日本コロムビアの年収は664万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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日本コロムビア株式会社は、東京都に本社を構える、情報・通信業で事業を手掛ける企業です。 日本コロムビアの平均年収は664万円で、業界ランキング200位の平均年収となっています。 今回は、そんな日本コロムビアに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ日本コロムビアの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、日本コロムビアについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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日本コロムビアの平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2017年度の日本コロムビアの平均年収は、664万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
日本コロムビアの平均年収は直近2年間で、 +3.3%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は415万円で、
30~34歳になると503万円と平均年収が88万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると586万円で、40~45歳になると664万円、40~45歳になると726万円となります。
そして、50~54歳になると810万円、55~59歳になると867万円となります。
※こちらの試算は、日本コロムビア株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、日本コロムビアの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
日本コロムビアの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
日本コロムビアが属する業界である、「情報・通信業」の上場企業平均年収は651万円でした。
そのため、日本コロムビアの平均年収は業界平均と比較をして
13万円高く、
業界内ランキングでは、555社中200位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
日本コロムビアの本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、日本コロムビアの平均年収はエリア平均と比較をして
0万円低く、
エリア内ランキングでは、2269社中970位と
同程度の平均年収となっています。
以上、日本コロムビアの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
日本コロムビアでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
日本コロムビアのボーナス額の平均値は、106万円でした。
同業種の業界平均が104万円であることから、
2万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、日本コロムビアの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は823万円、
課長の平均年収は1076万円、
部長の平均年収は1298万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
日本コロムビアの生涯年収はいくら?
調査の結果、日本コロムビアの平均生涯年収は2.3億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
日本コロムビアの生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで日本コロムビア株式会社で働いたと仮定して算出しています。
日本コロムビアの従業員調査
ここまで日本コロムビアの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
日本コロムビアの従業員数
有価証券報告書によると、日本コロムビアの従業員数は、165人でした。
情報・通信業の従業情報員の平均従業員数が、563人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが277位(555社中)であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
日本コロムビアの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、日本コロムビアの平均勤続年数は、12.6年でした。
情報・通信業の従業員の平均属年数が、8.3年であることから、
一度日本コロムビアに就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
日本コロムビアの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、日本コロムビアの従業員の平均年齢は、42.0歳でした。 情報・通信業の従業員の平均年齢が、38.9歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
日本コロムビアの勤務環境はブラック?それともホワイト?
ここまで、日本コロムビアの平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、日本コロムビアの勤務環境はブラックなのでしょうか?それともホワイトなのでしょうか? 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう!
日本コロムビアの平均残業時間
日本コロムビアの従業員の平均残業時間は、一月あたり20.0時間でした。 情報通信業の従業員の平均残業時間が、15.5時間であることから、 比較的残業時間が長いことが分かります。
日本コロムビアの有給休暇の取得日数
日本コロムビアの従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で11.0日でした。 情報通信業の従業員の平均日数が、13.4日であることから、 比較的有給休暇をとりにくいことが分かります。
日本コロムビアは女性にとって働きやすい?
日本コロムビアの女性活躍を推進する取り組み
日本コロムビアは次のような取り組みによって、女性の活躍を推進しているようです。
○従業員 合計:300人(うち女性:108人)、女性比率:36%
※2013年度期末時点。有価証券報告書記載の単体ベース。
○平均年齢 合計:42.5歳(男性:44歳、女性:39.8歳)
※2013年度期末時点。有価証券報告書記載の単体ベース。
○新入社員定着状況:男性:100%、女性:100%
○産休取得者数:2人
○育休取得者数 合計:2人(うち男性:0人)
○育児休業復職率:100%
○平均年間給与:6,767,851円
○女性登用に関する目標・内容:
○各種報告書での情報開示の有無等 CSR発行有無:(無)、CSR記載有無:()、統合発行有無:(無)、統合記載有無:()出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)
日本コロムビアの事業展望
「せっかく日本コロムビアに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、日本コロムビアが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく日本コロムビアがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
日本コロムビアは、事業戦略として、「マーケット別に取引先との関係を強化するとともに、新規販売チャネル、新規取引先の開拓を進めていく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 豊富なコンテンツを有効活用することにより、シニア向け、団塊世代向けの商品をはじめとする企画商品を充実させ、音源の多角的事業展開を図っていく
- THEIDOLM@STER”シリーズ、スーパー戦隊シリーズが大変なご好評をいただいている
- 今後も、提携企業と共同でのCD・DVD商品の企画・制作や顧客ニーズを勘案した生活雑貨分野の商品企画などに取り組んでいく
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、日本コロムビアの将来性を分析していきしょう!
売上額から見る日本コロムビアの将来性
日本コロムビアは、主な事業として、その他・市販/配信・特販/通販を手がけています。
ここで、日本コロムビアの売上高推移についてみて見ましょう。
直近2年間の売上成長率は8.2%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、日本コロムビアの売上高ランキングは、
同業種で206位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見る日本コロムビアの将来性
次に、日本コロムビアの純利益推移についてみてみましょう。
直近2年間の純利益成長率は69.1%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、日本コロムビアの売上高ランキングは、
同業種で113位と
業界を牽引している企業となっています。
日本コロムビアの競合企業は?
