ネットイヤーグループの年収は607万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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ネットイヤーグループ株式会社は、東京都に本社を構える、情報・通信業で事業を手掛ける企業です。 ネットイヤーグループの平均年収は607万円で、業界ランキング300位の平均年収となっています。 今回は、そんなネットイヤーグループに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つネットイヤーグループの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、ネットイヤーグループについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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ネットイヤーグループの平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2022年度のネットイヤーグループの平均年収は、607万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも低い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
ネットイヤーグループの平均年収は直近7年間で、 -5.7%減少と減少トレンドとなり、平均年収が減少していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は379万円で、
30~34歳になると460万円と平均年収が81万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると535万円で、40~45歳になると607万円、40~45歳になると663万円となります。
そして、50~54歳になると740万円、55~59歳になると792万円となります。
※こちらの試算は、ネットイヤーグループ株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、ネットイヤーグループの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
ネットイヤーグループの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
ネットイヤーグループが属する業界である、「情報・通信業」の上場企業平均年収は651万円でした。
そのため、ネットイヤーグループの平均年収は業界平均と比較をして
44万円低く、
業界内ランキングでは、555社中300位と比較的低い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
ネットイヤーグループの本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、ネットイヤーグループの平均年収はエリア平均と比較をして
57万円低く、
エリア内ランキングでは、2269社中1327位と
同程度の平均年収となっています。
以上、ネットイヤーグループの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
ネットイヤーグループでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
ネットイヤーグループのボーナス額の平均値は、97万円でした。
同業種の業界平均が104万円であることから、
7万円程低い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、ネットイヤーグループの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は752万円、
課長の平均年収は984万円、
部長の平均年収は1186万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的低い水準にあることが分かります。
ネットイヤーグループの生涯年収はいくら?
調査の結果、ネットイヤーグループの平均生涯年収は2.1億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
ネットイヤーグループの生涯年収は
比較的低い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳までネットイヤーグループ株式会社で働いたと仮定して算出しています。
ネットイヤーグループの従業員調査
ここまでネットイヤーグループの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
ネットイヤーグループの従業員数
有価証券報告書によると、ネットイヤーグループの従業員数は、176人でした。
情報・通信業の従業情報員の平均従業員数が、563人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが265位(555社中)であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
ネットイヤーグループの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、ネットイヤーグループの平均勤続年数は、6.0年でした。
情報・通信業の従業員の平均属年数が、8.3年であることから、
比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。
ネットイヤーグループの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、ネットイヤーグループの従業員の平均年齢は、38.9歳でした。 情報・通信業の従業員の平均年齢が、38.9歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
ネットイヤーグループの事業展望
「せっかくネットイヤーグループに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、ネットイヤーグループが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなくネットイヤーグループがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
ネットイヤーグループは、事業戦略として、「ユーザーエクスペリエンスデザイン(UXD)領域においてNo.1ブランドになることを目指して、既成概念にとらわれない提案力、創造性の高いクリエイティブ力、先端的な技術力を強みとした独自性の高いサービスを提供し続けることを方針としている」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- ビジネスの未来をデジタルで創る、ビジネスの未来をユーザーと創る。ユーザーエクスペリエンスからすべてが始まる。」を経営ビジョンとし、創業時から培ってきたユーザーエクスペリエンスデザイン(UXD)とデジタル技術のノウハウを活かして、顧客企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)とデジタルマーケティングの支援を行っている
- インターネットの普及、スマートフォンの登場、Facebook、Twitterといったソーシャルメディアの台頭、そして、様々なデバイスがインターネットに接続することで随時生まれるデータの膨張によって、人々の生活様式、価値観、購買行動などが大きく変わっている
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、ネットイヤーグループの将来性を分析していきしょう!
売上額から見るネットイヤーグループの将来性
ネットイヤーグループは、主な事業として、SIPS事業を手がけています。
ここで、ネットイヤーグループの売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は-30.1%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、ネットイヤーグループの売上高ランキングは、
同業種で365位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
純利益から見るネットイヤーグループの将来性
次に、ネットイヤーグループの純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は6332.3%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、ネットイヤーグループの売上高ランキングは、
同業種で232位と
業界を牽引している企業となっています。
ネットイヤーグループの競合企業は?
ネットイヤーグループと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
株式会社enish | 583万円 | 情報・通信業 |
株式会社アイリッジ | 657万円 | 情報・通信業 |
eBASE株式会社 | 509万円 | 情報・通信業 |
株式会社ドリコム | 715万円 | 情報・通信業 |
株式会社オープンドア | 502万円 | 情報・通信業 |
アートスパークホールディングス株式会社 | 570万円 | 情報・通信業 |
株式会社グローバルウェイ | 623万円 | 情報・通信業 |
株式会社アイドママーケティングコミュニケーション | 351万円 | 情報・通信業 |
株式会社チームスピリット | 727万円 | 情報・通信業 |
株式会社ネクストジェン | 743万円 | 情報・通信業 |
情報・通信業業界の企業年収ランキングは?
