけるグループ会社の直接排出量（Scope１）と他社から購入する電気等のエネルギー使用に伴う間接排出量（Scope２）を合わせた国内ＣＯ２総排出量のうち、化石燃料や電気の消費に伴うエネルギー起源のＣＯ２排出量について、2030年度までに日本政府のＣＯ２排出区分別の目標※１である2013年度比38％以上の削減※２を目指していく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 期間は鳥形山鉱業所（石灰石）の第３立坑建設工事、八戸鉱山（石灰石）の新規鉱区開発、チリ共和国アルケロス銅鉱山開発といった将来の成長を見据えた大型投資の本格的実行期間となり、このような積極投資に耐えうる収益の確保と財務の健全性を維持しながら、国内外の需要動向、特に石灰石の主要納品先である鉄鋼メーカーの構造改革などに対応していくことを重要課題としている
- 長期ビジョン「資源の開発・安定供給を通じて社会に貢献するとともに、総合資源会社としてグループの総合力を発揮し、持続的成長を実現する」のもと、基本方針として「大型投資を着実に実行し、持続的成長へ向けた資源の獲得を目指す」・「国内外の需要動向に対応した経営資源の配分を行う」を掲げ、これらを実行に移すとともに、事業活動とＳＤＧｓへの取り組みの両立を図ることを目指している
- 経営理念である「日鉄鉱業グループは、豊かな未来社会づくりに貢献するとともに、社員一人一人が生き生きと誇りを持って働ける企業を目指す」のもと、環境・社会課題への取り組みを明確にし、持続的な事業活動と中長期的な企業価値向上を図ることを目的として「サステナビリティ基本方針」を制定のうえ、マテリアリティ（重要課題）を特定しておるが、その１つに「気候変動への対応」を掲げている
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、日鉄鉱業の将来性を分析していきしょう！
売上額から見る日鉄鉱業の将来性
日鉄鉱業は、主な事業として、資源事業・（鉱石部門）・（金属部門）・機械・環境事業・不動産事業・再生可能エネルギー事業を手がけています。
ここで、日鉄鉱業の売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は34.8%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、日鉄鉱業の売上高ランキングは、
同業種で6位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
純利益から見る日鉄鉱業の将来性
次に、日鉄鉱業の純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は130.1%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、日鉄鉱業の売上高ランキングは、
同業種で3位と
業界を牽引している企業となっています。
日鉄鉱業の競合企業は？
日鉄鉱業と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
| 企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
| 石油資源開発株式会社 | 854万円 | 鉱業 |
| 日本海洋掘削株式会社 | 608万円 | 鉱業 |
鉱業業界の企業年収ランキングは？
日鉄鉱業が属する鉱業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、鉱業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | 株式会社ＩＮＰＥＸ | 1117万円 | 1384人 |
| 2位 | 三井松島ホールディングス株式会社 | 1027万円 | 37人 |
| 3位 | 石油資源開発株式会社 | 854万円 | 965人 |
| 4位 | 株式会社ジパング | 726万円 | 3人 |
| 5位 | 日鉄鉱業株式会社 | 721万円 | 678人 |
| 6位 | Ｋ＆Ｏエナジーグループ株式会社 | 705万円 | 52人 |
| 7位 | 住石ホールディングス株式会社 | 687万円 | 12人 |
| 8位 | 日本海洋掘削株式会社 | 608万円 | 181人 |
| 9位 | 大室温泉株式会社 | 296万円 | 10人 |
鉱業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！
東京都の企業年収ランキングは？
日鉄鉱業が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
| 2位 | Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
| 3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
| 4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
| 5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
| 6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
