クレオの年収は554万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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株式会社クレオは、東京都に本社を構える、情報・通信業で事業を手掛ける企業です。 クレオの平均年収は554万円で、業界ランキング403位の平均年収となっています。 今回は、そんなクレオに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つクレオの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、クレオについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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クレオの平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2022年度のクレオの平均年収は、554万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも低い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
クレオの平均年収は直近7年間で、 -22.2%減少と減少トレンドとなり、平均年収が減少していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は346万円で、
30~34歳になると420万円と平均年収が74万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると488万円で、40~45歳になると554万円、40~45歳になると605万円となります。
そして、50~54歳になると675万円、55~59歳になると723万円となります。
※こちらの試算は、株式会社クレオが発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、クレオの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
クレオの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
クレオが属する業界である、「情報・通信業」の上場企業平均年収は651万円でした。
そのため、クレオの平均年収は業界平均と比較をして
97万円低く、
業界内ランキングでは、555社中403位と比較的低い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
クレオの本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、クレオの平均年収はエリア平均と比較をして
110万円低く、
エリア内ランキングでは、2269社中1651位と
比較的低い平均年収となっています。
以上、クレオの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
クレオでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
クレオのボーナス額の平均値は、89万円でした。
同業種の業界平均が104万円であることから、
15万円程低い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、クレオの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は687万円、
課長の平均年収は898万円、
部長の平均年収は1083万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的低い水準にあることが分かります。
クレオの生涯年収はいくら?
調査の結果、クレオの平均生涯年収は1.9億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
クレオの生涯年収は
比較的低い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社クレオで働いたと仮定して算出しています。
クレオの従業員調査
ここまでクレオの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
クレオの従業員数
有価証券報告書によると、クレオの従業員数は、505人でした。
情報・通信業の従業情報員の平均従業員数が、563人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが130位(555社中)であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
クレオの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、クレオの平均勤続年数は、12.2年でした。
情報・通信業の従業員の平均属年数が、8.3年であることから、
一度クレオに就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
クレオの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、クレオの従業員の平均年齢は、40.5歳でした。 情報・通信業の従業員の平均年齢が、38.9歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
クレオの離職率
クレオの10年以内の離職率は男性従業員が30.8%、女性従業員が41.4%
でした。 サービス業(他に分類されないもの)の10年以内の平均離職率が、男性従業員が54.2%、女性従業員が59.9%であることから、 男女ともに比較的離職率が低いことが分かります。※ 参考:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)を加工して作成
クレオの勤務環境はブラック?それともホワイト?
ここまで、クレオの平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、クレオの勤務環境はブラックなのでしょうか?それともホワイトなのでしょうか? 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう!
クレオの平均残業時間
クレオの従業員の平均残業時間は、一月あたり28.0時間でした。 サービス業(他に分類されないもの)の従業員の平均残業時間が、13.6時間であることから、 比較的残業時間が長いことが分かります。
クレオの有給休暇の取得日数
クレオの従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で11.1日でした。 サービス業(他に分類されないもの)の従業員の平均日数が、12.1日であることから、 比較的有給休暇をとりにくいことが分かります。
クレオの長時間労働是正のための取組内容
クレオは次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。
月4回終業時間より15分以内に帰社を行う「ノー残業デー」を全社的に実施。
出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)
クレオは女性にとって働きやすい?
クレオが女性にとって働きやすい環境か気になる方も多いと思います。 それでは、育休取得率と女性従業員の割合をみてみましょう!
