日新の年収は684万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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株式会社日新は、神奈川県に本社を構える、倉庫・運輸関連で事業を手掛ける企業です。 日新の平均年収は684万円で、業界ランキング19位の平均年収となっています。 今回は、そんな日新に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つ日新の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！
また、下記の記事では、日新について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！
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日新の平均年収はいくら？
平均年収のサマリー
2022年度の日新の平均年収は、684万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
日新の平均年収は直近7年間で、 +11.8%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は563万円で、
30~34歳になると621万円と平均年収が58万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると666万円で、40~45歳になると684万円、40~45歳になると700万円となります。
そして、50~54歳になると695万円、55~59歳になると691万円となります。
※こちらの試算は、株式会社日新が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、日新の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
日新の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか？
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！
ランキング
業界内ランキング
日新が属する業界である、「倉庫・運輸関連」の上場企業平均年収は635万円でした。
そのため、日新の平均年収は業界平均と比較をして
49万円高く、
業界内ランキングでは、54社中19位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！
エリア内ランキング
日新の本社がある神奈川県における上場企業の平均年収は625万円となります。
そのため、日新の平均年収はエリア平均と比較をして
59万円高く、
エリア内ランキングでは、210社中51位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、日新の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！
日新でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える？
日新のボーナス額の平均値は、110万円でした。
同業種の業界平均が102万円であることから、
8万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える？
次に、日新の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は848万円、
課長の平均年収は1109万円、
部長の平均年収は1337万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
日新の生涯年収はいくら？
調査の結果、日新の平均生涯年収は2.3億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
日新の生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社日新で働いたと仮定して算出しています。
日新の従業員調査
ここまで日新の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
日新の従業員数
有価証券報告書によると、日新の従業員数は、1685人でした。
倉庫・運輸関連の従業情報員の平均従業員数が、600人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが4位（54社中）であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
日新の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、日新の平均勤続年数は、13.3年でした。
倉庫・運輸関連の従業員の平均属年数が、14.0年であることから、
比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。
日新の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、日新の従業員の平均年齢は、39.66歳でした。 倉庫・運輸関連の従業員の平均年齢が、41.3歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
日新の離職率
日新の10年以内の離職率は男性従業員が32.0%、女性従業員が50.0%
でした。 運輸業、郵便業の10年以内の平均離職率が、男性従業員が38.4%、女性従業員が49.9%であることから、 男性の離職率が比較的が低いことが分かります。※ 参考：厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ（2021年10月25日時点）を加工して作成
日新の勤務環境はブラック？それともホワイト？