| 7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
| 8位 | 株式会社リゾート＆メディカル | 1560万円 | 2人 |
| 9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
| 10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！
企業データ
最後に、日鉄鉱業の企業データについて調査した結果を記載します。
| 項目 | 詳細 |
| 会社名 | 日鉄鉱業株式会社 |
| 設立年月日 | 1939年 |
| 会社ホームページ | http://www.nittetsukou.co.jp/ |
| 所在地 | 東京都千代田区丸の内２丁目３番２号 |
| 代表取締役社長 | 代表取締役社長 小 山 博 司 |
| 業種 | 鉱業 |
| 事業内容 | 鉱業（石灰石、タンカル、砕石などの採掘販売）を中心に、銅ほか鉱産物の加工・販売及び輸出入業、石炭・石油製品の仕入販売、機械・環境関連商品等の開発及び販売、不動産業などを展開 |
日鉄鉱業の歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 日鉄鉱業の創設年は1939年で85年の社歴を持っており、 鉱業の中では 比較的長い社歴を持っています。
1939年５月 |
石炭、鉄鉱石、石灰石等の製鉄原料の総合開発と資源確保を目的として、旧日本製鐵㈱の鉱山部門が独立し、資本金5,000万円をもって当社設立。二瀬、釜石、倶知安、赤谷の各鉱山を引き継ぎ稼行。 |
1943年２月 |
東鹿越採石所（1951年４月 東鹿越鉱業所に改称）を開設。 |
1950年８月 |
井倉採石所（1951年４月 井倉鉱業所に改称）を開設。 |
1950年10月 |
津久見採石所（現・大分事業所）を開設。 |
1950年12月 |
船尾採石所（現・連結子会社「船尾鉱山㈱」）を開設。 |
1951年10月 |
羽鶴鉱業所（1953年４月 葛生鉱業所に改称、現・栃木事業所）を開設。 |
1951年11月 |
関東証券㈱の経営に参画（1953年４月 資本参加）。 |
1954年３月 |
東京証券取引所第一部に上場。 |
1956年５月 |
炭鉱機械メーカーであった㈱幸袋工作所に資本参加することにより、機械事業へ進出。 |
1958年４月 |
尻屋鉱業所を開設。 |
1959年５月 |
三鷹研究所を開設（1989年４月 研究開発センターに改称、1994年10月 東京都日の出町に移転）。 |
1961年９月 |
営業部門の強化を目的として新和商事㈱（現・連結子会社）を設立。 |
1963年１月 |
鉱山コンサルタント部門を分離し、日鉄鉱山コンサルタント㈱（現・連結子会社「日鉄鉱コンサルタント㈱」）を設立。 |
1963年３月 |
北上産業㈱（現・連結子会社「日鉄鉱建材㈱」）に資本参加。 |
1964年７月 |
長尾山採石所を開設。 |
1965年10月 |
久原採石所（1988年10月 山口採石所に改称）を開設。 |
1966年11月 |
日本ボールバルブ㈱（現・連結子会社）に資本参加。 |
1968年11月 |
三井金属鉱業㈱との共同出資により、日比共同製錬㈱を設立。 |
1970年11月 |
足立石灰工業㈱との共同出資により、アテツ石灰化工㈱（現・連結子会社）を設立。 |
1971年４月 |
鳥形山鉱業所を開設。 |
1972年４月 |
日本セメント㈱（現・太平洋セメント㈱）他との共同出資により、津久見共同採掘㈱（現・連結子会社）を設立。 |
1972年６月 |
伊王島鉱業所の閉山をもって石炭生産部門から撤退。 |
1973年２月 |
直営生コン工場を分離し、日鉄鉱道南興発㈱（現・連結子会社）を設立。 |
1973年10月 |
機械営業部門を設置。 |
1977年１月 |
重機整備部門の拡大を目的として津久見車輛整備工業㈱（現・連結子会社）の株式を取得。 |
1979年３月 |
釜石鉱業所を廃止し、釜石鉱山㈱（現・連結子会社）を設立。 |
1979年４月 |
津久見鉱業所（現・大分事業所）の支山を分離し、四浦珪石㈱(現・連結子会社)を設立。 |
1985年１月 |
㈱幸袋工作所の子会社であった㈱嘉穂製作所（現・連結子会社）の全株式を取得。 |
1985年４月 |
化成品部門を設置（1993年４月 環境営業部門へ改称、一部事業は資源事業部門へ統合）。 |
1989年４月 |
不動産事業部門を設置。 |
まとめ
今回の記事では、日鉄鉱業の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい！
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このサイトについて
各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省：毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）
- 厚生労働省：国民生活基礎調査
- 厚生労働省：賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省：職業情報提供サイト（日本版O-NET）
- 国税庁：民間給与実態統計調査
- 総務省統計局：家計調査（家計収支）
- 人事院：職種別民間給与実態調査
- 金融庁：EDINET
- 厚生労働省発表：女性の活躍推進企業データベースオープンデータ