日立国際電気の年収は746万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
最終更新日：
株式会社日立国際電気は、東京都に本社を構える、電気機器で事業を手掛ける企業です。 日立国際電気の平均年収は746万円で、業界ランキング67位の平均年収となっています。 今回は、そんな日立国際電気に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つ日立国際電気の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！
また、下記の記事では、日立国際電気について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！
おすすめコンテンツ
日立国際電気の平均年収はいくら？
平均年収のサマリー
2017年度の日立国際電気の平均年収は、746万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
日立国際電気の平均年収は直近2年間で、 -4.2%減少と減少トレンドとなり、平均年収が減少していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は497万円で、
30~34歳になると573万円と平均年収が76万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると653万円で、40~45歳になると697万円、40~45歳になると746万円となります。
そして、50~54歳になると805万円、55~59歳になると805万円となります。
※こちらの試算は、株式会社日立国際電気が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、日立国際電気の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
日立国際電気の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか？
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！
ランキング
業界内ランキング
日立国際電気が属する業界である、「電気機器」の上場企業平均年収は672万円でした。
そのため、日立国際電気の平均年収は業界平均と比較をして
74万円高く、
業界内ランキングでは、271社中67位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！
エリア内ランキング
日立国際電気の本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、日立国際電気の平均年収はエリア平均と比較をして
82万円高く、
エリア内ランキングでは、2269社中583位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、日立国際電気の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！
日立国際電気でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える？
日立国際電気のボーナス額の平均値は、120万円でした。
同業種の業界平均が108万円であることから、
12万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える？
次に、日立国際電気の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は925万円、
課長の平均年収は1209万円、
部長の平均年収は1458万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
日立国際電気の生涯年収はいくら？
調査の結果、日立国際電気の平均生涯年収は2.4億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
日立国際電気の生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社日立国際電気で働いたと仮定して算出しています。
日立国際電気の従業員調査
ここまで日立国際電気の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
日立国際電気の従業員数
有価証券報告書によると、日立国際電気の従業員数は、2456人でした。
電気機器の従業情報員の平均従業員数が、1955人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが45位（271社中）であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
日立国際電気の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、日立国際電気の平均勤続年数は、19.7年でした。
電気機器の従業員の平均属年数が、15.8年であることから、
一度日立国際電気に就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
日立国際電気の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、日立国際電気の従業員の平均年齢は、44.2歳でした。 電気機器の従業員の平均年齢が、43.5歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、日立国際電気の将来性を分析していきしょう！
売上額から見る日立国際電気の将来性
日立国際電気は、主な事業として、映像・通信ソリューション・成膜プロセスソリューションを手がけています。
ここで、日立国際電気の売上高推移についてみて見ましょう。
直近2年間の売上成長率は2.9%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、日立国際電気の売上高ランキングは、
同業種で63位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見る日立国際電気の将来性
次に、日立国際電気の純利益推移についてみてみましょう。
直近2年間の純利益成長率は-24.0%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、日立国際電気の売上高ランキングは、
