新日本無線の年収は667万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】

最終更新日：2024-09-30

新日本無線株式会社は、東京都に本社を構える、電気機器で事業を手掛ける企業です。新日本無線の平均年収は667万円で、業界ランキング111位の平均年収となっています。今回は、そんな新日本無線に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つ新日本無線の事業内容や沿革も紹介していきます。是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！

また、下記の記事では、新日本無線について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！

就活生必見！

【新日本無線】平均年収667万円｜年収推移・業界・年代・役職別など徹底解説！ | CareerMine（キャリアマイン）

新日本無線の平均年収はいくら？

平均年収のサマリー

2018年度の新日本無線の平均年収は、667万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が624万円であることを考えると、全国平均よりも高い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

新日本無線の平均年収は直近3年間で、 +5.2%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。

年代別の平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は476万円で、 30~34歳になると548万円と平均年収が72万円プラスとなります。さらに、35~39歳になると625万円で、40~45歳になると667万円、40~45歳になると714万円となります。そして、50~54歳になると771万円、55~59歳になると770万円となります。

※こちらの試算は、新日本無線株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、新日本無線の平均年収のサマリーについてみてきました。しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。新日本無線の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、上位何位なのでしょうか？

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！

新日本無線でキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える？

新日本無線のボーナス額の平均値は、107万円でした。同業種の業界平均が108万円であることから、 1万円程低い金額になっています。

出世するといくら貰える？

次に、新日本無線の役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は827万円、課長の平均年収は1081万円、部長の平均年収は1304万円と、同業界の平均と比較をして比較的低い水準にあることが分かります。

新日本無線の生涯年収はいくら？

調査の結果、新日本無線の平均生涯年収は2.3億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、新日本無線の生涯年収は比較的高い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで新日本無線株式会社で働いたと仮定して算出しています。

新日本無線の従業員調査

ここまで新日本無線の年収を様々な角度から分析してきました。しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

新日本無線の従業員数

有価証券報告書によると、新日本無線の従業員数は、1345人でした。電気機器の従業情報員の平均従業員数が、1955人であることから、業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが76位（271社中）であることからも、規模の比較的小さい企業であることが分かります。

新日本無線の従業員の平均勤続年数

有価証券報告書によると、新日本無線の平均勤続年数は、19.2年でした。電気機器の従業員の平均属年数が、15.8年であることから、一度新日本無線に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。

新日本無線の従業員平均年齢

有価証券報告書によると、新日本無線の従業員の平均年齢は、41.8歳でした。電気機器の従業員の平均年齢が、43.5歳であることから、比較的若い人の多い職場であると言えます。

新日本無線の勤務環境はブラック？それともホワイト？

新日本無線の長時間労働是正のための取組内容

新日本無線は次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。

・フレックスタイム制度の採用
・フレックス利用要件に育児・介護を追加
・定時退社日の設定
・勤務間インターバル制度導入
・時間単位年休制度の導入

出典：厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ（2021年10月25日時点）

新日本無線は女性にとって働きやすい？

新日本無線の女性活躍を推進する取り組み

新日本無線は次のような取り組みによって、女性の活躍を推進しているようです。

「2018年　新入社員の女性比率 34％」
「リコチャレ登録」
「育児休暇取得率および復職率 100％」

出典：厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ（2021年10月25日時点）

新日本無線の事業展望

「せっかく新日本無線に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。そのためにも、新日本無線が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。また、それだけでなく新日本無線がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！

新日本無線は、事業戦略として、「両社のアナログ・ミックスドシグナル技術を融合させることで、電子デバイス分野の事業基盤を強化し、今後の成長が見込まれる車載・産業機器、そしてIoT等の通信分野で電子デバイスビジネスをより一層拡大させていく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。

主力の電子デバイス事業を取り巻く環境は、世界規模で価格競争が激化している
事業の方向性を明確にすることにより、人的・物的リソースを集中させ、それぞれの市場ニーズを機敏に捉えた営業活動を戦略的に展開していく
電装化により着実に市場が拡大している車載・産業機器市場、スマートフォンを中心に全世界で拡大を続けているコミュニケーション・デバイス市場、IoTの進展により今後拡大が期待される衛星通信市場の三つを注力すべき成長市場と位置付けている

業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、新日本無線の将来性を分析していきしょう！

売上額から見る新日本無線の将来性

新日本無線は、主な事業として、マイクロ波製品・電子デバイス製品を手がけています。ここで、新日本無線の売上高推移についてみて見ましょう。直近3年間の売上成長率は4.2%で、高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、新日本無線の売上高ランキングは、同業種で114位と業界を牽引している企業となっています。

純利益から見る新日本無線の将来性

次に、新日本無線の純利益推移についてみてみましょう。直近3年間の純利益成長率は84.0%で、高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、新日本無線の売上高ランキングは、同業種で93位と業界を牽引している企業となっています。

新日本無線の競合企業は？

新日本無線と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名	平均年収	事業内容
日置電機株式会社	997万円	電気機器
日本シイエムケイ株式会社	538万円	電気機器
株式会社京三製作所	742万円	電気機器
株式会社日本マイクロニクス	587万円	電気機器
株式会社メイコー	632万円	電気機器
山洋電気株式会社	652万円	電気機器
ＫＯＡ株式会社	538万円	電気機器
池上通信機株式会社	591万円	電気機器
象印マホービン株式会社	840万円	電気機器
ウシオ電機株式会社	721万円	電気機器

