エスリードの年収は907万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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エスリード株式会社は、大阪府に本社を構える、不動産業で事業を手掛ける企業です。 エスリードの平均年収は907万円で、業界ランキング22位の平均年収となっています。 今回は、そんなエスリードに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つエスリードの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、エスリードについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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エスリードの平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2022年度のエスリードの平均年収は、907万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が614万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
エスリードの平均年収は直近7年間で、 +3.0%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は784万円で、
30~34歳になると907万円と平均年収が123万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると1054万円で、40~45歳になると1113万円、40~45歳になると1170万円となります。
そして、50~54歳になると1265万円、55~59歳になると1218万円となります。
※こちらの試算は、エスリード株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、エスリードの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
エスリードの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
エスリードが属する業界である、「不動産業」の上場企業平均年収は675万円でした。
そのため、エスリードの平均年収は業界平均と比較をして
232万円高く、
業界内ランキングでは、163社中22位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
エスリードの本社がある大阪府における上場企業の平均年収は633万円となります。
そのため、エスリードの平均年収はエリア平均と比較をして
274万円高く、
エリア内ランキングでは、485社中30位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、エスリードの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
エスリードでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
エスリードのボーナス額の平均値は、146万円でした。
同業種の業界平均が108万円であることから、
38万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、エスリードの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は1125万円、
課長の平均年収は1470万円、
部長の平均年収は1773万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
エスリードの生涯年収はいくら?
調査の結果、エスリードの平均生涯年収は3.8億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
エスリードの生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳までエスリード株式会社で働いたと仮定して算出しています。
エスリードの従業員調査
ここまでエスリードの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
エスリードの従業員数
有価証券報告書によると、エスリードの従業員数は、224人でした。
不動産業の従業情報員の平均従業員数が、267人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが40位(163社中)であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
エスリードの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、エスリードの平均勤続年数は、5.8年でした。
不動産業の従業員の平均属年数が、7.8年であることから、
比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。
エスリードの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、エスリードの従業員の平均年齢は、32.4歳でした。 不動産業の従業員の平均年齢が、40.5歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、エスリードの将来性を分析していきしょう!
売上額から見るエスリードの将来性
エスリードは、主な事業として、不動産販売事業・その他を手がけています。
ここで、エスリードの売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は73.0%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、エスリードの売上高ランキングは、
同業種で48位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見るエスリードの将来性
次に、エスリードの純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は131.8%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、エスリードの売上高ランキングは、
同業種で37位と
業界を牽引している企業となっています。
エスリードの競合企業は?
エスリードと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
株式会社ウッドフレンズ | 586万円 | 不動産業 |
中央日本土地建物株式会社 | 748万円 | 不動産業 |
明和地所株式会社 | 740万円 | 不動産業 |
株式会社AVANTIA | 558万円 | 不動産業 |
株式会社日本エスコン | 670万円 | 不動産業 |
株式会社プレサンスコーポレーション | 855万円 | 不動産業 |
株式会社サンケイビル | 926万円 | 不動産業 |
株式会社ジェイ・エス・ビー | 479万円 | 不動産業 |
株式会社タカラレーベン | 744万円 | 不動産業 |
トーセイ株式会社 | 773万円 | 不動産業 |
不動産業業界の企業年収ランキングは?
エスリードが属する不動産業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、不動産業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | ヒューリック株式会社 | 1803万円 | 189人 |
2位 | 日本商業開発株式会社 | 1694万円 | 45人 |
3位 | 霞ヶ関キャピタル株式会社 | 1311万円 | 103人 |
4位 | 三井不動産株式会社 | 1273万円 | 1898人 |
5位 | 三菱地所株式会社 | 1264万円 | 1053人 |
6位 | 株式会社ランドビジネス | 1158万円 | 24人 |
7位 | ロードスターキャピタル株式会社 | 1124万円 | 52人 |
8位 | 株式会社プロパスト | 1117万円 | 45人 |
9位 | 平和不動産株式会社 | 1067万円 | 91人 |
10位 | 東急不動産ホールディングス株式会社 | 1057万円 | 87人 |
不動産業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
大阪府の企業年収ランキングは?
