ブリヂストンの年収は748万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【2024年最新版】
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株式会社ブリヂストンは、東京都に本社を構える、ゴム製品で事業を手掛ける企業です。 ブリヂストンの平均年収は748万円で、業界ランキング2位の平均年収となっています。 今回は、そんなブリヂストンに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つブリヂストンの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、ブリヂストンについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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ブリヂストンの平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2024年度のブリヂストンの平均年収は、748万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
ブリヂストンの平均年収は直近8年間で、 +8.1%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は533万円で、
30~34歳になると614万円と平均年収が81万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると700万円で、40~45歳になると748万円、40~45歳になると800万円となります。
そして、50~54歳になると864万円、55~59歳になると863万円となります。
※こちらの試算は、株式会社ブリヂストンが発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、ブリヂストンの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
ブリヂストンの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
ブリヂストンが属する業界である、「ゴム製品」の上場企業平均年収は611万円でした。
そのため、ブリヂストンの平均年収は業界平均と比較をして
137万円高く、
業界内ランキングでは、20社中2位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
ブリヂストンの本社がある東京都における上場企業の平均年収は664万円となります。
そのため、ブリヂストンの平均年収はエリア平均と比較をして
84万円高く、
エリア内ランキングでは、2269社中575位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、ブリヂストンの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
ブリヂストンでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
ブリヂストンのボーナス額の平均値は、120万円でした。
同業種の業界平均が98万円であることから、
22万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、ブリヂストンの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は927万円、
課長の平均年収は1213万円、
部長の平均年収は1462万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
ブリヂストンの生涯年収はいくら?
調査の結果、ブリヂストンの平均生涯年収は2.6億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
ブリヂストンの生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社ブリヂストンで働いたと仮定して算出しています。
ブリヂストンの従業員調査
ここまでブリヂストンの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
ブリヂストンの従業員数
有価証券報告書によると、ブリヂストンの従業員数は、14106人でした。
ゴム製品の従業情報員の平均従業員数が、2177人であることから、
業界より比較的多い人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが1位(20社中)であることからも、
かなり規模の大きい企業であることが分かります。
ブリヂストンの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、ブリヂストンの平均勤続年数は、15.2年でした。
ゴム製品の従業員の平均属年数が、16.6年であることから、
比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。
ブリヂストンの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、ブリヂストンの従業員の平均年齢は、41.6歳でした。 ゴム製品の従業員の平均年齢が、42.7歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。
ブリヂストンの離職率
ブリヂストンの10年以内の離職率は男性従業員が33.2%、女性従業員が42.2%
でした。 プラスチック製品製造業、ゴム製品製造業の10年以内の平均離職率が、男性従業員が32.7%、女性従業員が44.1%であることから、 女性の離職率が比較的が低いことが分かります。※ 参考:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)を加工して作成
ブリヂストンの勤務環境はブラック?それともホワイト?
ここまで、ブリヂストンの平均年収と従業員について分析してきました。 ところで、ブリヂストンの勤務環境はブラックなのでしょうか?それともホワイトなのでしょうか? 見極める一つの判断材料として残業時間や有給休暇日数について確認してみましょう!
ブリヂストンの平均残業時間
ブリヂストンの従業員の平均残業時間は、一月あたり22.2時間でした。 プラスチック製品製造業、ゴム製品製造業の従業員の平均残業時間が、14.2時間であることから、 比較的残業時間が長いことが分かります。
ブリヂストンの有給休暇の取得日数
ブリヂストンの従業員の有給休暇の平均取得日数は、一年で15.9日でした。 プラスチック製品製造業、ゴム製品製造業の従業員の平均日数が、11.5日であることから、 比較的有給休暇をとりやすいことが分かります。
ブリヂストンの長時間労働是正のための取組内容
ブリヂストンは次のような取り組みによって、長時間労働是正に励んでいるようです。
・非交替制職場の所定労働時間短縮(8時間/日⇒7.5時間/日)
・フレックスタイム制導入
・時間単位での利用可能なテレワーク制度
・育児や介護との両立を支える為の短時間勤務制度
・定時退社日の設定
・働き方変革セミナーの実施
・四半期ごとに労使で労働時間委員会を実施
・長時間労働部署の状況確認、部署による改善促進
・半日単位の有給休暇制度出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)
ブリヂストンは女性にとって働きやすい?
ブリヂストンが女性にとって働きやすい環境か気になる方も多いと思います。 それでは、育休取得率と女性従業員の割合をみてみましょう!