ここまで、日新の平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、日新の勤務環境はブラックなのでしょうか？それともホワイトなのでしょうか？ 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう！
日新の平均残業時間
日新の従業員の平均残業時間は、一月あたり17.0時間でした。 運輸業、郵便業の従業員の平均残業時間が、23.5時間であることから、 比較的残業時間が短いことが分かります。
日新の有給休暇の取得日数
日新の従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で11.4日でした。 運輸業、郵便業の従業員の平均日数が、10.9日であることから、 比較的有給休暇をとりやすいことが分かります。
日新は女性にとって働きやすい？
日新が女性にとって働きやすい環境か気になる方も多いと思います。 それでは、育休取得率と女性従業員の割合をみてみましょう！
日新の女性の育休取得率
日新の女性従業員の育休取得率は、100.0%でした。 運輸業、郵便業の女性従業員の育休取得率が平均68.2%であることから、 比較的育休がとりやすいことが分かります。
日新の女性従業員の割合
日新の従業員に占める女性従業員の割合は、31.4%でした。 運輸業、郵便業の女性従業員の割合が平均18.3%であることから、 比較的女性従業員が多いことが分かります。
日新の事業展望
「せっかく日新に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、日新が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく日新がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！
日新は、事業戦略として、「基本方針を実現するために、経済・社会の発展に不可欠である物流事業をはじめ旅行業などの関連事業を、企業倫理・法令遵守の徹底及び地球環境保全への積極的な取り組みなど企業の社会的責任(CSR)をはたしながら、グローバルに展開していくことを目指している」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 中長期的な視野で新しい社会に対応していくために、「事業ポートフォリオ戦略の推進」、「ESG経営の推進」、「DXの推進」の３点に重点を置き、各施策を確実に実行することで、事業基盤の拡大、経営基盤の強化を進めていく
- 社内に多様な視点や価値観が存在することは、持続的な成長を続ける上で必要との認識から、従来より性別、国籍に関係なく採用を行っており、管理職に占める女性社員の比率については目標を設定し、その達成に向け取り組みを進めている
- 本年４月にスタートした第７次中期経営計画（2022年４月～2027年３月）では、次の新たな姿に変貌していくという観点から、計画を「NissinNext7th」（NN7）と名付け、グループ一丸となって、次のステージに進んでいく
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、日新の将来性を分析していきしょう！
売上額から見る日新の将来性
日新は、主な事業として、を手がけています。
ここで、日新の売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は21.7%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、日新の売上高ランキングは、
同業種で31位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
純利益から見る日新の将来性
次に、日新の純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は188.6%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、日新の売上高ランキングは、
同業種で13位と
業界を牽引している企業となっています。
日新の競合企業は？
日新と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
| 企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
| キムラユニティー株式会社 | 575万円 | 倉庫・運輸関連 |
| 三菱倉庫株式会社 | 793万円 | 倉庫・運輸関連 |
| 郵船ロジスティクス株式会社 | 709万円 | 倉庫・運輸関連 |
| 株式会社住友倉庫 | 753万円 | 倉庫・運輸関連 |
| 名港海運株式会社 | 704万円 | 倉庫・運輸関連 |
| 株式会社近鉄エクスプレス | 615万円 | 倉庫・運輸関連 |
| 株式会社キユーソー流通システム | 556万円 | 倉庫・運輸関連 |
| 伊勢湾海運株式会社 | 776万円 | 倉庫・運輸関連 |
| 首都高速道路株式会社 | 851万円 | 倉庫・運輸関連 |
| トランコム株式会社 | 471万円 | 倉庫・運輸関連 |
倉庫・運輸関連業界の企業年収ランキングは？
日新が属する倉庫・運輸関連業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、倉庫・運輸関連業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | 東京汽船株式会社 | 954万円 | 236人 |
| 2位 | 首都高速道路株式会社 | 851万円 | 1123人 |
| 3位 | 阪神高速道路株式会社 | 818万円 | 708人 |
| 4位 | 日本自動車ターミナル株式会社 | 796万円 | 72人 |
| 5位 | 三菱倉庫株式会社 | 793万円 | 1014人 |
| 6位 | 東日本高速道路株式会社 | 779万円 | 2457人 |
