年収チェッカー

メディアドゥの年収は606万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】

#情報・通信業の会社#東京都の会社

最終更新日：

メディアドゥの平均年収ランキングのまとめ

株式会社メディアドゥは、東京都に本社を構える、情報・通信業で事業を手掛ける企業です。 メディアドゥの平均年収は606万円で、業界ランキング302位の平均年収となっています。 今回は、そんなメディアドゥに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つメディアドゥの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！

また、下記の記事では、メディアドゥについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！

就活生必見！
【メディアドゥ】平均年収601万円｜年収推移・業界・年代・役職別など徹底解説！ | CareerMine（キャリアマイン）

【メディアドゥ】平均年収601万円｜年収推移・業界・年代・役職別など徹底解説！ | CareerMine（キャリアマイン）

おすすめコンテンツ

メディアドゥの平均年収はいくら？

平均年収のサマリー

2023年度のメディアドゥの平均年収は、606万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が624万円であることを考えると、 全国平均よりも低い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

メディアドゥの平均年収の推移

メディアドゥの平均年収は直近8年間で、 +21.6%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。

年代別の平均年収

メディアドゥの年代別平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は430万円で、 30~34歳になると521万円と平均年収が91万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると606万円で、40~45歳になると687万円、40~45歳になると751万円となります。 そして、50~54歳になると837万円、55~59歳になると897万円となります。

※こちらの試算は、株式会社メディアドゥが発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている 賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。 詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、メディアドゥの平均年収のサマリーについてみてきました。 しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。 メディアドゥの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、 上位何位なのでしょうか？

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！

ランキング

業界内ランキング

メディアドゥの業界内年収ランキング

メディアドゥが属する業界である、「情報・通信業」の上場企業平均年収は651万円でした。 そのため、メディアドゥの平均年収は業界平均と比較をして 45万円低く、 業界内ランキングでは、555社中302位と比較的低い平均年収となっています。

次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！

エリア内ランキング

メディアドゥのエリア内年収ランキング

メディアドゥの本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、メディアドゥの平均年収はエリア平均と比較をして 58万円低く、 エリア内ランキングでは、2269社中1333位と 同程度の平均年収となっています。

以上、メディアドゥの年収ランキングについて見てきました。 ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。

それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！

メディアドゥでキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える？

メディアドゥのボーナス額の平均値は、97万円でした。 同業種の業界平均が104万円であることから、 7万円程低い金額になっています。

出世するといくら貰える？

メディアドゥの役職別平均年収の比較

次に、メディアドゥの役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は751万円、 課長の平均年収は982万円、 部長の平均年収は1185万円と、 同業界の平均と比較をして 比較的低い水準にあることが分かります。

メディアドゥの生涯年収はいくら？

メディアドゥの生涯年収ランキング

調査の結果、メディアドゥの平均生涯年収は2.4億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、 メディアドゥの生涯年収は 比較的低い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社メディアドゥで働いたと仮定して算出しています。

メディアドゥの従業員調査

ここまでメディアドゥの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

メディアドゥの従業員数

メディアドゥの従業員数比較

有価証券報告書によると、メディアドゥの従業員数は、320人でした。 情報・通信業の従業情報員の平均従業員数が、563人であることから、 業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが180位（555社中）であることからも、 規模の比較的小さい企業であることが分かります。

メディアドゥの従業員の平均勤続年数

メディアドゥの平均勤続年数比較

有価証券報告書によると、メディアドゥの平均勤続年数は、4.6年でした。 情報・通信業の従業員の平均属年数が、8.3年であることから、 比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。

メディアドゥの従業員平均年齢

メディアドゥの従業員の平均年齢比較

有価証券報告書によると、メディアドゥの従業員の平均年齢は、35.4歳でした。 情報・通信業の従業員の平均年齢が、38.9歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。

メディアドゥの事業展望

「せっかくメディアドゥに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。 そのためにも、メディアドゥが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。 また、それだけでなくメディアドゥがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。 それでは一緒に事業展望を見ていきましょう！

メディアドゥは、事業戦略として、「環境のもと、長らく電子書籍流通事業で培ってきた出版業界における信頼と、出版社と電子書店の間に存在する唯一無二の業界ポジションを生かして、電子書籍の流通拡大による貢献だけでなく、新たなテクノロジーを用いてコンテンツの制作や流通・利用を促進し、出版業界にとどまらずコンテンツ業界の発展に寄与する存在となることで、更なる業績の拡大及び業界におけるプレゼンス向上を図っていく」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。

