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大日本コンサルタントの年収は772万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】

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大日本コンサルタントの平均年収ランキングのまとめ

大日本コンサルタント株式会社は、東京都に本社を構える、サービス業で事業を手掛ける企業です。 大日本コンサルタントの平均年収は772万円で、業界ランキング53位の平均年収となっています。 今回は、そんな大日本コンサルタントに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つ大日本コンサルタントの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！

また、下記の記事では、大日本コンサルタントについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！

就活生必見！
【大日本コンサルタント】平均年収772万円｜年収推移・業界・年代・役職別など徹底解説！ | CareerMine（キャリアマイン）

【大日本コンサルタント】平均年収772万円｜年収推移・業界・年代・役職別など徹底解説！ | CareerMine（キャリアマイン）

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大日本コンサルタントの平均年収はいくら？

平均年収のサマリー

2020年度の大日本コンサルタントの平均年収は、772万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が624万円であることを考えると、 全国平均よりも高い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

大日本コンサルタントの平均年収の推移

大日本コンサルタントの平均年収は直近5年間で、 +10.8%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。

年代別の平均年収

大日本コンサルタントの年代別平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は465万円で、 30~34歳になると568万円と平均年収が103万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると685万円で、40~45歳になると749万円、40~45歳になると772万円となります。 そして、50~54歳になると853万円、55~59歳になると855万円となります。

※こちらの試算は、大日本コンサルタント株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている 賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。 詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、大日本コンサルタントの平均年収のサマリーについてみてきました。 しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。 大日本コンサルタントの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、 上位何位なのでしょうか？

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！

ランキング

業界内ランキング

大日本コンサルタントの業界内年収ランキング

大日本コンサルタントが属する業界である、「サービス業」の上場企業平均年収は546万円でした。 そのため、大日本コンサルタントの平均年収は業界平均と比較をして 226万円高く、 業界内ランキングでは、647社中53位と比較的高い平均年収となっています。

次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！

エリア内ランキング

大日本コンサルタントのエリア内年収ランキング

大日本コンサルタントの本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、大日本コンサルタントの平均年収はエリア平均と比較をして 108万円高く、 エリア内ランキングでは、2269社中488位と 比較的高い平均年収となっています。

以上、大日本コンサルタントの年収ランキングについて見てきました。 ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。

それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！

大日本コンサルタントでキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える？

大日本コンサルタントのボーナス額の平均値は、124万円でした。 同業種の業界平均が87万円であることから、 37万円程高い金額になっています。

出世するといくら貰える？

大日本コンサルタントの役職別平均年収の比較

次に、大日本コンサルタントの役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は957万円、 課長の平均年収は1251万円、 部長の平均年収は1509万円と、 同業界の平均と比較をして 比較的高い水準にあることが分かります。

大日本コンサルタントの生涯年収はいくら？

大日本コンサルタントの生涯年収ランキング

調査の結果、大日本コンサルタントの平均生涯年収は2.5億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、 大日本コンサルタントの生涯年収は 比較的高い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで大日本コンサルタント株式会社で働いたと仮定して算出しています。

大日本コンサルタントの従業員調査

ここまで大日本コンサルタントの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

大日本コンサルタントの従業員数

大日本コンサルタントの従業員数比較

有価証券報告書によると、大日本コンサルタントの従業員数は、661人でした。 サービス業の従業情報員の平均従業員数が、648人であることから、 業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが123位（647社中）であることからも、 かなり規模の大きい企業であることが分かります。

大日本コンサルタントの従業員の平均勤続年数

大日本コンサルタントの平均勤続年数比較

有価証券報告書によると、大日本コンサルタントの平均勤続年数は、16.7年でした。 サービス業の従業員の平均属年数が、8.6年であることから、 一度大日本コンサルタントに就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。

大日本コンサルタントの従業員平均年齢

大日本コンサルタントの従業員の平均年齢比較

有価証券報告書によると、大日本コンサルタントの従業員の平均年齢は、45.0歳でした。 サービス業の従業員の平均年齢が、40.4歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。