ネットイヤーグループが属する情報・通信業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、情報・通信業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
2位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
3位 | 株式会社TBSホールディングス | 1449万円 | 111人 |
4位 | 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス | 1427万円 | 27人 |
5位 | 株式会社テレビ朝日ホールディングス | 1421万円 | 77人 |
6位 | 日本テレビホールディングス株式会社 | 1379万円 | 199人 |
7位 | ソフトバンクグループ株式会社 | 1322万円 | 255人 |
8位 | 株式会社ジャストシステム | 1309万円 | 316人 |
9位 | 株式会社スカパーJSATホールディングス | 1271万円 | 27人 |
10位 | 朝日放送グループホールディングス株式会社 | 1253万円 | 72人 |
情報・通信業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
東京都の企業年収ランキングは?
ネットイヤーグループが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
2位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
8位 | 株式会社リゾート&メディカル | 1560万円 | 2人 |
9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、ネットイヤーグループの企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | ネットイヤーグループ株式会社 |
設立年月日 | 1999年 |
所在地 | 東京都中央区銀座2丁目15番2号 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長CEO 石黒 不二代 |
業種 | 情報・通信業 |
ネットイヤーグループの歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 ネットイヤーグループの創設年は1999年で25年の社歴を持っており、 情報・通信業の中では 比較的若い企業であると言えます。
年月 |
事項 |
1999年7月 |
東京都港区にネットイヤー・ナレッジキャピタル・パートナーズ株式会社(現当社)を設立、SIPS事業及びインキュベーション事業を開始 |
2000年1月 |
ネットイヤーグループ株式会社に商号変更 |
2001年3月 |
インキュベーション事業の推進を目的として、株式会社ネットイヤー・ナレッジキャピタルパートナーズの株式を100%取得し子会社化 |
2002年9月 |
本社を東京都渋谷区桜丘町に移転 |
2003年6月 |
事業方針の転換により株式会社ネットイヤー・ナレッジキャピタルパートナーズの株式を譲渡 |
2003年7月 |
Netyear Group,Inc.と資本関係を解消 |
2003年7月 |
第4回第三者割当増資をソラン株式会社を割当先として実施、ソラン株式会社の連結子会社となる |
2006年1月 |
ソラン株式会社との合弁会社として、インターネット技術を使用した新しいビジネスモデルの研究と事業開発を目的とするトリビティー株式会社を設立 |
2006年9月 |
ウェブサイト制作・運用を事業目的とするネットイヤークラフト株式会社を設立 |
2007年4月 |
モバイル分野のマーケティング支援やサイト構築を事業目的とするネットイヤームーヴ株式会社を設立 |
2008年3月 |
東京証券取引所マザーズに株式を上場 |
2008年3月 |
ソラン株式会社の連結子会社からソラン株式会社の持分法適用関連会社に異動 |
2008年10月 |
トリビティー株式会社の株式をソラン株式会社より取得し子会社化 |
2009年1月 |
ソーシャルメディアマーケティングサービスの強化を目的として、株式会社トライバルメディアハウスの株式を取得し子会社化 |
2009年6月 |
トリビティー株式会社の商号をネットイヤーゼロ株式会社に変更 |
2010年4月 |
モバイル領域の体制強化を目的として、株式会社モバプロネットの株式を取得し子会社化 |
2010年10月 |
株式会社モバプロネットがネットイヤームーヴ株式会社を吸収合併し、商号をネットイヤーモビー株式会社に変更 |
2011年4月 |
主要株主である筆頭株主がソラン株式会社からTIS株式会社へ異動 |
2011年5月 |
本社を東京都港区赤坂に移転 |
2013年3月 |
ネットイヤークラフト株式会社がネットイヤーモビー株式会社を吸収合併 |
2013年8月 |
クラウド領域における開発力の強化とプロダクト事業領域の強化を目的として、株式会社日本技芸の株式を取得し子会社化 |
2014年2月 |
本社を東京都中央区銀座に移転 |
2014年4月 2015年11月 2016年3月 |
ネットイヤーゼロ株式会社を吸収合併 株式会社日本技芸の商号をrakumo株式会社に変更 主要株主である筆頭株主がTIS株式会社からコニカミノルタビジネスソリューションズ株式会社(現 コニカミノルタジャパン㈱)へ異動 |
2016年12月 |
ネットイヤークラフト株式会社を吸収合併 |
2017年8月 |
rakumo株式会社の全株式を売却 |
2019年2月 |
株式会社エヌ・ティ・ティ・データと資本業務提携契約を締結 |
2019年3月 |
株式会社エヌ・ティ・ティ・データによる当社株式の公開買付けにより、株式会社エヌ・ティ・ティ・データの連結子会社となる |
2021年4月 |
株式会社トライバルメディアハウスの全株式を売却 |
2022年4月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所マザーズからグロース市場に移行 |
まとめ
今回の記事では、ネットイヤーグループの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