ブリヂストンの女性の育休取得率
ブリヂストンの女性従業員の育休取得率は、83.0%でした。 プラスチック製品製造業、ゴム製品製造業の女性従業員の育休取得率が平均92.3%であることから、 比較的育休がとりにくいことが分かります。
ブリヂストンの女性従業員の割合
ブリヂストンの従業員に占める女性従業員の割合は、14.6%でした。 プラスチック製品製造業、ゴム製品製造業の女性従業員の割合が平均23.4%であることから、 比較的女性従業員が少ないことが分かります。
ブリヂストンの女性活躍を推進する取り組み
ブリヂストンは次のような取り組みによって、女性の活躍を推進しているようです。
【社外からの評価】
2015年 日本生産性本部 エンパワーメント大賞 優秀賞受賞
2014年 厚生労働省 均等・両立推進企業表彰 ファミリーフレンドリー企業部門 東京労働局長優良賞受賞
【推進体制の構築】
当社にとってダイバーシティ推進は経営戦略に不可欠との考えから、2008年にダイバーシティ推進専任部署を設置(2020年よりD&I推進ユニットに名称変更)するとともに、2009年から多様性の尊重に関する考え方をブリヂストングループ全体に展開。各事業部門に担当者を置き、定期的に社員の意見を吸い上げるといった連携した体制を構築している。
【女性の積極的な採用】
定期採用において女性の採用比率目標を事務系30%、技術系15%以上かつ15名以上、全体で24%と定めています。2020年定期採用においては、事務系51%、技術系17%の女性比率を達成。
【研修制度】
・「キャリアデザイン研修」
女性従業員がキャリアプランを考える上で感じる不安や疑問を解消するために、入社5年目前後の総合職女性従業員を対象とした研修を実施。また2014年から入社10年目前後の総合職女性従業員を対象としたキャリア研修も実施。
・「キャリアサポート研修」
女性従業員のキャリアアップに対するサポート意識の向上を目的に、総合職女性従業員を部下に持つ管理職全員を対象とした研修を実施。
・「女性管理職早期登用促進プログラム対象者研修」
2020年までに女性管理職比率を3.4%にすることを目標に掲げている。2017年よりプログラム選出に対する意識付けおよび確実な能力開発のために特別プログラムを実施。自己認識・肯定研修や、半期毎の女性社員の成長具合を確認し、業務アサインを検討するラインマネジメント会議等を用いながら推進している。
【女性特有の健康課題に関する制度】
・妊娠中の勤務時間短縮の措置や時差通勤及び休憩の措置
・妊娠後の身体的な悩みや負担が大きい女性従業員や、男女に関わらず不妊治療が必要な従業員は年間5日までファミリーサポート休暇が活用可能。
【女性取締役に関する情報】
・社外取締役 翁 百合(主な職業:有価証券報告書) 報酬委員会 委員長、指名委員会 会員
・社外取締役 鈴木 洋子、(同) 監査委員会 委員
女性管理職を増やす取り組みの延長性上として、毎期一定数の女性取締役を指名し、意思決定における多様性の確保に取り組んでいる。(取締役 全数:13人、うち女性:2人)
【その他】
女性活躍に関するトップのコミットメントの一つには、女性リーダーの育成支援を目的としたお茶の水女子大学との包括的協定があり、CEO自らが学長と契約の調印を行い、専門部署にて担当を配置し継続的な連携を維持している。出典:厚生労働省発表 – 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2021年10月25日時点)
ブリヂストンの事業展望
「せっかくブリヂストンに採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。
そのためにも、ブリヂストンが今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。
また、それだけでなくブリヂストンがどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。
それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!
ブリヂストンは、事業戦略として、「常態化し、予測困難な時代を生き抜き、ビジョンに掲げる「サステナブルなソリューションカンパニー」として社会価値・顧客価値を持続的に提供し続けるため、2022年に発表した「2030年長期戦略アスピレーション(実現したい姿)」を創立100周年となる2031年へ向けた道筋として、常態化する変化に動じず、ゴムのように強靭でしなやかに、変化をチャンスに変えるということを意味するレジリアントな“エクセレント”ブリヂストンを目指し、変革を加速している」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。
- 「良いタイヤを創る」では、独自に創造する「新たなプレミアム」として位置付けた商品設計基盤技術「ENLITEN(エンライトン)」技術を搭載した断トツ商品を、EVを含めた新車装着用タイヤから市販用タイヤへ拡大すると共に、生産・開発をシンプル化し、コストを最適化するモノづくり基盤技術BCMA(BridgestoneCommonalityModularityArchitecture(ブリヂストンコモナリティモジュラリティアーキテクチャ))の導入を推進し、価値創造を加速させていく
- 1つ目は、「良いビジネス体質を創る」、2つ目は「良いタイヤを創る」、3つ目は「良いビジネスを創る」、4つ目は「良い種まきをし、新たなビジネスを創る」である
- モータースポーツ文化の発展を支え続けると共に、「PassiontoTurntheWorld(パッショントゥターンザワールド)(世界を変えていく情熱)」というメッセージを中心に、レースに掛ける情熱、「自ら極限へ挑戦」する姿を示していくことで、多くのステークホルダーの皆様に共感を頂きながら、サステナブルなプレミアムブランドを構築し、企業価値の向上を目指していく
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、ブリヂストンの将来性を分析していきしょう!