大日本コンサルタントの事業展望

「せっかく大日本コンサルタントに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。 そのためにも、大日本コンサルタントが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。 また、それだけでなく大日本コンサルタントがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。 それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！

大日本コンサルタントは、事業戦略として、「2020年６月期を初年度とする３ヵ年の第12次中期経営計画を策定している」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。

  • 人を創る：社員一人一人を成長させ、優れた人財を輩出する

業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、大日本コンサルタントの将来性を分析していきしょう！

売上額から見る大日本コンサルタントの将来性

大日本コンサルタントの売上高推移のグラフ

大日本コンサルタントは、主な事業として、を手がけています。 ここで、大日本コンサルタントの売上高推移についてみて見ましょう。 直近5年間の売上成長率は25.1%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、大日本コンサルタントの売上高ランキングは、 同業種で226位と 業界を牽引している企業となっています。

純利益から見る大日本コンサルタントの将来性

大日本コンサルタントの純利益高推移のグラフ

次に、大日本コンサルタントの純利益推移についてみてみましょう。 直近5年間の純利益成長率は200.2%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、大日本コンサルタントの売上高ランキングは、 同業種で178位と 業界を牽引している企業となっています。

大日本コンサルタントの競合企業は？

大日本コンサルタントと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名 平均年収 事業内容
株式会社長大 675万円 サービス業
株式会社福山コンサルタント 724万円 サービス業
株式会社ＬＩＦＵＬＬ 619万円 サービス業
株式会社バリューＨＲ 415万円 サービス業
株式会社ナガワ 592万円 サービス業
株式会社タケエイ 568万円 サービス業
株式会社ミクシィ 711万円 サービス業
サコス株式会社 513万円 サービス業
株式会社日本Ｍ＆Ａセンター 1243万円 サービス業
株式会社ナガセ 773万円 サービス業

サービス業業界の企業年収ランキングは？

大日本コンサルタントが属するサービス業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、サービス業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 2478万円 206人
2位 株式会社ドリームインキュベータ 1776万円 120人
3位 株式会社ストライク 1514万円 278人
4位 株式会社電通グループ 1341万円 164人
5位 フロンティア・マネジメント株式会社 1268万円 328人
6位 ＥＰＳホールディングス株式会社 1253万円 59人
7位 株式会社日本Ｍ＆Ａセンター 1243万円 653人
8位 ＲＰＡホールディングス株式会社 1187万円 11人
9位 ケネディクス株式会社 1160万円 67人
10位 株式会社アイ・アールジャパンホールディングス 1141万円 6人

サービス業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！

東京都の企業年収ランキングは？

大日本コンサルタントが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 2735万円 731人
2位 Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 2478万円 206人
3位 ヒューリック株式会社 1907万円 222人
4位 株式会社ドリームインキュベータ 1776万円 120人
5位 株式会社光通信 1682万円 7人
6位 インテグラル株式会社 1657万円 71人
7位 三菱商事株式会社 1631万円 4629人
8位 株式会社リゾート＆メディカル 1560万円 2人
9位 そーせいグループ株式会社 1541万円 41人
10位 株式会社テレビ東京ホールディングス 1522万円 102人

東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！

企業データ

最後に、大日本コンサルタントの企業データについて調査した結果を記載します。

項目 詳細
会社名 大日本コンサルタント株式会社
設立年月日 1963年
会社ホームページ http://www.ne-con.co.jp/
所在地 東京都千代田区神田練塀町３００番地
代表取締役社長 代表取締役社長執行役員　　新井　伸博
業種 サービス業
事業内容 総合建設コンサルタント

大日本コンサルタントの歴史

歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 大日本コンサルタントの創設年は1963年で61年の社歴を持っており、 サービス業の中では 比較的長い社歴を持っています。