電気機器業界の企業年収ランキングは？

新日本無線が属する電気機器業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。そこで、電気機器業界における平均年収のランキングをまとめてみました。同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！

順位	企業名	平均年収	従業員数
1位	株式会社キーエンス	2279万円	2788人
2位	レーザーテック株式会社	1638万円	479人
3位	株式会社リゾート＆メディカル	1560万円	2人
4位	東京エレクトロン株式会社	1285万円	1771人
5位	ファナック株式会社	1248万円	4257人
6位	株式会社ワコム	1122万円	410人
7位	ソニーグループ株式会社	1101万円	2445人
8位	株式会社アクセル	1057万円	92人
9位	ＪＡＬＣＯホールディングス株式会社	1040万円	9人
10位	株式会社アドバンテスト	1019万円	1986人

電気機器業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！

東京都の企業年収ランキングは？

新日本無線が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！

順位	企業名	平均年収	従業員数
1位	モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社	2735万円	731人
2位	Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社	2478万円	206人
3位	ヒューリック株式会社	1907万円	222人
4位	株式会社ドリームインキュベータ	1776万円	120人
5位	株式会社光通信	1682万円	7人
6位	インテグラル株式会社	1657万円	71人
7位	三菱商事株式会社	1631万円	4629人
8位	株式会社リゾート＆メディカル	1560万円	2人
9位	そーせいグループ株式会社	1541万円	41人
10位	株式会社テレビ東京ホールディングス	1522万円	102人

東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！

企業データ

最後に、新日本無線の企業データについて調査した結果を記載します。

項目	詳細
会社名	新日本無線株式会社
設立年月日	1959年
所在地	東京都中央区日本橋横山町３番１０号
代表取締役社長	代表取締役社長　小倉　良
業種	電気機器

新日本無線の歴史

歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。新日本無線の創設年は1959年で65年の社歴を持っており、電気機器の中では比較的若い企業であると言えます。

歴史をもっと見る


年月	概況
1959年９月	日本無線㈱の全額出資（資本金１億円）により音響製品（ラジオ・テープレコーダ）とそれに必要なデバイス（半導体）およびマイクロ波管の製造を目的として東京都三鷹市に埼玉日本無線㈱として設立。
1961年３月	商号を新日本無線㈱と改称。
1961年12月	日本無線㈱よりマイクロ波管の製造業務を譲受。
1962年７月	日本無線㈱より半導体製造部門を譲受。
1963年４月	日本無線㈱よりマイクロ波管および半導体販売部門を譲受。川越工場（現川越製作所）の稼働開始。
1965年４月	半導体製造部門拡充のため当社全額出資にて東京都港区に佐賀エレクトロニックス㈱（現連結子会社）を設立。
1967年８月	関西地区販売強化を目的として奈良県奈良市に関西出張所（現西日本営業部）を開設。
1979年４月	北米地域での販売力強化のため米国に当社全額出資にてNJR CORPORATION（現連結子会社）を設立。
1989年６月	半導体の海外生産拠点としてタイ国に当社87％出資にてTHAI NJR CO.,LTD.（現連結子会社）を設立。
1991年11月	日本証券業協会に株式店頭登録。
1992年12月	東南アジアでの販売力強化のためシンガポールに当社全額出資にてNJR（SINGAPORE）PTE LTD（現連結子会社）を設立。
1994年11月	ISO9001（品質マネジメントシステム）の認証取得。
1995年３月	本店を東京都目黒区より東京都中央区に移転。
1997年３月	ISO14001（環境マネジメントシステム）の認証取得。
2000年10月	東京証券取引所市場第二部に株式上場。
2002年９月	東京証券取引所市場第一部指定。
2003年１月	半導体事業の拡大を目的として福岡県福岡市に当社全額出資にて㈱エヌ・ジェイ・アール福岡（現連結子会社）を設立。
2003年６月	関西支店（現西日本営業部）を奈良県奈良市より大阪府大阪市に移転。
2005年12月	親会社の異動。（旧：日本無線㈱　新：日清紡績㈱（現日清紡ホールディングス㈱））
2007年３月	ISO/TS16949（品質マネジメントシステム）の認証取得。
2008年１月	アジア地区での販売力強化のため中国上海市に当社全額出資にて恩結雅(上海)貿易有限公司（現連結子会社）を設立。
2010年８月 2010年８月 2011年７月 2014年７月 2016年８月 2018年５月	アジア地区での販売支援のため中華民国台北市に台湾駐在員事務所を開設。アジア地区での販売支援のため韓国ソウル特別市に当社全額出資にてNJR KOREA CO.,LTD.（現非連結子会社）を設立。福岡県福岡市に九州営業所（現九州事務所）を開設。愛知県名古屋市に名古屋営業所を開設。ヨーロッパでの販売支援のためドイツ・フランクフルトに当社全額出資にてNJR Europe GmbH(現非連結子会社）を設立。日清紡ホールディングス㈱による当社完全子会社化に関する株式交換契約の締結。

まとめ

今回の記事では、新日本無線の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい！

【関連企業の年収を徹底調査】

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各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修年収チェッカー編集部

本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。