売上額から見るブリヂストンの将来性
ブリヂストンは、主な事業として、日本・その他を手がけています。
ここで、ブリヂストンの売上高推移についてみて見ましょう。
直近8年間の売上成長率は26.3%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、ブリヂストンの売上高ランキングは、
同業種で1位と
業界を牽引している企業となっています。
純利益から見るブリヂストンの将来性
次に、ブリヂストンの純利益推移についてみてみましょう。
直近8年間の純利益成長率は101.9%で、
高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、ブリヂストンの売上高ランキングは、
同業種で1位と
業界を牽引している企業となっています。
ブリヂストンの競合企業は?
ブリヂストンと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
横浜ゴム株式会社 | 641万円 | ゴム製品 |
住友ゴム工業株式会社 | 633万円 | ゴム製品 |
TOYO TIRE株式会社 | 642万円 | ゴム製品 |
バンドー化学株式会社 | 662万円 | ゴム製品 |
住友理工株式会社 | 646万円 | ゴム製品 |
西川ゴム工業株式会社 | 590万円 | ゴム製品 |
ゴム製品業界の企業年収ランキングは?
ブリヂストンが属するゴム製品業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、ゴム製品業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 昭和ホールディングス株式会社 | 920万円 | 6人 |
2位 | 株式会社ブリヂストン | 748万円 | 14106人 |
3位 | 株式会社ニチリン | 733万円 | 347人 |
4位 | ニッタ株式会社 | 678万円 | 1073人 |
5位 | 三ツ星ベルト株式会社 | 668万円 | 730人 |
6位 | バンドー化学株式会社 | 662万円 | 1300人 |
7位 | 住友理工株式会社 | 646万円 | 3249人 |
8位 | TOYO TIRE株式会社 | 642万円 | 3672人 |
9位 | 横浜ゴム株式会社 | 641万円 | 5480人 |
10位 | 住友ゴム工業株式会社 | 633万円 | 7705人 |
ゴム製品業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
東京都の企業年収ランキングは?
ブリヂストンが属する東京都において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、東京都における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 2735万円 | 731人 |
2位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
3位 | ヒューリック株式会社 | 1907万円 | 222人 |
4位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
5位 | 株式会社光通信 | 1682万円 | 7人 |
6位 | インテグラル株式会社 | 1657万円 | 71人 |
7位 | 三菱商事株式会社 | 1631万円 | 4629人 |
8位 | 株式会社リゾート&メディカル | 1560万円 | 2人 |
9位 | そーせいグループ株式会社 | 1541万円 | 41人 |
10位 | 株式会社テレビ東京ホールディングス | 1522万円 | 102人 |
東京都に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、ブリヂストンの企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 株式会社ブリヂストン |
設立年月日 | 1931年 |
会社ホームページ | http://www.bridgestone.co.jp/ |
所在地 | 東京都中央区京橋3丁目1番1号 |
代表取締役社長 | 取締役 代表執行役 Global CEO 石 橋 秀 一 |
業種 | ゴム製品 |
事業内容 | ブリヂストングループは、タイヤ業界のグローバル・リーダーとして、主としてタイヤ・チューブの製造・販売、タイヤ関連用品の販売及び自動車整備・補修を行う「タイヤ部門」と、化工品、スポーツ用品、自転車の製造及び販売、その他各種事業などの「多角化部門」によって構成されています。また、中長期戦略として、タイヤ・ゴム事業の強みを生かしたソリューションカンパニーを目指しています。 |
ブリヂストンの歴史
歴史を知っておくことは、その会社の安定性を理解するだけでなく、面接対策の観点からもとても重要です。 ブリヂストンの創設年は1931年で93年の社歴を持っており、 ゴム製品の中では 比較的若い企業であると言えます。
年月 |
沿革 |
1931年3月 |
福岡県久留米市にブリッヂストンタイヤ株式会社を設立し、自動車タイヤの生産を開始 |
1935年10月 |
ゴルフボールの生産を開始 |
1937年5月 |
本社を東京に移転 |
1937年9月 |
ベルト及びホースの生産を開始 |
1942年2月 |
日本タイヤ株式会社に社名を変更 |
1949年10月 |
ブリヂストン自転車株式会社(現在のブリヂストンサイクル株式会社)を分離設立 |
1951年2月 |
ブリヂストンタイヤ株式会社に社名を変更 |
1961年10月 |
東京、大阪両証券取引所に株式を上場 |
1967年6月 |
タイに合弁会社THAI JAPAN TYRE CO., LTD.(現在のTHAI BRIDGESTONE CO., LTD.)を設立 |