同業種で60位と
業界を牽引している企業となっています。
日立国際電気の競合企業は？
日立国際電気と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
| 企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
| クラリオン株式会社 | 684万円 | 電気機器 |
| 株式会社ダイヘン | 836万円 | 電気機器 |
| 株式会社ＪＶＣケンウッド | 697万円 | 電気機器 |
| 日本無線株式会社 | 726万円 | 電気機器 |
| 日置電機株式会社 | 997万円 | 電気機器 |
| ソニーグループ株式会社 | 1101万円 | 電気機器 |
| 日本航空電子工業株式会社 | 722万円 | 電気機器 |
| ＦＤＫ株式会社 | 551万円 | 電気機器 |
| アンリツ株式会社 | 760万円 | 電気機器 |
| 新日本無線株式会社 | 667万円 | 電気機器 |
電気機器業界の企業年収ランキングは？
日立国際電気が属する電気機器業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、電気機器業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | 株式会社キーエンス | 2279万円 | 2788人 |
| 2位 | レーザーテック株式会社 | 1638万円 | 479人 |
| 3位 | 株式会社リゾート＆メディカル | 1560万円 | 2人 |
| 4位 | 東京エレクトロン株式会社 | 1285万円 | 1771人 |
| 5位 | ファナック株式会社 | 1248万円 | 4257人 |
| 6位 | 株式会社ワコム | 1122万円 | 410人 |
| 7位 | ソニーグループ株式会社 | 1101万円 | 2445人 |
| 8位 | 株式会社アクセル | 1057万円 | 92人 |
| 9位 | ＪＡＬＣＯホールディングス株式会社 | 1040万円 | 9人 |
| 10位 | 株式会社アドバンテスト | 1019万円 | 1986人 |
電気機器業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！
東京都の企業年収ランキングは？
日立国際電気が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
| 2位 | Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
| 3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
| 4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
| 5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
| 6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
| 7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
| 8位 | 株式会社リゾート＆メディカル | 1560万円 | 2人 |
| 9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
| 10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！
企業データ
最後に、日立国際電気の企業データについて調査した結果を記載します。
| 項目 | 詳細 |
| 会社名 | 株式会社日立国際電気 |
| 設立年月日 | 1949年 |
| 会社ホームページ | http://www.hitachi-kokusai.co.jp/ |
| 所在地 | 東京都港区西新橋２丁目１５番１２号 |
| 代表取締役社長 | 代表執行役 執行役社長 佐久間 嘉一郎 |
| 業種 | 電気機器 |
| 事業内容 | 無線通信機器(携帯電話基地局装置、官公庁向各種通信システム等)、放送用機器(テレビ放送機、中継放送機)、監視機器・画像処理(広域監視システム、画像認識システム等)、半導体製造装置の開発及び設計、製造、販売 |
日立国際電気の歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 日立国際電気の創設年は1949年で75年の社歴を持っており、 電気機器の中では 比較的長い社歴を持っています。
|
年月 |
沿革 |
|
〔1948年２月〕 |
芝電気株式会社を設立し、無線通信機器及び測定器の製造を開始 |
|
1949年11月 |
日本政府の委託により第二次大戦の終戦まで外地向け通信施設の建設保守業務を担当していた旧国際電気通信株式会社の総合自家用工場(狛江工場)を母体として、電気通信機器及び高周波応用機器の製造販売を主目的とする国際電気株式会社を設立 |
|
＜1952年１月＞ |
八木アンテナ株式会社を設立し、アンテナ技術の開発、設計及び販売を開始 |
|
〔1955年６月〕 |
昭和電子株式会社を設立し、マイクロ波機器の製造を開始 |
|
〔1958年11月〕 |
昭和電子株式会社が小金井工場を新設 |
|
〔1959年６月〕 |
芝電子工業株式会社(株式会社日立国際電気サービス)を設立 |
|
1961年９月 |
東京証券取引所に上場(同年10月市場第一部銘柄に指定) |
|
〔1963年４月〕 |
昭和電子株式会社が社名を日立電子株式会社に変更 |
|
〔1963年６月〕 |
芝電気株式会社が東京証券取引所市場第二部に上場(1991年９月市場第一部に指定替え) SHIBADEN CORPORATION OF AMERICA,LTD.(現HITACHI KOKUSAI ELECTRIC AMERICA,LTD.・連結子会社)を設立 |
|
＜1963年10月＞ |
東京証券取引所市場第二部に上場 |
|
1964年11月 |
五洋電子工業株式会社を設立 |
|
1966年12月 |
羽村工場を新設し、狛江工場より移転 |
|
1967年３月 |
国際整備株式会社(現国際電気テクノサービス株式会社・連結子会社)を設立 |
|
〔1973年４月〕 |
芝電気株式会社と日立電子株式会社が合併し、社名を日立電子株式会社に変更 |
|
1973年６月 |
アルファ電子株式会社(国際電気アルファ株式会社)を設立 |
|