| 7位 | 中日本高速道路株式会社 | 778万円 | 2253人 |
| 8位 | 伊勢湾海運株式会社 | 776万円 | 747人 |
| 9位 | 成田国際空港株式会社 | 770万円 | 835人 |
| 10位 | 三井倉庫ホールディングス株式会社 | 768万円 | 173人 |
倉庫・運輸関連業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！
神奈川県の企業年収ランキングは？
日新が属する神奈川県において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、神奈川県における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | マクニカ・富士エレ ホールディングス株式会社 | 1873万円 | 28人 |
| 2位 | レーザーテック株式会社 | 1638万円 | 479人 |
| 3位 | 株式会社クリエイトＳＤホールディングス | 1151万円 | 8人 |
| 4位 | ペプチドリーム株式会社 | 959万円 | 153人 |
| 5位 | 東京汽船株式会社 | 954万円 | 236人 |
| 6位 | 千代田化工建設株式会社 | 926万円 | 1603人 |
| 7位 | クックパッド株式会社 | 890万円 | 134人 |
| 8位 | 東京エレクトロンデバイス株式会社 | 872万円 | 971人 |
| 9位 | 東京応化工業株式会社 | 872万円 | 1355人 |
| 10位 | 日揮ホールディングス株式会社 | 864万円 | 236人 |
神奈川県に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！
企業データ
最後に、日新の企業データについて調査した結果を記載します。
| 項目 | 詳細 |
| 会社名 | 株式会社日新 |
| 設立年月日 | 1938年 |
| 会社ホームページ | http://www.nissin-tw.com/ |
| 所在地 | 神奈川県横浜市中区尾上町６丁目８１番地 |
| 代表取締役社長 | 代表取締役社長 筒 井 雅 洋 |
| 業種 | 倉庫・運輸関連 |
| 事業内容 | 総合物流業 |
日新の歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 日新の創設年は1938年で86年の社歴を持っており、 倉庫・運輸関連の中では 比較的長い社歴を持っています。
1938年12月 |
川崎市に「日新運輸株式会社」設立 |
1942年10月 |
横浜市に本店を移転 |
1946年３月 |
「日新商事株式会社」と商号変更 |
1947年５月 |
本店を横浜市中区尾上町６丁目84番地に移転 |
1948年11月 |
神戸支店設置 |
1950年１月 |
「日新運輸倉庫株式会社」と商号変更 |
1950年４月 |
東京証券取引所第一部上場 |
1950年４月 |
横浜港における港湾荷役業を開始 |
1954年７月 |
本社屋(旧本店事務所)落成 |
1954年11月 |
東京支店設置 |
1956年６月 |
神奈川埠頭倉庫株式会社より神奈川倉庫土地、建物を買収し営業開始 |
1958年５月 |
大阪支店設置 |
1959年12月 |
札幌営業所を開設 |
1960年４月 |
川崎営業所を開設 |
1961年８月 |
神奈川埠頭完成、日新埠頭として埠頭業開始 |
1969年４月 |
千葉支店設置 |
1969年７月 |
札幌支店設置 |
1973年５月 |
大阪証券取引所第一部上場 |
1973年12月 |
米国に現地法人「NISSIN INTERNATIONAL TRANSPORT U.S.A.,INC.」設立 |
1974年１月 |
香港に現地法人「日新運輸倉庫(香港)有限公司」設立 |
1975年７月 |
ロンドン支店開設 |
1978年４月 |
航空旅客部を分離し、「日新航空サービス株式会社」設立 |
1981年４月 |
札幌支店を分離し、「北海道日新運輸倉庫株式会社」(現商号：株式会社北海道日新)設立 |
1981年10月 |
東京地区の各事務所を統合し東京事務所設置(東京都千代田区三番町５番地) |
1983年３月 |
利用航空運送事業免許取得に伴い、「日新エアカーゴ株式会社」設立 |
1983年10月 |
シンガポールに現地法人「NISSIN TRANSPORT(S)PTE.LTD.」設立 |
1983年10月 |
ロンドン支店を分離し、英国に現地法人「NISSIN(U.K.)LTD.」を設立 |
1984年10月 |
カナダに現地法人「NISSIN TRANSPORT(CANADA)INC.」設立 |
1985年１月 |
西独に現地法人「NISSIN TRANSPORT GmbH」設立 |
1985年10月 |
「株式会社日新」(現商号)と商号変更 |
1987年10月 |
タイに現地法人「SIAM NISTRANS CO.,LTD.」設立 |
1987年12月 |
オーストリアに現地法人「NISSIN TRANSPORT GES.MBH」設立 |
まとめ
今回の記事では、日新の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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出典
- 厚生労働省：毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）
- 厚生労働省：国民生活基礎調査
- 厚生労働省：賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省：職業情報提供サイト（日本版O-NET）
- 国税庁：民間給与実態統計調査
- 総務省統計局：家計調査（家計収支）
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- 金融庁：EDINET
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