ベネッセホールディングスの年収は966万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】
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株式会社ベネッセホールディングスは、岡山県に本社を構える、サービス業で事業を手掛ける企業です。 ベネッセホールディングスの平均年収は966万円で、業界ランキング18位の平均年収となっています。 今回は、そんなベネッセホールディングスに就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つベネッセホールディングスの事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!
また、下記の記事では、ベネッセホールディングスについて、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!
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ベネッセホールディングスの平均年収はいくら?
平均年収のサマリー
2022年度のベネッセホールディングスの平均年収は、966万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が624万円であることを考えると、
全国平均よりも高い水準となっています。
ここで、平均年収の推移をみてみましょう。
平均年収の推移
ベネッセホールディングスの平均年収は直近7年間で、 +2.5%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。
年代別の平均年収
次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は582万円で、
30~34歳になると711万円と平均年収が129万円プラスとなります。
さらに、35~39歳になると858万円で、40~45歳になると937万円、40~45歳になると966万円となります。
そして、50~54歳になると1068万円、55~59歳になると1069万円となります。
※こちらの試算は、株式会社ベネッセホールディングスが発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている
賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。
詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。
ここまで、ベネッセホールディングスの平均年収のサマリーについてみてきました。
しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。
ベネッセホールディングスの平均年収は業界やエリア別で分析した際に、
上位何位なのでしょうか?
それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!
ランキング
業界内ランキング
ベネッセホールディングスが属する業界である、「サービス業」の上場企業平均年収は546万円でした。
そのため、ベネッセホールディングスの平均年収は業界平均と比較をして
420万円高く、
業界内ランキングでは、647社中18位と比較的高い平均年収となっています。
次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!
エリア内ランキング
ベネッセホールディングスの本社がある岡山県における上場企業の平均年収は600万円となります。
そのため、ベネッセホールディングスの平均年収はエリア平均と比較をして
366万円高く、
エリア内ランキングでは、25社中1位と
比較的高い平均年収となっています。
以上、ベネッセホールディングスの年収ランキングについて見てきました。
ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。
それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!
ベネッセホールディングスでキャリアを重ねると
ボーナスはどれくらい貰える?
ベネッセホールディングスのボーナス額の平均値は、155万円でした。
同業種の業界平均が87万円であることから、
68万円程高い金額になっています。
出世するといくら貰える?
次に、ベネッセホールディングスの役職別平均年収をみてみましょう。
係長の平均年収は1198万円、
課長の平均年収は1566万円、
部長の平均年収は1888万円と、
同業界の平均と比較をして
比較的高い水準にあることが分かります。
ベネッセホールディングスの生涯年収はいくら?
調査の結果、ベネッセホールディングスの平均生涯年収は3.1億円でした。
全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、
ベネッセホールディングスの生涯年収は
比較的高い水準となっています。
※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳まで株式会社ベネッセホールディングスで働いたと仮定して算出しています。
ベネッセホールディングスの従業員調査
ここまでベネッセホールディングスの年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。
ベネッセホールディングスの従業員数
有価証券報告書によると、ベネッセホールディングスの従業員数は、77人でした。
サービス業の従業情報員の平均従業員数が、648人であることから、
業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが423位(647社中)であることからも、
規模の比較的小さい企業であることが分かります。
ベネッセホールディングスの従業員の平均勤続年数
有価証券報告書によると、ベネッセホールディングスの平均勤続年数は、13.7年でした。
サービス業の従業員の平均属年数が、8.6年であることから、
一度ベネッセホールディングスに就職した人が比較的長い期間働いている、定着率の高い職場と言えそうです。
ベネッセホールディングスの従業員平均年齢
有価証券報告書によると、ベネッセホールディングスの従業員の平均年齢は、45.0歳でした。 サービス業の従業員の平均年齢が、40.4歳であることから、 比較的年齢の高い職場であると言えます。
業績分析
続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、ベネッセホールディングスの将来性を分析していきしょう!
純利益から見るベネッセホールディングスの将来性
次に、ベネッセホールディングスの純利益推移についてみてみましょう。
直近7年間の純利益成長率は-778.5%で、
成長がやや鈍化していると言えるでしょう。
また、ベネッセホールディングスの売上高ランキングは、
同業種で645位と
業界平均と同等程度、もしくは下位に位置しています。
ベネッセホールディングスの競合企業は?
ベネッセホールディングスと企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。
企業名 | 平均年収 | 事業内容 |
株式会社夢真ホールディングス | 355万円 | サービス業 |
人・夢・技術グループ株式会社 | 693万円 | サービス業 |
株式会社船井総研ホールディングス | 669万円 | サービス業 |
株式会社ツカダ・グローバルホールディング | 500万円 | サービス業 |
D.A.コンソーシアムホールディングス株式会社 | 804万円 | サービス業 |
株式会社イオレ | 524万円 | サービス業 |
株式会社イチネンホールディングス | 736万円 | サービス業 |
株式会社市進ホールディングス | 511万円 | サービス業 |
株式会社フルキャストホールディングス | 528万円 | サービス業 |
株式会社アイロムグループ | 470万円 | サービス業 |
サービス業業界の企業年収ランキングは?
ベネッセホールディングスが属するサービス業業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、サービス業業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 | 2478万円 | 206人 |
2位 | 株式会社ドリームインキュベータ | 1776万円 | 120人 |
3位 | 株式会社ストライク | 1514万円 | 278人 |
4位 | 株式会社電通グループ | 1341万円 | 164人 |
5位 | フロンティア・マネジメント株式会社 | 1268万円 | 328人 |
6位 | EPSホールディングス株式会社 | 1253万円 | 59人 |
7位 | 株式会社日本M&Aセンター | 1243万円 | 653人 |
8位 | RPAホールディングス株式会社 | 1187万円 | 11人 |
9位 | ケネディクス株式会社 | 1160万円 | 67人 |
10位 | 株式会社アイ・アールジャパンホールディングス | 1141万円 | 6人 |
サービス業業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!
