南海放送の年収は905万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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南海放送株式会社は、愛媛県に本社を構える、情報・通信業で事業を手掛ける企業です。 南海放送の平均年収は905万円で、業界ランキング40位の平均年収となっています。 今回は、そんな南海放送に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つ南海放送の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、南海放送について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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南海放送の平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2022年度の南海放送の平均年収は、905万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
南海放送の平均年収は直近7年間で、 -1.0%減少と減少トレンドとなり、平均年収が減少していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は518万円で、
30~34歳になると627万円と平均年収が109万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると730万円で、40~45歳になると828万円、40~45歳になると905万円となります。
そして、50~54歳になると1009万円、55~59歳になると1080万円となります。
※こちらの試算は、南海放送株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、南海放送の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
南海放送の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
南海放送が属する業界である、「情報・通信業」の上場企業平均年収は651万円でした。
そのため、南海放送の平均年収は業界平均と比較をして
254万円高く、
業界内ランキングでは、555社中40位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
南海放送の本社がある愛媛県における上場企業の平均年収は558万円となります。
そのため、南海放送の平均年収はエリア平均と比較をして
347万円高く、
エリア内ランキングでは、20社中1位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、南海放送の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
南海放送でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
南海放送のボーナス額の平均値は、145万円でした。
同業種の業界平均が104万円であることから、
41万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、南海放送の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は1122万円、
課長の平均年収は1467万円、
部長の平均年収は1769万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
南海放送の生涯年収はいくら?
調査の結果、南海放送の平均生涯年収は2.8億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
南海放送の生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで南海放送株式会社で働いたと仮定して算出しています。
南海放送の従業員調査
ここまで南海放送の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
南海放送の従業員数
有価証券報告書によると、南海放送の従業員数は、113人でした。
情報・通信業の従業情報員の平均従業員数が、563人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが341位(555社中)であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
南海放送の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、南海放送の平均勤続年数は、21.4年でした。
情報・通信業の従業員の平均属年数が、8.3年であることから、
一度南海放送に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
南海放送の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、南海放送の従業員の平均年齢は、45.8歳でした。 情報・通信業の従業員の平均年齢が、38.9歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
南海放送の事業展望
「せっかく南海放送に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、南海放送が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなく南海放送がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
南海放送は、事業戦略として、「「現状維持や過去の前例に甘んじることなく、常に問題意識を抱き続け、先にある夢や理想郷、希望を掴むため、さらに成長していこう」というスローガンの中、『情報欲に寄り添うコンテンツ創出』、『徹底した地域密着の実現』、『個人の意識改革と企業の風土改革』の3つの目標達成を目指す」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- ネットへのシフトが増加する中、テレビ・ラジオという既存の放送事業を基軸としながら、ネットへの動画コンテンツの制作や新規事業の放送外収入にも積極的に取り組む「両利き経営」で、徹底した地域貢献を貫き「愛媛主義」の実現を果たす
- 中期経営計画のスローガンである「BEYOND南海」(ビヨンド南海)の下、視聴率・営業収入・制作力の地域ナンバーワンとネットを基軸としたコンテンツ力のさらなる向上を目指し、南海放送グループ全役員・社員が一丸となって企業ブランドの創造と事業展開に取り組んでいく
- 事業のテレビにおいては、個人とコアターゲットの視聴率年度三冠達成を至上命題と強く意識し、データに基づく編成力・制作力・広報力を発揮し、地域ナンバーワン放送局の地位をキープし続ける
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、南海放送の将来性を分析していきしょう!
売上額から見る南海放送の将来性
南海放送は、主な事業として、放送事業・機器販売業を手がけています。
ここで、南海放送の売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は-5.6%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、南海放送の売上高ランキングは、
同業種で314位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
純利益から見る南海放送の将来性
次に、南海放送の純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は-58.3%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、南海放送の売上高ランキングは、
同業種で350位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
南海放送の競合企業は?
南海放送と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
イマジニア株式会社 | 666万円 | 情報・通信業 |
北陸放送株式会社 | 678万円 | 情報・通信業 |
北日本放送株式会社 | 881万円 | 情報・通信業 |
株式会社フェイス | 619万円 | 情報・通信業 |
株式会社クロス・マーケティンググループ | 656万円 | 情報・通信業 |
東京メトロポリタンテレビジョン株式会社 | 964万円 | 情報・通信業 |
リスクモンスター株式会社 | 621万円 | 情報・通信業 |
信越放送株式会社 | 842万円 | 情報・通信業 |
株式会社SNK | 576万円 | 情報・通信業 |
株式会社アイビーシー岩手放送 | 701万円 | 情報・通信業 |
情報・通信業業界の企業年収ランキングは?