エスリードが属する大阪府において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、大阪府における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 株式会社キーエンス | 2182万円 | 2599人 |
2位 | 日本商業開発株式会社 | 1694万円 | 45人 |
3位 | 伊藤忠商事株式会社 | 1627万円 | 4215人 |
4位 | 株式会社MBSメディアホールディングス | 1344万円 | 627人 |
5位 | 朝日放送グループホールディングス株式会社 | 1253万円 | 72人 |
6位 | サントリーホールディングス株式会社 | 1140万円 | 482人 |
7位 | 株式会社朝日新聞社 | 1113万円 | 3619人 |
8位 | 武田薬品工業株式会社 | 1105万円 | 5149人 |
9位 | アンジェス株式会社 | 1078万円 | 42人 |
10位 | 長瀬産業株式会社 | 1029万円 | 892人 |
大阪府に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、エスリードの企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | エスリード株式会社 |
所在地 | 大阪府大阪市福島区福島6丁目25番19号 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長 荒牧 杉夫 |
業種 | 不動産業 |
事業内容 | マンション分譲事業・建替分譲事業・総合開発事業 |
エスリードの歴史
年月 |
事項 |
1992年5月 |
大阪市北区西天満に、日本エスリード株式会社(現、エスリード株式会社)を設立。 |
1992年6月 |
宅地建物取引業免許(大阪府知事免許)を取得。 |
1992年9月 |
福岡市中央区渡辺通に福岡支店(現、福岡市中央区天神)を設置。 |
1993年3月 |
宅地建物取引業免許(建設大臣免許)を取得。 |
1993年5月 |
エスリードシリーズ第1棟「エスリード福島」を販売開始。 |
1993年11月 |
本店を大阪市北区梅田に移転。 |
1995年11月 |
本店を大阪市北区梅田一丁目1番3-2400号に移転。 |
1996年4月 |
エスリード企画株式会社を吸収合併。 |
1996年5月 |
エスリード管理株式会社(現、エスリード賃貸株式会社)を設立(当社100%出資)。 |
1997年4月 |
株式の額面金額を変更するため、イーエルコーポレーション株式会社(形式上の存続会社)と合併。 |
1998年9月 |
老朽化マンション建替え事業物件「エスリード堂ヶ芝」を販売開始。 |
1999年4月 |
ホームワランティを日本で初めて標準装備。 |
1999年7月 |
神戸市総合設計制度許可及び住宅市街地総合整備事業適用マンション「エスリード六甲第2」を販売開始。 |
1999年10月 |
大阪証券取引所市場第二部に株式を上場。 |
2000年2月 |
社団法人日本高層住宅協会(現、一般社団法人不動産協会)に加盟。 |
2001年3月 |
大阪証券取引所市場第一部に株式を上場。 |
2001年11月 |
東京証券取引所市場第一部に株式を上場。 |
2005年1月 |
エスリードシリーズ供給戸数10,000戸目となる「エスリード長岡天神」を販売開始。 |
2006年5月 |
綜電株式会社を設立(当社100%出資)。 |
2006年6月 |
関西で初めて「マンション建替え円滑化法」を適用した「エスリード高野台」を販売開始。 |
2006年6月 |
イー・エル建築工房株式会社(現、イー・エル建設株式会社)を設立(当社100%出資)。 |
2007年5月 |
エスリード住宅流通株式会社を設立(当社100%出資)。 |
2008年4月 |
大阪市で初めて「マンション建替え円滑化法」を適用した「エスリード帝塚山」を販売開始。 |
2009年9月 |
本店を大阪市福島区福島六丁目25番19号(現所在地)に移転。 |
2012年2月 |
森トラスト株式会社と資本業務提携契約を締結。 |
2013年1月 |
森トラスト株式会社による当社株式に対する公開買付けに賛同表明。 |
2013年3月 |
森トラスト株式会社による当社株式に対する公開買付けが成立。同社が当社の親会社となる。 |
2016年6月 |
エスリードハウス株式会社を設立(当社100%出資)。 |
2018年10月 |
名古屋市中村区名駅に名古屋支店を設置。 |
2018年11月 |
エスリード建物管理株式会社を設立(当社100%出資)。 |
2019年4月 |
名古屋支店を名古屋市中区栄に移転。 |
2019年4月 |
エスリード管理株式会社の不動産管理事業及び保険代理店事業をエスリード建物管理株式会社へ吸収分割。 |
2019年4月 |
エスリード管理株式会社の商号をエスリード賃貸株式会社に変更。 |
2019年10月 |
日本エスリード株式会社からエスリード株式会社に商号変更。 |
2019年11月 |
Eクリーンアップ株式会社を設立(エスリード建物管理株式会社100%出資)。 |
2020年6月 |
東海圏第1号となる「エスリード名古屋東別院」を販売開始。 |
2021年3月 |
エスリード・アセットマネジメント株式会社を設立(当社100%出資)。 |
2021年10月 |
南都ビルサービス株式会社の全株式を取得し、同社を連結子会社化(エスリード建物管理株式会社の100%子会社)。 |
2022年4月 |
東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行。 |
まとめ
今回の記事では、エスリードの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