1972年9月 |
合弁会社ブリヂストン・スポルディング株式会社(現在のブリヂストンスポーツ株式会社)を設立 |
1973年9月 |
インドネシアに合弁会社P.T. BRIDGESTONE TIRE INDONESIA(現在のPT BRIDGESTONE TIRE INDONESIA)を設立 |
1980年12月 |
オーストラリアのUNIROYAL HOLDINGS LTD.(現在のBRIDGESTONE AUSTRALIA LTD.)の株式を買収 |
1982年11月 |
米国にBRIDGESTONE TIRE MANUFACTURING(U.S.A.),INC.を設立(1990年5月、BRIDGESTONE/FIRESTONE, INC.(現在のBRIDGESTONE AMERICAS TIRE OPERATIONS, LLC)と合併) |
1984年4月 |
株式会社ブリヂストンに社名を変更 |
1988年1月 |
オランダにBRIDGESTONE FINANCE EUROPE B.V.(現在は、シンガポールのBRIDGESTONE TREASURY SINGAPORE PTE. LTD.がその事業を継承)を設立 |
1988年5月 |
THE FIRESTONE TIRE & RUBBER CO.(現在のBRIDGESTONE AMERICAS TIRE OPERATIONS, LLC)を買収 |
1989年1月 |
ブリヂストンファイナンス株式会社を設立 |
1993年1月 |
スポーツ事業をブリヂストンスポーツ株式会社に統合 |
1994年12月 |
BRIDGESTONE/FIRESTONE EUROPE S.A.(現在のBRIDGESTONE EUROPE NV/SA)を欧州事業の統括持株会 社とし、欧州における販売・物流機能を同社に統合 |
1994年12月 |
米国にBMAH CORP.(現在のBRIDGESTONE AMERICAS, INC.)を設立 |
1997年1月 |
南アフリカのFIRESTONE SOUTH AFRICA (PTY) LTD.(現在のBRIDGESTONE SOUTH AFRICA (PTY) LTD.)を連結子会社に持つFEDSTONE (PTY) LTD.(現在のBRIDGESTONE SOUTH AFRICA HOLDINGS (PTY) LTD.)を買収 |
1998年7月 |
ポーランドにBRIDGESTONE/FIRESTONE POLAND SP. Z O.O.(現在のBRIDGESTONE POZNAN SP. Z O.O.)を設立 |
1999年11月 |
アラブ首長国連邦にBRIDGESTONE MIDDLE EAST FZE(現在のBRIDGESTONE MIDDLE EAST & AFRICA |
2000年3月 |
タイにBRIDGESTONE TIRE MANUFACTURING (THAILAND) CO., LTD.を設立 |
2001年12月 |
BRIDGESTONE/FIRESTONE,INC.(現在のBRIDGESTONE AMERICAS TIRE OPERATIONS, LLC)は米州事業の統括持株会社であるBRIDGESTONE/FIRESTONE AMERICAS HOLDING, INC.(現在の BRIDGESTONE AMERICAS, INC.)のもとで事業内容別に分社化し、組織を再編 |
2003年2月 |
中国に普利司通(無錫)輪胎有限公司を設立 |
2004年10月 |
中国に普利司通(中国)投資有限公司を設立 |
2005年8月 |
インドネシアのPT. GOODYEAR SUMATRA PLANTATION(現在のPT BRIDGESTONE SUMATRA RUBBER ESTATE)を買収 |
2006年7月 |
シンガポールにBRIDGESTONE ASIA PACIFIC PTE. LTD.を設立 |
2007年5月
|
BRIDGESTONE AMERICAS HOLDING, INC.(現在のBRIDGESTONE AMERICAS, INC.)がBANDAG, INCORPORATED(現在のBRIDGESTONE BANDAG, LLC)を買収 |
2014年6月 |
米国のMASTHEAD INDUSTRIES, LLC(現在のBRIDGESTONE HOSE AMERICA, INC.)を買収 |
2017年5月 |
BRIDGESTONE EUROPE NV/SAがフランスのETS PAUL AYME (HOLDING) & AYME ER FILS SAS(現在のFIRST STOP AYME SAS)を買収 |
2019年4月 |
BRIDGESTONE EUROPE NV/SAがオランダのTOM TOM TELEMATICS B.V.(現在のBRIDGESTONE MOBILITY SOLUTIONS B.V.)を買収 |
2021年9月 |
BRIDGESTONE AMERICAS, INC.がAZUGA HOLDINGS, INC.を買収 |
2021年12月 |
BRIDGESTONE MINING SOLUTIONS AUSTRALIA PTY. LTD.がOTRACO INTERNATIONAL PTY LTDを買収 |
まとめ
今回の記事では、ブリヂストンの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。
また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい!
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各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。
出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