日本農薬の年収は740万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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日本農薬株式会社は、東京都に本社を構える、化学で事業を手掛ける企業です。 日本農薬の平均年収は740万円で、業界ランキング51位の平均年収となっています。 今回は、そんな日本農薬に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ日本農薬の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、日本農薬について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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日本農薬の平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2022年度の日本農薬の平均年収は、740万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
日本農薬の平均年収は直近7年間で、 +5.1%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は527万円で、
30~34歳になると608万円と平均年収が81万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると692万円で、40~45歳になると740万円、40~45歳になると791万円となります。
そして、50~54歳になると854万円、55~59歳になると854万円となります。
※こちらの試算は、日本農薬株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、日本農薬の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
日本農薬の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
日本農薬が属する業界である、「化学」の上場企業平均年収は656万円でした。
そのため、日本農薬の平均年収は業界平均と比較をして
84万円高く、
業界内ランキングでは、228社中51位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
日本農薬の本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、日本農薬の平均年収はエリア平均と比較をして
76万円高く、
エリア内ランキングでは、2269社中618位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、日本農薬の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
日本農薬でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
日本農薬のボーナス額の平均値は、119万円でした。
同業種の業界平均が105万円であることから、
14万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、日本農薬の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は917万円、
課長の平均年収は1200万円、
部長の平均年収は1447万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
日本農薬の生涯年収はいくら?
調査の結果、日本農薬の平均生涯年収は2.5億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
日本農薬の生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで日本農薬株式会社で働いたと仮定して算出しています。
日本農薬の従業員調査
ここまで日本農薬の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
日本農薬の従業員数
有価証券報告書によると、日本農薬の従業員数は、382人でした。
化学の従業情報員の平均従業員数が、870人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが125位(228社中)であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
日本農薬の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、日本農薬の平均勤続年数は、15.0年でした。
化学の従業員の平均属年数が、15.4年であることから、
比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。
日本農薬の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、日本農薬の従業員の平均年齢は、42.3歳でした。 化学の従業員の平均年齢が、41.8歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
日本農薬の事業展望
「せっかく日本農薬に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、日本農薬が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく日本農薬がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
日本農薬は、事業戦略として、「安全で安定的な食の確保に寄与する優れた農薬をはじめ、医薬、動物薬などの製品を国内外の市場に提供することにより、豊かな生活を守ることを使命として事業を進めている」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 今後もさらに強固な収益体質への転換を図り、事業競争力のある企業グループを目指し、業績の向上に努め、公正で活力のある事業活動を通じて社会的責任を果たし、社会に貢献することを企業理念としている
- 各国の農薬登録制度における要件の厳格化、ジェネリック農薬との価格競争、原材料費や委託製造費の高騰、異常気象による農作物への影響など取り巻く事業環境は一層厳しさを増している
- 中核事業である農薬事業を取り巻く環境は、世界的な人口増加や新興国の経済発展などを背景とした食料需要の拡大から、グローバルな農薬市場は拡大傾向にある
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、日本農薬の将来性を分析していきしょう!
売上額から見る日本農薬の将来性
日本農薬は、主な事業として、農薬事業・農薬以外の化学品事業・その他を手がけています。
ここで、日本農薬の売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は18.8%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、日本農薬の売上高ランキングは、
同業種で82位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見る日本農薬の将来性
次に、日本農薬の純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は30.8%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、日本農薬の売上高ランキングは、
同業種で78位と
業界を牽引している企業となっています。
日本農薬の競合企業は?
日本農薬と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
中国塗料株式会社 | 689万円 | 化学 |
竹本容器株式会社 | 493万円 | 化学 |
藤倉化成株式会社 | 677万円 | 化学 |
株式会社サンエー化研 | 613万円 | 化学 |
ロンシール工業株式会社 | 554万円 | 化学 |
フマキラー株式会社 | 682万円 | 化学 |
チタン工業株式会社 | 513万円 | 化学 |
積水化成品工業株式会社 | 703万円 | 化学 |
株式会社JCU | 843万円 | 化学 |
天昇電気工業株式会社 | 387万円 | 化学 |
化学業界の企業年収ランキングは?
日本農薬が属する化学業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、化学業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | ウルトラファブリックス・ホールディングス株式会社 | 1441万円 | 10人 |
2位 | 昭和電工株式会社 | 1026万円 | 348人 |
3位 | 富士フイルムホールディングス株式会社 | 1017万円 | 815人 |
4位 | 日本ペイントホールディングス株式会社 | 977万円 | 54人 |
5位 | 日本酸素ホールディングス株式会社 | 960万円 | 81人 |
6位 | 株式会社三菱ケミカルホールディングス | 949万円 | 223人 |
7位 | 積水化学工業株式会社 | 897万円 | 2761人 |
8位 | 住友化学株式会社 | 883万円 | 6488人 |
9位 | 東京応化工業株式会社 | 872万円 | 1355人 |
10位 | 三菱瓦斯化学株式会社 | 871万円 | 2461人 |
化学業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
東京都の企業年収ランキングは?