  • 日本国著作権法第一章総則の第一条に謳われる『著作物は文化の発展に寄与』、『著作物の利用と保護の調和』を第一義に、デジタル化されて数多くの著作物をより多くの人に届け、その利用における適正な対価を著作者に還元し、また新たな著作物が創造されるよう“著作物の健全なる創造サイクル”の構築を目指して事業を行っている
  • 一つ目は著作者、出版社、書店、ユーザー（読者）が安心・信頼して利用できる仕組みの構築を目指して、電子書籍規格の国際標準化活動への寄与、海賊版サイトへの対応、出版のアクセシビリティ研究等、取り巻くステークホルダーが電子書籍を安心・信頼して利用できる環境の整備に取り組むことで、著作物の健全なる創造サイクルの実現を目指している
  • 具体的には、電子書籍取次システムの機能拡充や、各書店で随時、かつ無数に展開されるキャンペーンや販促施策等の情報連携・管理などをよりスピーディかつ正確に実施すること、電子のみならず紙出版も含めた売上・印税管理システムの開発提供など、出版バリューチェーンの上流・下流を問わず効率化・高度化の実現に注力する

業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、メディアドゥの将来性を分析していきしょう！

売上額から見るメディアドゥの将来性

メディアドゥの売上高推移のグラフ

メディアドゥは、主な事業として、電子書籍流通事業・戦略投資事業を手がけています。 ここで、メディアドゥの売上高推移についてみて見ましょう。 直近1年間の売上成長率は0.0%で、 成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、メディアドゥの売上高ランキングは、 同業種で1位と 業界を牽引している企業となっています。

純利益から見るメディアドゥの将来性

メディアドゥの純利益高推移のグラフ

次に、メディアドゥの純利益推移についてみてみましょう。 直近8年間の純利益成長率は48.9%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、メディアドゥの売上高ランキングは、 同業種で135位と 業界を牽引している企業となっています。

メディアドゥの競合企業は？

メディアドゥと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名 平均年収 事業内容
アートスパークホールディングス株式会社 570万円 情報・通信業
株式会社オロ 606万円 情報・通信業
株式会社セック 650万円 情報・通信業
株式会社デジタルガレージ 692万円 情報・通信業
ｅＢＡＳＥ株式会社 509万円 情報・通信業
株式会社ギガプライズ 556万円 情報・通信業
アンドール株式会社 395万円 情報・通信業
株式会社ブロードバンドタワー 643万円 情報・通信業
株式会社ドリコム 715万円 情報・通信業
株式会社ジャストシステム 1309万円 情報・通信業

情報・通信業業界の企業年収ランキングは？

メディアドゥが属する情報・通信業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、情報・通信業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 株式会社光通信 1682万円 7人
2位 株式会社テレビ東京ホールディングス 1522万円 102人
3位 株式会社ＴＢＳホールディングス 1449万円 111人
4位 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス 1427万円 27人
5位 株式会社テレビ朝日ホールディングス 1421万円 77人
6位 日本テレビホールディングス株式会社 1379万円 199人
7位 ソフトバンクグループ株式会社 1322万円 255人
8位 株式会社ジャストシステム 1309万円 316人
9位 株式会社スカパーＪＳＡＴホールディングス 1271万円 27人
10位 朝日放送グループホールディングス株式会社 1253万円 72人

情報・通信業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！

東京都の企業年収ランキングは？

メディアドゥが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 2735万円 731人
2位 Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 2478万円 206人
3位 ヒューリック株式会社 1907万円 222人
4位 株式会社ドリームインキュベータ 1776万円 120人
5位 株式会社光通信 1682万円 7人
6位 インテグラル株式会社 1657万円 71人
7位 三菱商事株式会社 1631万円 4629人
8位 株式会社リゾート＆メディカル 1560万円 2人
9位 そーせいグループ株式会社 1541万円 41人
10位 株式会社テレビ東京ホールディングス 1522万円 102人

東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！

企業データ

最後に、メディアドゥの企業データについて調査した結果を記載します。

項目 詳細
会社名 株式会社メディアドゥ
会社ホームページ http://www.mediado.jp/
所在地 東京都千代田区一ツ橋１丁目１番１号
代表取締役社長 代表取締役社長 CEO　藤田　恭嗣
業種 情報・通信業
事業内容 グループ戦略の立案、各事業会社の統括管理、及び各種研究開発

