日本製紙の年収は666万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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日本製紙株式会社は、東京都に本社を構える、パルプ・紙で事業を手掛ける企業です。 日本製紙の平均年収は666万円で、業界ランキング4位の平均年収となっています。 今回は、そんな日本製紙に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つ日本製紙の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！
また、下記の記事では、日本製紙について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！
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日本製紙の平均年収はいくら？
平均年収のサマリー
2022年度の日本製紙の平均年収は、666万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が614万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
日本製紙の平均年収は直近7年間で、 -3.1%減少と減少トレンドとなり、平均年収が減少していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は444万円で、
30~34歳になると511万円と平均年収が67万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると583万円で、40~45歳になると623万円、40~45歳になると666万円となります。
そして、50~54歳になると719万円、55~59歳になると719万円となります。
※こちらの試算は、日本製紙株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、日本製紙の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
日本製紙の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか？
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！
ランキング
業界内ランキング
日本製紙が属する業界である、「パルプ・紙」の上場企業平均年収は573万円でした。
そのため、日本製紙の平均年収は業界平均と比較をして
93万円高く、
業界内ランキングでは、26社中4位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！
エリア内ランキング
日本製紙の本社がある東京都における上場企業の平均年収は652万円となります。
そのため、日本製紙の平均年収はエリア平均と比較をして
14万円高く、
エリア内ランキングでは、2266社中910位と
同程度の平均年収となっています。
以上、日本製紙の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！
日本製紙でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える？
日本製紙のボーナス額の平均値は、107万円でした。
同業種の業界平均が92万円であることから、
15万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える？
次に、日本製紙の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は826万円、
課長の平均年収は1080万円、
部長の平均年収は1302万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
日本製紙の生涯年収はいくら？
調査の結果、日本製紙の平均生涯年収は2.1億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
日本製紙の生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで日本製紙株式会社で働いたと仮定して算出しています。
日本製紙の従業員調査
ここまで日本製紙の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
日本製紙の従業員数
有価証券報告書によると、日本製紙の従業員数は、5237人でした。
パルプ・紙の従業情報員の平均従業員数が、932人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが1位（26社中）であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
日本製紙の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、日本製紙の平均勤続年数は、21.2年でした。
パルプ・紙の従業員の平均属年数が、17.3年であることから、
一度日本製紙に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
日本製紙の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、日本製紙の従業員の平均年齢は、43.1歳でした。 パルプ・紙の従業員の平均年齢が、41.6歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
日本製紙の勤務環境はブラック？それともホワイト？
ここまで、日本製紙の平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、日本製紙の勤務環境はブラックなのでしょうか？それともホワイトなのでしょうか？ 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう！