岡山県の企業年収ランキングは?
ベネッセホールディングスが属する岡山県において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、岡山県における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!
順位 | 企業名 | 平均年収 | 従業員数 |
1位 | 株式会社ベネッセホールディングス | 966万円 | 77人 |
2位 | E・Jホールディングス株式会社 | 916万円 | 20人 |
3位 | RSKホールディングス株式会社 | 898万円 | 5人 |
4位 | 株式会社大本組 | 822万円 | 821人 |
5位 | 株式会社クラレ | 783万円 | 4427人 |
6位 | 株式会社中国銀行 | 723万円 | 2645人 |
7位 | オルバヘルスケアホールディングス株式会社 | 695万円 | 51人 |
8位 | 株式会社サンマルクホールディングス | 684万円 | 67人 |
9位 | タツモ株式会社 | 653万円 | 382人 |
10位 | 株式会社ウエスコホールディングス | 651万円 | 16人 |
岡山県に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!
企業データ
最後に、ベネッセホールディングスの企業データについて調査した結果を記載します。
項目 | 詳細 |
会社名 | 株式会社ベネッセホールディングス |
所在地 | 岡山県岡山市北区南方3丁目7番17号 |
代表取締役社長 | 代表取締役社長CEO 安達 保 |
業種 | サービス業 |
ベネッセホールディングスの歴史
年月 |
沿革 |
1955年1月 |
岡山市南方420番地に㈱福武書店を設立し、中学校関係の図書、生徒手帳の発行を開始。 |
1962年4月 |
関西進学研究会を設置し、高校生を対象とした「関西模試」を開始。 |
1969年1月 |
高校生のための通信添削講座「通信教育セミナ」を開講。 |
1969年3月 |
東京支社を設置し、東日本地区において「進研模試」の名称で模擬試験を実施。 |
1971年8月 |
本社を岡山市番町一丁目10番23号に移転。 |
1972年12月 |
中学生のための通信添削講座「通信教育セミナ・ジュニア」を開講。 |
1973年4月 |
通信添削講座の名称を「進研ゼミ」に変更。 |
1980年9月 |
進研ゼミ「小学講座」を開講。 |
1987年4月 |
株式額面金額変更のため㈱福武書店(旧商号タバイサイエンス株式会社 1947年11月設立)と合併。 |
1988年4月 |
進研ゼミ「幼児講座」(現「こどもちゃれんじ」)を開講。 |
1990年8月 |
本社を岡山市北区南方三丁目7番17号に新築移転。 |
1990年9月 |
新CI「Benesse(ベネッセ)」導入。 |
1993年2月 |
語学事業においてBerlitz(ベルリッツ) International, Inc.(米国)(現Berlitz Corporation)との提携を行うため同社を買収。 |
1994年2月 |
2~3歳児向け進研ゼミ「おやこ講座」(現「こどもちゃれんじ」)開講。 |
1994年3月 |
東京支社を東京都多摩市に新築移転。 |
1995年4月 |
商号を「株式会社ベネッセコーポレーション」に変更。 |
1995年10月 |
大阪証券取引所市場第二部及び広島証券取引所へ上場。 |
1997年9月 |
大阪証券取引所市場第一部に指定。 |
2000年3月 |
東京証券取引所市場第一部へ上場。 |
2001年7月 |
Berlitz International, Inc.(米国)(現Berlitz Corporation)の議決権を有する株式を全て取得。 |
2003年12月 |
介護サービス事業を行うため㈱ベネッセスタイルケアを設立(現連結子会社)。 |
2007年6月 |
教育事業において㈱東京個別指導学院との業務提携を行うため同社の株式を取得(現連結子会社)。 |
2007年8月 |
中国で教具・玩具の調達、出版物の販売を行うため倍楽生商貿(中国)有限公司を設立(現連結子会社)。 |
2009年10月 |
持株会社体制へ移行(㈱ベネッセコーポレーション(現連結子会社)を新設分割の方法により設立し、当社の事業を承継)し、商号を「株式会社ベネッセホールディングス」に変更。 |
2012年3月 |
教室事業の展開を進めるため、㈱アップを連結子会社化(現連結子会社)。 |
2014年6月 |
個人情報漏えい事故発生。 |
2015年1月 |
情報システムの保守、運用事業及び情報処理サービス事業を行う㈱ベネッセインフォシェルを設立(現連結子会社)。 |
2019年1月 |
教育プラットフォームの開発・運営を行うClassi(クラッシー)㈱を連結子会社化(現連結子会社)。 |
2019年1月 |
公立小中学校向け校務支援システムの開発・販売を行う㈱EDUCOM(エデュコム)を連結子会社化(現連結子会社)。 |
2022年2月 |
Berlitz Corporationの全株式を譲渡し、連結子会社から除外。 |
まとめ
今回の記事では、ベネッセホールディングスの年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。
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出典
- 厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
- 厚生労働省:国民生活基礎調査
- 厚生労働省:賃金構造基本統計調査
- 厚生労働省:職業情報提供サイト(日本版O-NET)
- 国税庁:民間給与実態統計調査
- 総務省統計局:家計調査(家計収支)
- 人事院:職種別民間給与実態調査
- 金融庁:EDINET
- 厚生労働省発表:女性の活躍推進企業データベースオープンデータ