南海放送が属する情報・通信業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、情報・通信業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
2位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
3位 | 株式会社TBSホールディングス | 1449万円 | 111人 |
4位 | 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス | 1427万円 | 27人 |
5位 | 株式会社テレビ朝日ホールディングス | 1421万円 | 77人 |
6位 | 日本テレビホールディングス株式会社 | 1379万円 | 199人 |
7位 | ソフトバンクグループ株式会社 | 1322万円 | 255人 |
8位 | 株式会社ジャストシステム | 1309万円 | 316人 |
9位 | 株式会社スカパーJSATホールディングス | 1271万円 | 27人 |
10位 | 朝日放送グループホールディングス株式会社 | 1253万円 | 72人 |
情報・通信業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
愛媛県の企業年収ランキングは?
南海放送が属する愛媛県において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、愛媛県における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 南海放送株式会社 | 905万円 | 113人 |
2位 | ユニ・チャーム株式会社 | 843万円 | 1457人 |
3位 | 株式会社フジ | 808万円 | 12人 |
4位 | 三浦工業株式会社 | 672万円 | 3298人 |
5位 | 株式会社伊予銀行 | 671万円 | 2670人 |
6位 | 大王製紙株式会社 | 632万円 | 2725人 |
7位 | 井関農機株式会社 | 629万円 | 784人 |
8位 | 四国ガス株式会社 | 621万円 | 460人 |
9位 | 株式会社 愛媛銀行 | 605万円 | 1280人 |
10位 | ダイコー通産株式会社 | 583万円 | 146人 |
愛媛県に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、南海放送の企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 南海放送株式会社 |
設立年月日 | 1953年 |
会社ホームページ | http://www.rnb.co.jp/ |
所在地 | 愛媛県松山市本町1丁目1番1号 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長 大西康司 |
業種 | 情報・通信業 |
事業内容 | 商業放送 |
南海放送の歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 南海放送の創設年は1953年で71年の社歴を持っており、 情報・通信業の中では 比較的長い社歴を持っています。
1953年9月29日 |
南海放送株式会社 設立登記完了(資本金3,500万円) 本社 愛媛県松山市松前町1-30 |
1953年10月1日 |
AMラジオ放送 開始 |
1958年12月1日 |
アナログテレビジョン放送開始 |
1964年3月17日 |
本社を松山市道後樋又へ新築移転 |
1964年7月24日 |
カラーテレビジョン放送開始 |
1968年7月15日 |
南海放送音響事業㈱(現 南海放送音響照明㈱)設立 |
1968年11月19日 |
㈱エヒメサービス(2009年6月 南海放送サービス㈱に商号変更)設立 |
1972年3月24日 |
AMラジオ松山送信所を現在地(松山市井門町1139)へ移転・運用開始 |
1976年10月1日 |
本町会館 開業(松山市本町1丁目1-1) |
1982年4月25日 |
サンパーク 開業(松山市井門町1139) |
1982年12月24日 |
株式を併合(100株を1株に併合) |
1985年10月1日 |
南海放送音楽出版㈱(1994年4月 南海放送クリエイション㈱に商号変更)設立 |
1988年9月26日 |
サンパークに美術館を新築・竣工 |
1990年7月19日 |
テレビジョン音声多重放送開始 |
1996年4月1日 |
AMラジオ7局周波数1116kHzに統一 |
2001年10月1日 |
RNBコーポレーション㈱設立 |
2003年9月30日 |
南海放送クリエイション㈱を清算 |
2003年12月31日 |
サンパーク施設を大幅に削減 |
2005年3月31日 |
本町会館の施設事業終了 |
2006年8月7日 |
本町会館へ本社を移転、本町会館からアナログテレビ放送開始 |
2006年10月1日 |
デジタルテレビジョン放送開始 |
2006年11月1日 |
ラジオ演奏所を本町会館へ移転 |
2008年1月25日 |
旧本社(松山市道後樋又)を売却 |
2010年10月1日 |
ラジオ再送信専用チャンネル「ウイットチャンネル」開始 |
2011年7月24日 |
アナログテレビジョン放送終了、地上波テレビジョン完全デジタル化完了 |
2012年11月1日 |
radico.jp(ラジコ)サービス開始 |
2014年12月1日 |
AMラジオ放送のFM補完放送開始 |
まとめ
今回の記事では、南海放送の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