メディアドゥの歴史

歴史をもっと見る

年月

事項

1996年４月

藤田恭嗣（当社代表取締役社長）が有限会社フジテクノ（名古屋市中区）を設立開業。

1998年10月

有限会社フジテクノを株式会社フジテクノへ組織変更。

1999年４月

名古屋市中村区において、携帯電話を販売する店舗展開及びインターネットサービス事業を目的として株式会社メディアドゥを設立（資本金1,000万円）。

2000年10月

パケット通信量削減システム「パケ割！」を開発し、提供開始。

2001年11月

株式会社フジテクノと合併し、本社を名古屋市中村区名駅南に移転。

2003年10月

携帯電話販売事業をテレコム三洋株式会社（株式会社ティーガイアへ吸収合併）へ売却。

2003年11月

東京都新宿区西新宿に東京営業所を開設。

2004年７月

携帯電話向け公式サイト（注１）として「着うた®」サービス開始。

2006年10月

本社を名古屋市西区名駅に移転。

東京営業所を東京都新宿区市谷台町に移転。

コンテンツ配信システム「md-dc」を開発。

2006年11月

携帯電話向け公式サイトとして「電子書籍配信」サービス開始。

2007年２月

事業者向けコンテンツ配信プラットフォームサービスとして「Contents Agency System（以下、CAS）（注２）」を提供開始。

2007年10月

東京営業所を東京都千代田区一ツ橋に移転。

 

徳島県那賀郡那賀町に徳島木頭事業所を開設。

2009年10月

本社を名古屋市中区錦に移転。

2012年５月

スマートフォン向け「CAS」の提供開始。

 

スマートフォンやタブレット端末に最適な電子書籍ビューア（注３）「MD HyBook Reader」を提供開始。

2012年12月

全国の書店店頭でも電子書籍が購入できる総合電子書籍サービス「スマートブックストア」をソフトバンク株式会社（旧　ソフトバンクモバイル株式会社）と協業で提供開始。

2013年１月

東京営業所を東京支社に名称変更。

2013年４月

無料通話・無料メールアプリ「LINE」上で展開する「LINEマンガ」向けに電子書籍コンテンツを提供開始。

2013年11月

東京証券取引所マザーズに株式を上場。

2014年５月

電子図書館プラットフォーム最大手米国OverDrive,Inc.と戦略的業務提携。

2014年８月

本社を東京都渋谷区に移転。

2015年５月

タテヨコ自在読み機能「ユニバーサルフリック」を掲載したビューアアプリ「MD Viewer」を提供開始。

2016年２月

東京証券取引所市場第一部に市場変更。

2016年６月

海外マーケットでの電子書籍の取次・配信事業拡大を推進するため、米国カリフォルニア州サンディエゴ市に、子会社「Media Do International, Inc.」を設立。

2016年７月

本社を東京都千代田区（現本社）に移転。

2016年11月

「書籍の要約サービス」を提供する株式会社フライヤーの株式取得（子会社化）。

2017年２月

 

 

2017年３月

 

 

2017年５月

 

2017年６月

 

2017年９月

 

 

株式会社集英社との資本提携。

電子コミックのカラーリング・作画支援等の事業を目的とした、子会社「アルトラエンタテインメント株式会社」設立。

テック情報株式会社及び株式会社徳島データサービスとともにオペレーション業務を担う合弁会社（子会社）「株式会社メディアドゥテック徳島」設立。

株式会社出版デジタル機構の株式取得（子会社化）。

株式会社インターネット総合研究所及び同社のグループ会社である株式会社エーアイスクエアと資本業務提携。

マンガ及びイラストのデジタル制作・配信プラットフォームを開発・提供する株式会社MediBangとの資本業務提携。

社名を「株式会社メディアドゥホールディングス」に変更し、持株会社体制へ移行。新設承継会社（完全子会社）として「株式会社メディアドゥ」を設立し、電子書籍事業、音楽・映像事業、ゲーム事業及び広告・広告代理事業並びにこれらの関連事業を継承。

まとめ

今回の記事では、メディアドゥの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい！

【関連企業の年収を徹底調査】

このサイトについて

各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修 年収チェッカー編集部

本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。