1977年４月 |
KOKUSAI ELECTRIC EUROPE GmbHを設立 |
|
〔1979年１月〕 |
HITACHI DENSHI(EUROPA)GmbH(HITACHI KOKUSAI ELECTRIC EUROPE GmbH)を設立 |
|
1989年２月 |
国際電気システムサービス株式会社(現株式会社国際電気セミコンダクターサービス・連結子会社)を設立 |
|
1993年５月 |
KOKUSAI ELECTRIC KOREA CO., LTD.を設立(連結子会社) |
|
1996年10月 |
KOKUSAI ELECTRIC ASIA PACIFIC CO.,LTD.を設立(連結子会社) |
|
1997年５月 |
KOKUSAI ELECTRIC AMERICA,INC.を設立し、同社はKOKUSAI SEMICONDUCTOR EQUIPMENT CORP.を設立 (連結子会社) |
|
2000年４月 |
五洋電子工業株式会社と株式会社国際電気エンジニアリングが合併し、社名を株式会社国際電気 エンジニアリングに変更 |
|
2000年10月 |
日立電子株式会社及び八木アンテナ株式会社と合併し、社名を株式会社日立国際電気に変更 |
|
2001年４月 |
株式会社国際電気エンジニアリングが株式会社五洋エレクトロニクスを設立 |
|
2002年３月 |
株式会社国際電気エンジニアリングが株式会社五洋エンジニアリングを設立 |
|
2002年５月 |
KOKUSAI ELECTRIC ASIA PACIFIC CO.,LTD.が、KOKUSAI ELECTRIC ASIA PACIFIC SHANGHAI LTD. (現HITACHI KOKUSAI ELECTRIC (SHANGHAI) CO., LTD.・連結子会社)を設立 |
|
2003年３月 |
KOKUSAI SEMICONDUCTOR EQUIPMENT CORP.がKOKUSAI ELECTRIC AMERICA,INC.を吸収合併 |
|
2004年10月 |
八木アンテナ事業部を分社し、八木アンテナ株式会社を設立 |
|
2005年４月 |
株式会社国際電気エンジニアリングと国際電気アルファ株式会社が合併し、社名を株式会社日立国際電気エンジニアリングに変更 株式会社五洋エンジニアリングと株式会社五洋エレクトロニクスが合併し、社名を株式会社五洋電子に変更(連結子会社) |
|
2008年４月 |
KOKUSAI ELECTRIC EUROPE GmbHとHITACHI KOKUSAI ELECTRIC EUROPE GmbHが合併し、社名をHITACHI KOKUSAI ELECTRIC EUROPE GmbHに変更 |
|
2009年３月 |
株式会社日立製作所の子会社(連結子会社)となる |
|
2009年４月 |
株式会社エッチエスサービスを連結子会社化 |
|
2011年10月 |
HITACHI KOKUSAI LINEAR ELECTRONIC EQUIPMENTS S/Aを連結子会社化 |
|
2013年４月
|
株式会社日立国際電気サービスと八木アンテナ株式会社、八木電子株式会社、株式会社日立国際電気エンジニアリングが合併し、社名を株式会社日立国際八木ソリューションズに変更(連結子会社) |
|
2013年６月 |
HITACHI KOKUSAI ELECTRIC TURKEY ELEKTRONIK ÜRÜNLERI SANAYI VE TICARET A.Ş.を設立(連結子会社) |
|
2013年10月 |
小金井工場に羽村工場を統合するとともに、名称を東京事業所へ変更 |
|
2014年６月 |
COMARK COMMUNICATIONS LLCの出資持分を一部取得し、持分法適用関連会社化 |
まとめ
今回の記事では、日立国際電気の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。
- 【ゲーム業界研究｜2021年最新版】ESの書き方から面接対策まで徹底解説！
- 【ゲーム業界ES書き方ガイド】読まれるESのポイントを徹底解説！
- 【OA機器業界研究｜2021年最新版】ESの書き方から面接対策まで徹底解説！
- 【半導体業界研究｜2021年最新版】ESの書き方から面接対策まで徹底解説！
- 【家電業界研究｜2021年最新版】ESの書き方から面接対策まで徹底解説！
また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい！
【関連企業の年収を徹底調査】
- クラリオンに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- ダイヘンに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- ＪＶＣケンウッドに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- 日本無線に就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- 日置電機に就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- ソニーグループに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- 日本航空電子工業に就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- ＦＤＫに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- アンリツに就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
- 新日本無線に就職すると年収はいくら？ | 就活生必見！年代・役職別年収や、業界ランキングを徹底調査！
このサイトについて
各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省：毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）
- 厚生労働省：国民生活基礎調査
- 厚生労働省：賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省：職業情報提供サイト（日本版O-NET）
- 国税庁：民間給与実態統計調査
- 総務省統計局：家計調査（家計収支）
- 人事院：職種別民間給与実態調査
- 金融庁：EDINET
- 厚生労働省発表：女性の活躍推進企業データベースオープンデータ