日本製紙の平均残業時間
日本製紙の従業員の平均残業時間は、一月あたり16.0時間でした。 パルプ・紙・紙加工品製造業、印刷業・印刷関連業の従業員の平均残業時間が、16.8時間であることから、 比較的残業時間が短いことが分かります。
日本製紙の有給休暇の取得日数
日本製紙の従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で13.6日でした。 パルプ・紙・紙加工品製造業、印刷業・印刷関連業の従業員の平均日数が、11.1日であることから、 比較的有給休暇をとりやすいことが分かります。
日本製紙は女性にとって働きやすい？
日本製紙が女性にとって働きやすい環境か気になる方も多いと思います。 それでは、育休取得率と女性従業員の割合をみてみましょう！
日本製紙の女性の育休取得率
日本製紙の女性従業員の育休取得率は、80.0%でした。 パルプ・紙・紙加工品製造業、印刷業・印刷関連業の女性従業員の育休取得率が平均79.9%であることから、 比較的育休がとりやすいことが分かります。
日本製紙の女性従業員の割合
日本製紙の従業員に占める女性従業員の割合は、7.9%でした。 パルプ・紙・紙加工品製造業、印刷業・印刷関連業の女性従業員の割合が平均24.6%であることから、 比較的女性従業員が少ないことが分かります。
日本製紙の事業展望
「せっかく日本製紙に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、日本製紙が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく日本製紙がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！
日本製紙は、事業戦略として、「ビジョン」の前半にあたる2021年４月から2026年３月までの５年間を「中期経営計画2025」の期間とし、『事業構造転換の加速』を基本戦略に、“成長事業への経営資源シフト”“新規事業の戦力化加速”“基盤事業の競争力強化”の３つを重点課題に取り組んでいく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 製品を早期に事業化するために、既存事業の人材再配置を含めた開発・製造・販売体制の強化に加えて、共同開発企業との外部連携や行政・大学等の研究機関を交えた枠組み作りも積極的に進める
- 岩国工場のケミカル事業や富士工場の家庭紙事業のように工場の多様化を進める中で、得意とする木質資源の活用をベースとした新たなセルロース事業の立上げを推進する
- 欧州の十條サーマル社をはじめとする他の海外拠点においても、環境配慮型の様々なパッケージ製品を市場投入するとともに各社との連携強化も進め、事業の拡大を加速させる
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、日本製紙の将来性を分析していきしょう！
売上額から見る日本製紙の将来性
日本製紙は、主な事業として、紙・板紙事業・生活関連事業・エネルギー事業を手がけています。
ここで、日本製紙の売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は-22.0%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、日本製紙の売上高ランキングは、
同業種で2位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見る日本製紙の将来性
次に、日本製紙の純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は-101.1%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、日本製紙の売上高ランキングは、
同業種で25位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
日本製紙の競合企業は？
日本製紙と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
| 企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
| レンゴー株式会社 | 726万円 | パルプ・紙 |
| 中越パルプ工業株式会社 | 593万円 | パルプ・紙 |
| 北越コーポレーション株式会社 | 557万円 | パルプ・紙 |
| 大王製紙株式会社 | 632万円 | パルプ・紙 |
| ザ・パック株式会社 | 631万円 | パルプ・紙 |
| 株式会社トーモク | 519万円 | パルプ・紙 |
| 朝日印刷株式会社 | 449万円 | パルプ・紙 |
| 株式会社イムラ封筒 | 553万円 | パルプ・紙 |
パルプ・紙業界の企業年収ランキングは？
日本製紙が属するパルプ・紙業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、パルプ・紙業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | 王子ホールディングス株式会社 | 858万円 | 354人 |
| 2位 | ニッポン高度紙工業株式会社 | 833万円 | 384人 |
| 3位 | レンゴー株式会社 | 726万円 | 4181人 |
| 4位 | 日本製紙株式会社 | 666万円 | 5237人 |
| 5位 | 大王製紙株式会社 | 632万円 | 2725人 |
| 6位 | ザ・パック株式会社 | 631万円 | 841人 |
| 7位 | 三菱製紙株式会社 | 621万円 | 577人 |
| 8位 | 特種東海製紙株式会社 | 617万円 | 480人 |
| 9位 | 株式会社巴川製紙所 | 598万円 | 382人 |
| 10位 | 中越パルプ工業株式会社 | 593万円 | 779人 |
パルプ・紙業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！
