第一実業の年収は889万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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第一実業株式会社は、東京都に本社を構える、卸売業で事業を手掛ける企業です。 第一実業の平均年収は889万円で、業界ランキング21位の平均年収となっています。 今回は、そんな第一実業に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください！また、面接対策に役立つ第一実業の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね！
また、下記の記事では、第一実業について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください！
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第一実業の平均年収はいくら？
平均年収のサマリー
2022年度の第一実業の平均年収は、889万円でした（有価証券報告書調べ）。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
第一実業の平均年収は直近7年間で、 +26.5%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は644万円で、
30~34歳になると716万円と平均年収が72万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると808万円で、40~45歳になると889万円、40~45歳になると943万円となります。
そして、50~54歳になると1021万円、55~59歳になると981万円となります。
※こちらの試算は、第一実業株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、第一実業の平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
第一実業の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか？
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう！
ランキング
業界内ランキング
第一実業が属する業界である、「卸売業」の上場企業平均年収は634万円でした。
そのため、第一実業の平均年収は業界平均と比較をして
255万円高く、
業界内ランキングでは、369社中21位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう！
エリア内ランキング
第一実業の本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、第一実業の平均年収はエリア平均と比較をして
225万円高く、
エリア内ランキングでは、2269社中241位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、第一実業の年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう！
第一実業でキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える？
第一実業のボーナス額の平均値は、143万円でした。
同業種の業界平均が102万円であることから、
41万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える？
次に、第一実業の役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は1102万円、
課長の平均年収は1441万円、
部長の平均年収は1738万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
第一実業の生涯年収はいくら？
調査の結果、第一実業の平均生涯年収は3.0億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
第一実業の生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで第一実業株式会社で働いたと仮定して算出しています。
第一実業の従業員調査
ここまで第一実業の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
第一実業の従業員数
有価証券報告書によると、第一実業の従業員数は、558人でした。
卸売業の従業情報員の平均従業員数が、471人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが79位（369社中）であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
第一実業の従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、第一実業の平均勤続年数は、12.6年でした。
卸売業の従業員の平均属年数が、13.6年であることから、
比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。
第一実業の従業員平均年齢
有価証券報告書によると、第一実業の従業員の平均年齢は、40.7歳でした。 卸売業の従業員の平均年齢が、42.4歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、第一実業の将来性を分析していきしょう！
売上額から見る第一実業の将来性
第一実業は、主な事業として、プラント・エネルギー事業・エナジーソリューションズ事業・産業機械事業・エレクトロニクス事業・自動車事業・ヘルスケア事業・航空・インフラ事業・その他を手がけています。
ここで、第一実業の売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は20.9%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、第一実業の売上高ランキングは、
同業種で100位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見る第一実業の将来性
次に、第一実業の純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は56.0%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、第一実業の売上高ランキングは、
同業種で68位と
業界を牽引している企業となっています。
第一実業の競合企業は？
第一実業と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
| 企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
| 加賀電子株式会社 | 780万円 | 卸売業 |
| 東京産業株式会社 | 798万円 | 卸売業 |
| 稲畑産業株式会社 | 860万円 | 卸売業 |
| 日本電計株式会社 | 607万円 | 卸売業 |
| 伯東株式会社 | 767万円 | 卸売業 |
| 西華産業株式会社 | 820万円 | 卸売業 |
| タキヒヨー株式会社 | 459万円 | 卸売業 |
| 株式会社リョーサン | 713万円 | 卸売業 |
| 新光商事株式会社 | 711万円 | 卸売業 |
| 丸文株式会社 | 678万円 | 卸売業 |
卸売業業界の企業年収ランキングは？
第一実業が属する卸売業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、卸売業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | マクニカ・富士エレ ホールディングス株式会社 | 1873万円 | 28人 |
| 2位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
| 3位 | 伊藤忠商事株式会社 | 1627万円 | 4215人 |
| 4位 | 三井物産株式会社 | 1482万円 | 5587人 |
| 5位 | 住友商事株式会社 | 1356万円 | 5240人 |
| 6位 | 丸紅株式会社 | 1192万円 | 4389人 |
| 7位 | 西本Ｗｉｓｍｅｔｔａｃホールディングス株式会社 | 1115万円 | 76人 |
| 8位 | 豊田通商株式会社 | 1114万円 | 2648人 |
