日本コンピュータ・ダイナミクスの年収は578万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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日本コンピュータ・ダイナミクス株式会社は、東京都に本社を構える、情報・通信業で事業を手掛ける企業です。 日本コンピュータ・ダイナミクスの平均年収は578万円で、業界ランキング360位の平均年収となっています。 今回は、そんな日本コンピュータ・ダイナミクスに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ日本コンピュータ・ダイナミクスの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、日本コンピュータ・ダイナミクスについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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日本コンピュータ・ダイナミクスの平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2022年度の日本コンピュータ・ダイナミクスの平均年収は、578万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも低い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
日本コンピュータ・ダイナミクスの平均年収は直近7年間で、 -1.4%減少と減少トレンドとなり、平均年収が減少していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は362万円で、
30~34歳になると438万円と平均年収が76万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると510万円で、40~45歳になると578万円、40~45歳になると632万円となります。
そして、50~54歳になると705万円、55~59歳になると755万円となります。
※こちらの試算は、日本コンピュータ・ダイナミクス株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、日本コンピュータ・ダイナミクスの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
日本コンピュータ・ダイナミクスの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
日本コンピュータ・ダイナミクスが属する業界である、「情報・通信業」の上場企業平均年収は651万円でした。
そのため、日本コンピュータ・ダイナミクスの平均年収は業界平均と比較をして
73万円低く、
業界内ランキングでは、555社中360位と比較的低い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
日本コンピュータ・ダイナミクスの本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、日本コンピュータ・ダイナミクスの平均年収はエリア平均と比較をして
86万円低く、
エリア内ランキングでは、2269社中1507位と
同程度の平均年収となっています。
以上、日本コンピュータ・ダイナミクスの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
日本コンピュータ・ダイナミクスでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
日本コンピュータ・ダイナミクスのボーナス額の平均値は、93万円でした。
同業種の業界平均が104万円であることから、
11万円程低い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、日本コンピュータ・ダイナミクスの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は717万円、
課長の平均年収は937万円、
部長の平均年収は1130万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的低い水準にあることが分かります。
日本コンピュータ・ダイナミクスの生涯年収はいくら?
調査の結果、日本コンピュータ・ダイナミクスの平均生涯年収は2.0億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
日本コンピュータ・ダイナミクスの生涯年収は
比較的低い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで日本コンピュータ・ダイナミクス株式会社で働いたと仮定して算出しています。
日本コンピュータ・ダイナミクスの従業員調査
ここまで日本コンピュータ・ダイナミクスの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
日本コンピュータ・ダイナミクスの従業員数
有価証券報告書によると、日本コンピュータ・ダイナミクスの従業員数は、639人でした。
情報・通信業の従業情報員の平均従業員数が、563人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが101位(555社中)であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
日本コンピュータ・ダイナミクスの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、日本コンピュータ・ダイナミクスの平均勤続年数は、12.3年でした。
情報・通信業の従業員の平均属年数が、8.3年であることから、
一度日本コンピュータ・ダイナミクスに就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
日本コンピュータ・ダイナミクスの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、日本コンピュータ・ダイナミクスの従業員の平均年齢は、38.9歳でした。 情報・通信業の従業員の平均年齢が、38.9歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
日本コンピュータ・ダイナミクスの勤務環境はブラック?それともホワイト?
ここまで、日本コンピュータ・ダイナミクスの平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、日本コンピュータ・ダイナミクスの勤務環境はブラックなのでしょうか?それともホワイトなのでしょうか? 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう!
日本コンピュータ・ダイナミクスの平均残業時間
日本コンピュータ・ダイナミクスの従業員の平均残業時間は、一月あたり19.0時間でした。 情報通信業の従業員の平均残業時間が、15.5時間であることから、 比較的残業時間が長いことが分かります。
日本コンピュータ・ダイナミクスの有給休暇の取得日数
日本コンピュータ・ダイナミクスの従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で16.2日でした。 情報通信業の従業員の平均日数が、13.4日であることから、 比較的有給休暇をとりやすいことが分かります。
日本コンピュータ・ダイナミクスの長時間労働是正のための取組内容
日本コンピュータ・ダイナミクスは次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。
・ノー残業デーの実施
・夜10時以降の残業原則禁止
・長時間労働者への疲労度チェック
・基準以上の労働に対し、是正報告の義務化出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)
日本コンピュータ・ダイナミクスは女性にとって働きやすい?