歴史をもっと見る

年月

概要

1963年１月

大日本コンサルタント株式会社設立

1963年７月

測量業者登録

1964年10月

大阪出張所開設(1972年10月名称を大阪支社に変更)

1964年10月

富山出張所開設(1981年３月名称を北陸支社に変更)

1964年10月

名古屋出張所開設(1998年７月名称を中部支社に変更)

1964年12月

建設コンサルタント(建設コンサルタント登録規程の施行に伴い)登録

1966年４月

埼玉県越谷市に技術本部を開設(2002年７月名称を東京支社に変更)

1972年１月

本社を東京都千代田区神田に移転

1972年４月

仙台支所開設(1985年４月名称を東北支社に変更)

1972年７月

沖縄支所開設(2013年11月名称を沖縄事務所に変更)

1972年９月

福岡支所開設(1998年７月名称を九州支社に変更)

1975年４月

本社を東京都文京区本駒込に移転

1977年12月

一級建築士事務所登録

1978年１月

地質調査業者登録

1980年４月

本社を東京都台東区東上野に移転

1982年４月

宇都宮営業所開設(1996年７月名称を宇都宮事務所に変更)

1982年６月

盛岡営業所開設(1996年９月名称を盛岡事務所に変更)

1984年４月

四国営業所開設(2006年７月名称を四国支店に変更)

1985年８月

新潟営業所開設(1991年６月名称を新潟事務所に変更)

1986年５月

横浜事務所開設(2011年７月名称を横浜支店に変更)

1986年10月

福島営業所開設(1992年８月名称を福島事務所に変更)

1989年４月

本社を東京都台東区松が谷に移転

1990年５月

岡山出張所開設(1993年７月名称を岡山事務所に変更)

1990年６月

北陸支社社屋竣工

1993年12月

東京都豊島区駒込に本社社屋を竣工し移転(登記上は1994年４月)

1995年４月

建設コンサルタント１部門(建設環境部門)を追加登録

1995年６月

日本証券業協会に株式を店頭登録

1996年11月

ベトナムに合弁会社NE―CMT Engineering Co., Ltd.を設立(1997年４月操業開始)

1997年６月

東京証券取引所市場第二部に株式を上場

1998年11月

東京支社が品質システム規格ISO9001認証取得

1999年12月

ベトナムの合弁会社を100％子会社とし、Nippon Engineering―Vietnam Co., Ltd.(現連結子会社)に名称変更

2000年11月

本社、中部支社が品質システム規格ISO9001認証取得

2000年12月

環境マネジメントシステム規格ISO14001(全社版)認証取得

2001年６月

建設コンサルタント１部門(農業土木部門)を追加登録

2001年10月

各支社の品質マネジメントシステムを統合して統合品質マネジメントシステムを確立

2002年７月

中国事務所開設(2006年７月名称を中国支店に変更)

2002年10月

品質マネジメントシステムと環境マネジメントシステムを統合して、統合品質、環境マネジメントシステムを確立

2003年１月

土壌汚染対策法に基づく指定調査機関登録(2013年３月廃止)

2005年４月

建設コンサルタント１部門(港湾及び空港部門)を追加登録

2005年12月

ベトナムにハノイ事務所を開設

2009年10月

子会社のＮＥテクノ株式会社(現連結子会社)を設立

2013年６月

ＩＣＴ統括センター(現技術統括部、インフラ技術研究所)、横浜支店が情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)規格ISO/IEC27001認証取得

2015年７月

東京支社を埼玉県さいたま市に移転し、名称を関東支社に変更

2015年11月

岐阜県岐阜市に株式会社トオヤマと合弁で株式会社清流パワーエナジーを設立

2018年８月

静岡県駿東郡小山町に三洋貿易株式会社と合弁で合同会社ふじおやまパワーエナジーを設立

2019年12月

本社を東京都千代田区神田練塀町に移転

 

まとめ

今回の記事では、大日本コンサルタントの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい！

【関連企業の年収を徹底調査】

このサイトについて

各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修 年収チェッカー編集部

本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。