| 9位 | 双日株式会社 | 1095万円 | 2099人 |
| 10位 | 株式会社ミツウロコグループホールディングス | 1077万円 | 20人 |
卸売業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください！
東京都の企業年収ランキングは？
第一実業が属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください！
| 順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
| 1位 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
| 2位 | Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
| 3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
| 4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
| 5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
| 6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
| 7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
| 8位 | 株式会社リゾート＆メディカル | 1560万円 | 2人 |
| 9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
| 10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください！
企業データ
最後に、第一実業の企業データについて調査した結果を記載します。
| 項目 | 詳細 |
| 会社名 | 第一実業株式会社 |
| 設立年月日 | 1948年 |
| 会社ホームページ | http://www.djk.co.jp |
| 所在地 | 東京都千代田区神田駿河台４丁目６番地 |
| 代表取締役社長 | 代表取締役社長 宇 野 一 郎 |
| 業種 | 卸売業 |
| 事業内容 | エネルギー開発、化学プラント、半導体、ＦＡ、紙パルプ、自動車関連、プラスチック、ゴム、食品・薬品、空港設備等に関する機械・設備の輸出入及び国内取引 |
第一実業の歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 第一実業の創設年は1948年で76年の社歴を持っており、 卸売業の中では 比較的長い社歴を持っています。
1948年８月 |
第一実業株式会社を設立 |
1952年９月 |
大阪出張所（現・大阪支社）開設 |
1960年９月 |
名古屋出張所（現・名古屋支社）開設 |
1961年５月 |
広島出張所（現・広島支店）開設 |
1962年３月 |
台湾事務所（現・一實股份有限公司）開設 |
1962年８月 |
東京証券取引所市場第二部に上場 |
1964年１月 |
北九州出張所（現・福岡支店）開設 |
1964年８月 |
仙台出張所（現・東北支店）開設 |
1968年４月 |
ニューヨーク事務所（現・DAIICHI JITSUGYO (AMERICA), INC.）開設 |
1969年４月 |
子会社第一機械販売株式会社（現・株式会社フロー・ダイナミックス）を設立 |
1970年６月 |
子会社第一機械サービス株式会社（現・株式会社第一メカテック）を設立（現・連結子会社） |
1971年７月 |
シンガポール事務所（現・DAIICHI JITSUGYO ASIA PTE. LTD.）開設 |
1972年１月 |
クアラルンプール事務所（現・DAI-ICHI JITSUGYO (MALAYSIA) SDN. BHD.）開設 |
1972年４月 |
現地法人DAIICHI JITSUGYO (AMERICA), INC.を設立（現・連結子会社） |
1974年２月 |
東京証券取引所市場第一部に上場指定替 |
1974年４月 |
シカゴ事務所（現・DAIICHI JITSUGYO (AMERICA), INC.本社）開設 |
1985年10月 |
香港事務所（現・第一実業(香港)有限公司）開設 |
1986年２月 |
川口市にD.S.T.センター（Demonstration, Service & Training Center）竣工 |
1987年12月 |
関連会社第一アールストローム株式会社（現・第一スルザー株式会社）を設立 |
1988年８月 |
現地法人一實股份有限公司（台湾）を設立 |
1989年６月 |
現地法人DAI-ICHI JITSUGYO (MALAYSIA) SDN. BHD.を設立（現・連結子会社） |
1993年12月 |
上海事務所（現・上海一実貿易有限公司）開設 |
1995年４月 |
現地法人DAIICHI JITSUGYO (THAILAND) CO., LTD.を設立（現・連結子会社） |
1996年７月 |
子会社ディー・ジェー・ケー興産株式会社を設立 |
1996年７月 |
子会社第一エンジニアリング株式会社を設立 |
1996年10月 |
マニラ事務所（現・DAIICHI JITSUGYO (PHILIPPINES), INC.）、ジャカルタ事務所（現・PT.DJK INDONESIA）開設 |
1997年12月 |
現地法人上海一実貿易有限公司を設立（現・連結子会社） |
1999年６月 |
現地法人DAIICHI JITSUGYO (PHILIPPINES), INC.を設立（現・連結子会社） |
2001年10月 |
フランクフルト事務所（現・DJK EUROPE GMBH）開設 |
2003年12月 |
プラハ事務所（現・DJK EUROPE GMBHプラハ支店）開設 |
2004年４月 |
ソウル事務所（現・ソウル支店）開設 |
2004年６月 |
広州事務所（現・第一実業(広州)貿易有限公司）開設 |
2005年３月 |
現地法人DAIICHI JITSUGYO ASIA PTE. LTD.を設立（現・連結子会社） |
2005年５月 |
ブダペスト事務所（現・DJK EUROPE GMBHブダペスト支店）開設 |
2005年６月 |
現地法人DJK GLOBAL MEXICO, S.A. DE C.V.を設立（現・連結子会社） |
2005年７月 |
ハノイ事務所（現・DAIICHI JITSUGYO (VIETNAM) CO., LTD.）開設 |
2005年８月 |
カネボウビジョンシステム株式会社（現・第一実業ビスウィル株式会社）の株式を取得（現・連結子会社） |
2005年10月 |
現地法人第一実業(香港)有限公司を設立（現・連結子会社） |
2006年３月 |
現地法人第一実業(広州)貿易有限公司を設立（現・連結子会社） |
2006年10月 |
DAIICHI JITSUGYO ASIA PTE. LTD.にデリー事務所（現・DAIICHI JITSUGYO INDIA PVT. LTD.）開設 |
2008年８月 |
現地法人DJK EUROPE GMBHを設立（現・連結子会社） |
2009年７月 |
現地法人PT.DJK INDONESIAを設立（現・連結子会社） |
2013年５月 |
現地法人DAIICHI JITSUGYO (VIETNAM) CO., LTD.を設立（現・連結子会社） |
2014年10月 |
子会社第一実業ソーラーソリューション株式会社を設立（現・連結子会社） |
2014年12月 |
富山出張所開設 |
2015年６月 |
本社を千代田区二番町より現在地へ移転 |
2016年11月 |
現地法人DAIICHI PROJECT SERVICE CO., LTD.を設立（現・連結子会社） |
2018年３月 |
現地法人DAIICHI JITSUGYO INDIA PVT. LTD.を設立（現・連結子会社） |
2019年２月 |
DJK EUROPE GMBHにソフィア支店開設 |
2019年９月 |
現地法人DC ENERGY GMBHを設立 |
2022年４月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行 |
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まとめ
今回の記事では、第一実業の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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出典
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