クレオの女性の育休取得率
クレオの女性従業員の育休取得率は、100.0%でした。 サービス業(他に分類されないもの)の女性従業員の育休取得率が平均76.8%であることから、 比較的育休がとりやすいことが分かります。
クレオの女性従業員の割合
クレオの従業員に占める女性従業員の割合は、33.6%でした。 サービス業(他に分類されないもの)の女性従業員の割合が平均39.4%であることから、 比較的女性従業員が少ないことが分かります。
クレオの事業展望
「せっかくクレオに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、クレオが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなくクレオがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
クレオは、事業戦略として、「ソリューションサービス事業における不採算プロジェクトの再発防止に向けた品質体制強化、量的拡大より質的向上に努め足場固めを行い、さらに持続的成長の加速に向け人材や製品・サービスへの投資を積極的に行う点を鑑み、中期経営計画発表当初の業績計画を修正している」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 事業においては、「働き方改革関連法」の施行に伴い、長時間労働を抑制するソリューションの需要が特に活発となり、人事給与システムと提携先であるアマノ株式会社の勤怠管理システムを組み合わせた「HRソリューション」の拡販に注力している
- 中期経営計画の最終年度である2023年3月期は、社会情勢の不透明な状況やICTサービス市場の拡大に伴う人材獲得競争の激化から、即戦力となるエンジニアの獲得が困難な状況が続いている
- 事業においては顧客企業へのエンジニアの派遣や、コールセンターにおいての入電・架電対応など幅広いアウトソーシングサービスを提供しており、常に新規顧客の拡大と顧客ニーズの変化に合わせたサービスの拡充に取り組んでいる
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、クレオの将来性を分析していきしょう!
売上額から見るクレオの将来性
クレオは、主な事業として、ソリューションサービス事業・受託開発事業を手がけています。
ここで、クレオの売上高推移についてみて見ましょう。
直近7年間の売上成長率は1782.7%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、クレオの売上高ランキングは、
同業種で258位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見るクレオの将来性
次に、クレオの純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は-1.5%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、クレオの売上高ランキングは、
同業種で272位と
業界を牽引している企業となっています。
クレオの競合企業は?
クレオと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
株式会社プロシップ | 593万円 | 情報・通信業 |
株式会社両毛システムズ | 568万円 | 情報・通信業 |
日本コンピュータ・ダイナミクス株式会社 | 578万円 | 情報・通信業 |
株式会社YE DIGITAL | 710万円 | 情報・通信業 |
株式会社イーエムシステムズ(商号 株式会社EMシステムズ) | 670万円 | 情報・通信業 |
株式会社AOI Pro. | 701万円 | 情報・通信業 |
日本プロセス株式会社 | 754万円 | 情報・通信業 |
株式会社アイティフォー | 665万円 | 情報・通信業 |
株式会社アルゴグラフィックス | 673万円 | 情報・通信業 |
ビジネスエンジニアリング株式会社 | 760万円 | 情報・通信業 |
情報・通信業業界の企業年収ランキングは?
クレオが属する情報・通信業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、情報・通信業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
2位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
3位 | 株式会社TBSホールディングス | 1449万円 | 111人 |
4位 | 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス | 1427万円 | 27人 |
5位 | 株式会社テレビ朝日ホールディングス | 1421万円 | 77人 |
6位 | 日本テレビホールディングス株式会社 | 1379万円 | 199人 |
7位 | ソフトバンクグループ株式会社 | 1322万円 | 255人 |
8位 | 株式会社ジャストシステム | 1309万円 | 316人 |
9位 | 株式会社スカパーJSATホールディングス | 1271万円 | 27人 |
10位 | 朝日放送グループホールディングス株式会社 | 1253万円 | 72人 |
情報・通信業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
東京都の企業年収ランキングは?