日本農薬が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
2位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
8位 | 株式会社リゾート&メディカル | 1560万円 | 2人 |
9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、日本農薬の企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 日本農薬株式会社 |
会社ホームページ | http://www.nichino.co.jp |
所在地 | 東京都中央区京橋1丁目19番8号 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長 友 井 洋 介 |
業種 | 化学 |
事業内容 | 農薬、医薬品、医薬部外品、動物用医薬品、工業薬品、木材用薬品、農業資材などの製造業、輸出入業、販売業 |
日本農薬の歴史
1928年11月
|
旭電化工業株式会社(現株式会社ADEKA)の農業薬品部と藤井製薬株式会社が合併して、 |
1930年12月 |
病害虫の研究を目的として大阪府河内長野市に研究農場を開場 |
1934年5月 |
大阪府大阪市西淀川区に大阪工場建設 |
1953年4月 |
埼玉県戸田市に東京工場建設 |
1959年1月 |
本社を大阪より東京に移転 |
1961年10月 |
沖縄に第一農薬株式会社を設立 |
1963年7月 |
東京証券取引所市場第二部上場 |
1968年7月 |
佐賀県三養基郡に佐賀工場建設 |
1969年9月 |
Agricultural Chemicals (Malaysia) Sdn.Bhd.(現持分法適用関連会社)を設立 |
1974年6月 |
株式会社ニチノー緑化(現連結子会社)を設立 |
1976年12月 |
茨城県神栖市に鹿島工場建設 |
1978年9月 |
鹿島工場にいもち病防除剤フジワン原体合成プラント完成 |
1983年9月 |
鹿島工場にマロチラート原末製造工場建設 |
1983年10月 |
福島県二本松市に福島工場建設 |
1984年10月 |
東京工場を福島工場に全面移転 |
1985年3月 |
東京証券取引所市場第一部上場 |
1987年2月 |
鹿島工場に水稲用殺虫剤アプロード原体合成プラント完成 |
1989年6月 |
ジャパンハウステック株式会社(現株式会社ニチノーサービス、現連結子会社)を設立 |
1990年8月 |
日本エコテック株式会社(現連結子会社)を設立 |
1993年4月 |
大阪府河内長野市に総合研究所建設 |
1995年11月 |
総合研究所第2期工事完成(研究所の統合完了) |
1997年6月 |
Nihon Nohyaku America,Inc.を設立 |
2001年3月 |
Nichino America,Inc.を設立(現連結子会社) (Nihon Nohyaku America,Inc.を吸収合併) |
2002年10月 |
株式会社トモノアグリカより営業の一部譲受、三菱化学株式会社より農薬事業を譲受 |
2007年10月 |
Nichino Europe Co.,Ltd.(現連結子会社)を設立 |
2008年3月 |
株式の追加取得により日佳農葯股份有限公司を子会社化(現連結子会社) |
2008年11月 |
株式会社ニチノーサービス鹿島事業所にマルチパーパス棟を建設 |
2011年12月 |
日農(上海)商貿有限公司(現非連結子会社)を設立 |
2013年2月 |
本社を日本橋から京橋(東京都中央区)へ移転 |
2014年1月 |
アリスタライフサイエンスアグリマート株式会社(現株式会社アグリマート)を完全子会社化 |
2014年7月 |
Nichino do Brasil Agroquimicos Ltda.(現非連結子会社)を設立 |
2014年9月 |
Sipcam Agro S.A.の発行済株式の50%を取得し、社名をSipcam Nichino Brasil S.A.へ変更し |
2015年3月 |
Hyderabad Chemical Pvt. Ltd.(現Nichino India Pvt. Ltd.)の発行済株式の74%を取得し |
2015年9月 |
Sipcam Europe S.p.A.(現持分法適用関連会社)の発行済株式の10%を追加取得 |
2017年3月 |
Nichino Vietnam Co.,Ltd.(現持分法適用非連結子会社)を設立 |
2017年9月 |
Hyderabad Chemical Pvt. Ltd.(現Nichino India Pvt. Ltd.)の発行済株式の25.94%を追加取得 |
2018年2月 |
Adnicol S.A.S.(現Nihon Nohyaku Andica S.A.S.)の全株式を取得(現非連結子会社) |
2018年9月 |
株式会社ADEKAによる株式公開買付および同社を割当先とする第三者割当増資により、同社の連結子会社となる |
2019年9月 |
Nichino India Pvt. Ltd.の発行済株式の0.06%を追加取得し完全子会社化 |
2022年2月 |
Nichino Korea Co.,Ltd.(現非連結子会社)を設立 |
2022年4月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場へ移行 |
まとめ
今回の記事では、日本農薬の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