日本コンピュータ・ダイナミクスが女性にとって働きやすい環境か気になる方も多いと思います。 それでは、育休取得率と女性従業員の割合をみてみましょう!
日本コンピュータ・ダイナミクスの女性の育休取得率
日本コンピュータ・ダイナミクスの女性従業員の育休取得率は、100.0%でした。 情報通信業の女性従業員の育休取得率が平均88.5%であることから、 比較的育休がとりやすいことが分かります。
日本コンピュータ・ダイナミクスの女性従業員の割合
日本コンピュータ・ダイナミクスの従業員に占める女性従業員の割合は、24.5%でした。 情報通信業の女性従業員の割合が平均27.8%であることから、 比較的女性従業員が少ないことが分かります。
日本コンピュータ・ダイナミクスの事業展望
「せっかく日本コンピュータ・ダイナミクスに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、日本コンピュータ・ダイナミクスが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく日本コンピュータ・ダイナミクスがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
日本コンピュータ・ダイナミクスは、事業戦略として、「社会環境が大きく変化するなかで、事業を通じて持続可能な社会の実現に貢献するとともに、企業価値を向上させ持続的に成長していくため、企業理念体系を再定義し、最上位概念として社会における存在意義を示すパーパスを新たに制定するとともに、経営理念を改定している」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 国内における少子高齢化、急速な技術革新の進展や人々の価値観の多様化など、社会構造変化のスピードは、ますます加速している
- ユニークな技術とサービスにより、明るい未来に貢献する
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、日本コンピュータ・ダイナミクスの将来性を分析していきしょう!
売上額から見る日本コンピュータ・ダイナミクスの将来性
日本コンピュータ・ダイナミクスは、主な事業として、システム開発事業・サポート&サービス事業・パーキングシステム事業・その他を手がけています。
ここで、日本コンピュータ・ダイナミクスの売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は44.6%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、日本コンピュータ・ダイナミクスの売上高ランキングは、
同業種で169位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見る日本コンピュータ・ダイナミクスの将来性
次に、日本コンピュータ・ダイナミクスの純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は53.2%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、日本コンピュータ・ダイナミクスの売上高ランキングは、
同業種で313位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
日本コンピュータ・ダイナミクスの競合企業は?
日本コンピュータ・ダイナミクスと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
株式会社クレオ | 554万円 | 情報・通信業 |
株式会社クロスキャット | 524万円 | 情報・通信業 |
株式会社CIJ | 554万円 | 情報・通信業 |
株式会社キューブシステム | 526万円 | 情報・通信業 |
株式会社エヌアイデイ | 542万円 | 情報・通信業 |
株式会社アイ・エス・ビー | 600万円 | 情報・通信業 |
応用技術株式会社 | 672万円 | 情報・通信業 |
兼松エレクトロニクス株式会社 | 722万円 | 情報・通信業 |
株式会社Minoriソリューションズ | 535万円 | 情報・通信業 |
アクモス株式会社 | 491万円 | 情報・通信業 |
情報・通信業業界の企業年収ランキングは?
日本コンピュータ・ダイナミクスが属する情報・通信業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、情報・通信業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
2位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
3位 | 株式会社TBSホールディングス | 1449万円 | 111人 |
4位 | 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス | 1427万円 | 27人 |
5位 | 株式会社テレビ朝日ホールディングス | 1421万円 | 77人 |
6位 | 日本テレビホールディングス株式会社 | 1379万円 | 199人 |
7位 | ソフトバンクグループ株式会社 | 1322万円 | 255人 |
8位 | 株式会社ジャストシステム | 1309万円 | 316人 |
9位 | 株式会社スカパーJSATホールディングス | 1271万円 | 27人 |
10位 | 朝日放送グループホールディングス株式会社 | 1253万円 | 72人 |
情報・通信業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
東京都の企業年収ランキングは?
