ケネディクスの年収は1160万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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ケネディクス株式会社は、東京都に本社を構える、サービス業で事業を手掛ける企業です。 ケネディクスの平均年収は1160万円で、業界ランキング9位の平均年収となっています。 今回は、そんなケネディクスに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つケネディクスの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、ケネディクスについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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ケネディクスの平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2020年度のケネディクスの平均年収は、1160万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
ケネディクスの平均年収は直近4年間で、 +5.6%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は720万円で、
30~34歳になると881万円と平均年収が161万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると1062万円で、40~45歳になると1160万円、40~45歳になると1196万円となります。
そして、50~54歳になると1322万円、55~59歳になると1324万円となります。
※こちらの試算は、ケネディクス株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、ケネディクスの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
ケネディクスの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
ケネディクスが属する業界である、「サービス業」の上場企業平均年収は546万円でした。
そのため、ケネディクスの平均年収は業界平均と比較をして
614万円高く、
業界内ランキングでは、647社中9位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
ケネディクスの本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、ケネディクスの平均年収はエリア平均と比較をして
496万円高く、
エリア内ランキングでは、2269社中89位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、ケネディクスの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
ケネディクスでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
ケネディクスのボーナス額の平均値は、186万円でした。
同業種の業界平均が87万円であることから、
99万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、ケネディクスの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は1438万円、
課長の平均年収は1881万円、
部長の平均年収は2268万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
ケネディクスの生涯年収はいくら?
調査の結果、ケネディクスの平均生涯年収は3.8億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
ケネディクスの生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳までケネディクス株式会社で働いたと仮定して算出しています。
ケネディクスの従業員調査
ここまでケネディクスの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
ケネディクスの従業員数
有価証券報告書によると、ケネディクスの従業員数は、67人でした。
サービス業の従業情報員の平均従業員数が、648人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが443位(647社中)であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
ケネディクスの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、ケネディクスの平均勤続年数は、6.9年でした。
サービス業の従業員の平均属年数が、8.6年であることから、
比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。
ケネディクスの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、ケネディクスの従業員の平均年齢は、41.3歳でした。 サービス業の従業員の平均年齢が、40.4歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、ケネディクスの将来性を分析していきしょう!
純利益から見るケネディクスの将来性
次に、ケネディクスの純利益推移についてみてみましょう。
直近4年間の純利益成長率は-46.8%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、ケネディクスの売上高ランキングは、
同業種で32位と
業界を牽引している企業となっています。
ケネディクスの競合企業は?
ケネディクスと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
D.A.コンソーシアムホールディングス株式会社 | 804万円 | サービス業 |
株式会社クリエアナブキ | 466万円 | サービス業 |
株式会社インサイト | 473万円 | サービス業 |
株式会社リビングプラットフォーム | 499万円 | サービス業 |
株式会社エスクロー・エージェント・ジャパン | 486万円 | サービス業 |
グリーンランドリゾート株式会社 | 531万円 | サービス業 |
株式会社ダイレクトマーケティングミックス | 499万円 | サービス業 |
株式会社さくらさくプラス | 600万円 | サービス業 |
ギグワークス株式会社 | 497万円 | サービス業 |
株式会社エムアップホールディングス | 451万円 | サービス業 |
サービス業業界の企業年収ランキングは?
ケネディクスが属するサービス業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、サービス業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
2位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
3位 | 株式会社ストライク | 1514万円 | 278人 |
4位 | 株式会社電通グループ | 1341万円 | 164人 |
5位 | フロンティア・マネジメント株式会社 | 1268万円 | 328人 |
6位 | EPSホールディングス株式会社 | 1253万円 | 59人 |
7位 | 株式会社日本M&Aセンター | 1243万円 | 653人 |
8位 | RPAホールディングス株式会社 | 1187万円 | 11人 |
9位 | ケネディクス株式会社 | 1160万円 | 67人 |
10位 | 株式会社アイ・アールジャパンホールディングス | 1141万円 | 6人 |
サービス業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
東京都の企業年収ランキングは?