日本コロムビアと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
株式会社フェイス | 619万円 | 情報・通信業 |
AOI TYO Holdings 株式会社 | 622万円 | 情報・通信業 |
株式会社ユークス | 536万円 | 情報・通信業 |
イマジニア株式会社 | 666万円 | 情報・通信業 |
株式会社インタートレード | 540万円 | 情報・通信業 |
東京メトロポリタンテレビジョン株式会社 | 964万円 | 情報・通信業 |
株式会社ガイアックス | 607万円 | 情報・通信業 |
株式会社文溪堂 | 603万円 | 情報・通信業 |
株式会社CARTA HOLDINGS | 900万円 | 情報・通信業 |
サインポスト株式会社 | 685万円 | 情報・通信業 |
情報・通信業業界の企業年収ランキングは?
日本コロムビアが属する情報・通信業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、情報・通信業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
2位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
3位 | 株式会社TBSホールディングス | 1449万円 | 111人 |
4位 | 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス | 1427万円 | 27人 |
5位 | 株式会社テレビ朝日ホールディングス | 1421万円 | 77人 |
6位 | 日本テレビホールディングス株式会社 | 1379万円 | 199人 |
7位 | ソフトバンクグループ株式会社 | 1322万円 | 255人 |
8位 | 株式会社ジャストシステム | 1309万円 | 316人 |
9位 | 株式会社スカパーJSATホールディングス | 1271万円 | 27人 |
10位 | 朝日放送グループホールディングス株式会社 | 1253万円 | 72人 |
情報・通信業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
東京都の企業年収ランキングは?
日本コロムビアが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
2位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
8位 | 株式会社リゾート&メディカル | 1560万円 | 2人 |
9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、日本コロムビアの企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 日本コロムビア株式会社 |
会社ホームページ | http://columbia.co.jp |
所在地 | 東京都港区南青山6丁目10番12号 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長 阿部 三代松 |
業種 | 情報・通信業 |
事業内容 | オーディオ・ビデオソフト等の制作、宣伝、販売、音楽アーティストのマネジメント |
日本コロムビアの歴史
明治43年10月 |
レコード・蓄音器の製造販売を目的とし、東京市京橋区に株式会社日本蓄音器商会を設立(資本金35万円) |
明治45年4月 |
日米蓄音機製造株式会社を吸収合併 |
大正13年9月 |
大和木工株式会社を当社の傘下に収める |
昭和4年5月 |
本社を川崎市に移転 |
昭和6年7月 |
コロムビア商標を米国コロムビアより譲り受け「二連音符のコロムビアマーク」を正式商標として全商品に統一使用開始 |
昭和17年8月 |
商号を日蓄工業株式会社に変更 |
昭和21年4月 |
商号を日本コロムビア株式会社に変更 |
昭和24年5月 |
株式を東京、大阪、名古屋各証券取引所に上場 |
昭和38年4月 |
日本電気音響株式会社を吸収合併し、三鷹工場とする。DENON商標を商品に使用開始 |
昭和40年2月 |
本社を現在の東京都港区に移転 |
昭和44年10月 |
株式会社日立製作所と業務提携 |
昭和55年1月 |
米国に販売会社デノン アメリカ インコーポレーテッド設立 |
昭和58年3月 |
白河工場竣工、川崎工場の音響機器製造部門及び三鷹工場を移転し、音響機器工場として稼働開始 |
昭和58年7月 |
西独に販売会社デノン エレクトロニック ゲー・エム・ベー・ハー設立(平成5年11月デノン コンシューマー エレクトロニクス ゲー・エム・ベー・ハーが同社を子会社とする) |
昭和61年2月 |
米国にCD、CD-ROMの製造販売会社デノン デジタル インダストリーズ インコーポレーテッド設立 |
昭和63年4月 |
西独にオーディオ関連機器製造販売会社デノン コンシューマー エレクトロニクス ゲー・エム・ベー・ハー設立 |
平成5年2月 |
香港に販売会社デノン ホンコン リミテッド設立(同社は平成11年3月、商号をデノン アジア カンパニー リミテッドに変更) |
平成6年1月 |
デノン アメリカ インコーポレーテッドが存続会社となってデノン デジタル インダストリーズ インコーポレーテッドと合併し、商号をデノン コーポレーション(USA)とする |
平成10年4月 |
デノン コンシューマー エレクトロニクス ゲー・エム・ベー・ハーは、デノン エレクトロニック ゲー・エム・ベー・ハーとデノン ヨーロッパ ゲー・エム・ベー・ハーを吸収合併し、商号をデノン エレクトロニック ゲー・エム・ベー・ハーに変更 |
平成11年1月 |
デノン コーポレーション(USA)のCD、CD-ROM等の制作製造販売部門を独立させ、デノン デジタル エルエルシーを設立 |
平成13年10月 |
AV・メディア関連機器部門を株式会社デノンとして分社化、譲渡 |
平成14年4月 |
デノン コーポレーション(USA)がオーディオ・ビデオソフトの制作・販売等の子会社エスエルジー エルエルシーを設立 |
まとめ
今回の記事では、日本コロムビアの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