東京都の企業年収ランキングは？
日本製紙が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
| 2位 | Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 | 2688万円 | 150人 |
| 3位 | ヒューリック株式会社 | 1803万円 | 189人 |
| 4位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
| 5位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
| 6位 | ショーボンドホールディングス株式会社 | 1563万円 | 10人 |
| 7位 | 株式会社リゾート＆メディカル | 1560万円 | 2人 |
| 8位 | 株式会社めぶきフィナンシャルグループ | 1490万円 | 16人 |
| 9位 | ソレイジア・ファーマ株式会社 | 1490万円 | 21人 |
| 10位 | 三井物産株式会社 | 1482万円 | 5587人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！
企業データ
最後に、日本製紙の企業データについて調査した結果を記載します。
| 項目 | 詳細 |
| 会社名 | 日本製紙株式会社 |
| 会社ホームページ | http://www.nipponpapergroup.com/ |
| 所在地 | 東京都北区王子１丁目４番１号 |
| 代表取締役社長 | 代表取締役社長 野 沢 徹 |
| 業種 | パルプ・紙 |
| 事業内容 | 紙パルプ製造販売 |
日本製紙の歴史
年月 |
主要事項 |
1949年８月 |
十條製紙株式会社設立 |
1963年４月 |
十條キンバリー株式会社設立 |
1965年３月 |
十條セントラル株式会社設立 |
1967年３月 |
九州３工場統合工事完成(現当社八代工場) |
1968年３月 |
当社と東北パルプ株式会社が合併(現当社石巻工場) |
1969年11月 |
当社勿来工場新設 |
1989年３月 |
東北製紙株式会社に資本参加 |
1993年４月 |
当社と山陽国策パルプ株式会社が合併、日本製紙株式会社に商号を変更 |
1995年４月 |
サンミック通商株式会社と千代田紙業株式会社が合併、サンミック千代田株式会社に商号を変更 |
1996年４月 |
山陽国策産業株式会社と十條開発株式会社が合併、エヌピー総合開発株式会社に商号を変更 |
1996年10月 |
十條キンバリー株式会社と株式会社クレシアが合併、商号は株式会社クレシア(2006年８月に日本製紙クレシア株式会社に商号を変更) |
1997年７月 |
当社緑化造園事業をエヌピー総合開発株式会社(2003年12月に日本製紙総合開発株式会社に商号を変更)に移管 |
2001年３月 |
当社と大昭和製紙株式会社が共同で、完全親会社「株式会社日本ユニパックホールディング(2004年10月に株式会社日本製紙グループ本社に商号を変更)」を設立 |
2001年４月 |
当社と大昭和製紙株式会社が共同で、日本紙共販株式会社を設立 |
2002年10月 |
当社外材事業と株式会社新陽の物資事業を十條木材株式会社に営業譲渡、日本製紙木材株式会社に商号を変更 |
|
当社飲料用液体紙容器事業を、十條セントラル株式会社を承継会社として分社型吸収分割、日本紙パック株式会社に商号を変更 |
|
当社DP・化成品事業を分社型新設分割、日本製紙ケミカル株式会社を設立 |
2003年４月 |
当社と大昭和製紙株式会社、日本紙共販株式会社が合併 |
2004年４月 |
十條商事株式会社とサンミック千代田株式会社が合併、商号はサンミック商事株式会社 |
2004年10月 |
当社機能材料事業を日本製紙ケミカル株式会社に移管 |
2006年４月 |
サンミック商事株式会社とコミネ日昭株式会社が合併、日本紙通商株式会社に商号を変更 |
2007年10月 |
日本紙通商株式会社と株式会社マンツネが合併 |
2008年４月 |
日本製紙クレシア株式会社を、吸収分割により株式会社日本製紙グループ本社へ分割 |
2009年６月 |
オーストラリアン・ペーパー社を株式取得により、完全子会社化 |
2012年10月 |
当社を存続会社として、当社と日本大昭和板紙株式会社、日本紙パック株式会社及び日本製紙ケミカル株式会社が合併 |
2013年４月 |
当社を存続会社として、当社と株式会社日本製紙グループ本社が合併 |
2016年６月 |
日本ダイナウェーブパッケージング社を設立 |
2016年７月 |
日本東海インダストリアルペーパーサプライ株式会社を設立、同年10月に当社紙・板紙事業における販売機能を、同社を承継会社として吸収分割 |
2020年４月 |
オーストラリアン・ペーパー社が、オローラ社から豪州・ニュージーランド事業の板紙パッケージ部門を譲受け(同社の既存事業を含めた事業体「Ｏｐａｌ(オパール)社」として運営) |
まとめ
今回の記事では、日本製紙の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。
また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい！
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各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省：毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）
- 厚生労働省：国民生活基礎調査
- 厚生労働省：賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省：職業情報提供サイト（日本版O-NET）
- 国税庁：民間給与実態統計調査
- 総務省統計局：家計調査（家計収支）
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- 金融庁：EDINET
- 厚生労働省発表：女性の活躍推進企業データベースオープンデータ