日本コンピュータ・ダイナミクスが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
2位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
8位 | 株式会社リゾート&メディカル | 1560万円 | 2人 |
9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、日本コンピュータ・ダイナミクスの企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 日本コンピュータ・ダイナミクス株式会社 |
設立年月日 | 1967年 |
会社ホームページ | http://www.ncd.co.jp/ |
所在地 | 東京都品川区西五反田4丁目32番1号 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長 下 條 治 |
業種 | 情報・通信業 |
事業内容 | 【IT関連事業】 ■システムインテグレーション ・システムコンサルティング ・アプリケーションシステムおよびシステムインフラの 設計構築等 ■サービスインテグレーション ・アプリケーションシステムおよびシステムインフラの 保守・運用等 【パーキング関連事業(自転車駐輪場関連)】 |
日本コンピュータ・ダイナミクスの歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 日本コンピュータ・ダイナミクスの創設年は1967年で57年の社歴を持っており、 情報・通信業の中では 比較的長い社歴を持っています。
1967年3月 |
東京都渋谷区に資本金100万円で設立、システム開発事業を開始 |
1971年4月 |
東京都港区南青山に本社移転 |
1979年4月 |
福岡市博多区に福岡営業所(現福岡オフィス)を開設 |
1990年2月 |
通商産業大臣認定のシステム・インテグレータ(認定番号01210022)となる |
1994年8月 |
東京都品川区小山に本社移転 |
1995年10月 |
サポート&サービス事業を開始 |
1997年10月 |
パーキングシステム事業を開始 |
1999年4月 |
東京都品川区西五反田に本社移転 |
2000年9月 |
株式を日本証券業協会に店頭登録 |
2000年11月 |
全額出資による子会社㈱日本システムリサーチ(現NCDテクノロジー㈱)を設立(現連結子会社) |
2001年5月 |
国際標準品質管理規格「ISO9001」認証取得 |
2004年3月 |
中国市場の拠点として、天津市に事務所「日本NCD天津代表処」を開設 |
2004年12月 |
日本証券業協会への店頭登録を取消し、㈱ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
2005年4月 |
中国に全額出資による子会社「天津恩馳徳信息系統開発有限公司」 |
2005年7月 |
情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)適合性評価制度の認証をITサービス事業部にて取得 |
2006年6月 |
プライバシーマークの認証取得 |
2007年7月 |
情報セキュリティマネジメントシステムISO/IEC 27001適合性評価制度の認証を取得 |
2007年12月 |
㈱ゼクシスを子会社化(現連結子会社) |
2008年4月 |
ITサービスマネジメントシステムISO/IEC 2001-1適合性評価制度の認証を取得(対象部署:ITサービス事業部サポートサービス部マネージドサービスセンター(MSC)) |
2008年8月 |
㈱ゼクシスを株式交換により完全子会社化 |
2010年4月 |
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に株式を上場 |
2011年5月 |
長崎県長崎市に長崎営業所(現長崎オフィス)を開設 |
2013年7月 |
東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場 |
2015年11月 |
東京都江東区に江東サービスセンターを開設 |
2017年2月 |
全額出資による子会社East Ambition㈱を設立 |
2018年3月 |
NCDプロス㈱を設立(現連結子会社) |
2019年4月 |
矢野産業㈱(現NCDエスト㈱)を株式取得により完全子会社化(現連結子会社) |
2019年10月 |
東京都江東区にお台場オフィスを開設 |
2020年4月 |
長崎県五島市内に五島オフィスを開設 |
2021年6月 |
East Ambition㈱の全株式を譲渡 |
まとめ
今回の記事では、日本コンピュータ・ダイナミクスの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