クレオが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
2位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
8位 | 株式会社リゾート&メディカル | 1560万円 | 2人 |
9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、クレオの企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 株式会社クレオ |
設立年月日 | 1974年 |
会社ホームページ | http://www.creo.co.jp |
所在地 | 東京都品川区東品川4丁目10番27号 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長 柿﨑 淳一 |
業種 | 情報・通信業 |
事業内容 | システム開発及びパッケージ製品の開発・販売 |
クレオの歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 クレオの創設年は1974年で50年の社歴を持っており、 情報・通信業の中では 比較的長い社歴を持っています。
年月 |
沿革 |
1974年3月 |
港区南青山に資本金5百万円にて 株式会社東海クリエイト 設立 |
1980年5月 |
パソコン用パッケージ分野へ進出 |
1981年6月 |
関西営業所開設 |
1983年11月 |
日本語ワープロソフト『ユーカラ』シリーズ販売開始 |
1985年11月 |
AT&T社とUNIX SYSTEM Vのソースライセンス契約を締結 |
1986年9月 |
100%子会社として、株式会社クリエイトラボ(現 株式会社ブライエ)設立 |
1989年3月 |
通商産業大臣システムインテグレータ認定 |
1989年4月 |
社名を 株式会社クレオ に変更 |
1989年6月 |
コンポーネント型ソフト『BUSI COMPO』販売開始 |
1990年9月 |
株式店頭公開、資本金22億6千万円に増資 |
1990年10月 |
毛筆印刷ソフト『筆まめ』シリーズ販売開始 |
1993年2月 |
オープン環境における本格的業務パッケージ『CREO Business Manager Series』(CBMS)販売開始 |
1994年5月 |
「Microsoft SOLUTION PROVIDER」契約を締結 |
1995年10月 |
毛筆印刷ソフト『筆まめVer.6』 Windows 95対応版販売開始 |
1998年12月 |
ISO9001認証取得(産業系SI部門) |
1999年4月 |
名古屋営業所開設 |
1999年9月 |
本社事務所移転(東京都港区高輪) |
2000年6月 |
Webサイト「筆まめ★ネット」開設 |
2001年11月 |
デジカメ写真印刷ソフト『デジカメの横綱』を販売開始 |
2001年12月 |
画像編集ソフト『ピクチャミクス』を販売開始 |
2002年7月 |
インターネット会議システム「FACE Conference TM 」を販売開始 |
2002年8月 |
第三者割当増資により資本金23億3千万円に増資 |
2003年5月 |
全国紙の新聞紙面管理システム構築 |
2004年11月 |
会計システム『CBMS ZeeM会計』を販売開始 |
2004年12月 |
日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
2005年1月 |
ヤフー株式会社と資本提携並びに業務提携、資本金31億4千万円に増資、 筆頭株主がヤフー株式会社に異動 |
2005年7月 |
人事給与システム『CBMS ZeeM人事給与』を販売開始 |
2005年8月 |
新たなコーポレートブランドと企業理念を制定 |
2006年2月 |
ウエディングペーパーアイテム作成ソフト『筆まめBridal』販売開始 |
2006年9月 |
ISMS認証取得 |
2007年4月 |
株式会社アルプス社(現 ヤフー株式会社)と業務提携 |
2007年5月 |
株式会社ネットジーンを合併、モバイル事業部新設 |
2007年6月 |
業務パッケージにおける新たなビジネスブランド“ZeeM”を発表 |
2007年8月 |
「Yahoo! JAPAN」のオペレーションセンター開設 |
2008年3月 |
写真・イラスト素材サイト『筆まめonline』オープン |
2008年5月 |
地図ソフト『プロアトラスSV4』販売開始 |
2008年6月 |
株式会社インテックホールディングス(現 株式会社インテック)と業務提携 |
2009年4月 |
子会社、株式会社クレオスマイル(株式会社クレオネットワークス)の設立 |
2011年4月 |
4月1日付で株式会社クレオは持株会社となり、ガバナンス及び株式関係に関する事業を除くすべての事業を新設分割設立会社3社(株式会社クレオマーケティング、株式会社クレオソリューション、株式会社筆まめ)、吸収分割承継会社1社(株式会社クレオネットワークス)に移管承継し、既存子会社1社(株式会社クリエイトラボ 現 株式会社ブライエ)を含む6社にてグループの新体制を発足 |
2011年12月 |
本社事務所移転(東京都港区港南) |
2013年3月 |
ヤフー株式会社からアマノ株式会社への当社株式一部譲渡により、筆頭株主がアマノ株式会社に異動 |
2013年7月 |
大阪証券取引所と東京証券取引所の経営統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に市場変更 |
まとめ
今回の記事では、クレオの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