ケネディクスが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
2位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
8位 | 株式会社リゾート&メディカル | 1560万円 | 2人 |
9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、ケネディクスの企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | ケネディクス株式会社 |
所在地 | 東京都千代田区内幸町2丁目1番6号 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長 宮 島 大 祐 |
業種 | サービス業 |
ケネディクスの歴史
年月 |
概要 |
1995年4月 |
ケネディ・ウィルソン・インクの日本における不動産事業の拠点として東京都千代田区麹町三丁目12番12号にケネディクス株式会社(旧ケネディ・ウィルソン・ジャパン株式会社)を設立 |
2002年2月 |
大阪証券取引所ナスダックジャパン市場に株式を上場 |
2003年11月 |
ケネディクス・オフィス・パートナーズ株式会社を設立 |
|
ケネディクス・アドバイザーズ株式会社を設立 |
2003年12月 |
東京証券取引所市場第二部に株式を上場 |
2004年12月 |
東京証券取引所市場第一部銘柄に指定 |
2005年5月 |
ケネディクス株式会社に商号変更 |
|
三井物産株式会社と三井住友信託銀行株式会社(旧中央三井信託銀行株式会社)との共同事業として取組んできた、国内初の物流施設特化型J-REITである日本ロジスティクスファンド投資法人が東京証券取引所に上場 |
2005年7月 |
ケネディクス・オフィス投資法人(旧ケネディクス不動産投資法人)が東京証券取引所に上場 |
2006年1月 |
ケネディ・ウィルソン・インクの子会社で、集合住宅を投資対象とするアセットマネジメント会社であるKW Multi-Family Management Group, Ltd.に20%の資本参加 |
2011年3月 |
ケネディクス不動産投資顧問(旧ケネディクス・レジデンシャル・パートナーズ株式会社)を設立 |
2012年4月 |
ケネディクス・レジデンシャル・ネクスト投資法人(旧ケネディクス・レジデンシャル投資法人)が東京証券取引所に上場 |
2013年10月 |
ケネディクス・レジデンシャル・パートナーズ株式会社がケネディクス・オフィス・パートナーズ株式会社とケネディクス・アドバイザーズ株式会社を吸収合併し、ケネディクス不動産投資顧問株式会社へ商号変更 |
2014年1月 |
ケネディクス・プロパティ・マネジメント株式会社を設立 |
2014年3月 |
ケネディクス・プライベート投資法人が運用を開始 |
2014年10月 |
エヌ・ティ・ティ都市開発株式会社と事業協力に関して合意。本件協力の一環として、プレミア投資法人の資産運用会社プレミア・リート・アドバイザーズ株式会社に30%の資本参加 |
2015年2月 |
ケネディクス商業リート投資法人が東京証券取引所に上場 |
2015年5月 |
シンガポールにおける現地法人として、Kenedix Asia Pte. Ltd.を設立 |
2015年7月 |
ケネディクス・エンジニアリング株式会社を設立 |
|
ジャパン・シニアリビング・パートナーズ株式会社が運用するジャパン・シニアリビング投資法人が東京証券取引所に上場 |
2016年4月 |
三菱UFJリース株式会社の100%子会社であるMULリアルティインベストメント株式会社との共同で、MUL不動産投資顧問株式会社を設立(当社33.4%出資) |
2016年10月 |
Kenedix Asia Pte. Ltd.を通じ、タイの不動産開発会社であるAIRA Property Public Company Limitedの株式20%を取得 |
2016年12月 |
マレーシアの上場不動産投資信託であるAmanahRaya Real Estate Investment Trustの投資口15.0%とその資産運用会社であるAmanahRaya-Kenedix REIT Manager Sdn.Bhd.(旧AmanahRaya-REIT Managers Sdn. Bhd.)の株式49.0%を取得 |
2017年8月 |
株式会社野村総合研究所との間で、不動産テック分野での協業に向けた基本事項に合意、共同でビットリアルティ株式会社を設立(当社80.1%出資) |
2018年3月 |
ケネディクス・レジデンシャル投資法人がジャパン・シニアリビング投資法人を吸収合併し、ケネディクス・レジデンシャル・ネクスト投資法人へ商号変更 |
2018年4月 |
私募ファンド専業の運用会社として、ケネディクス・インベストメント・パートナーズ株式会社を設立 |
まとめ
今回の記事では、ケネディクスの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